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コーヒー沼
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NPO法人確定拠出年金教育協会が立ち上げた「個人型確定拠出年金ナビ」は画期的なサイトだが、商品別に取扱い金融機関を調べることができなかった。 国内株式 りそなDC信託のチカラ日本の株式インデックスファンド(0.1944%):りそな銀行野村国内株式インデックス・オープン(0.2052%):野村證券野村DC国内株式インデックスファンドTOPIX(0.2052%):野村證券、岩手銀行、琉球銀行明治安田DC・TOPIXオープン(0.2052%):明治安田生命保険DC日本株式インデックス・オープンS(0.216%):SBIベネフィット・システムズDIAM国内株式インデックスファンド<DC年金>(0.2376%):第一生命保険SBI TOPIX100・インデックスファンド<DC年金>(0.2592%):SBI証券三井住友・日本株式インデックス年金ファンド(0.27%):住友生命保険、三井住友海上火災保
吊られ男の投資ブログの管理人である吊られ男氏のインタビュー記事だ。最も気になるポイントは以下の点だ: 「SBI証券を利用しているのですが、ここは投資信託を保有しているとポイントがもらえるんです。総資産残高が1000万円以上になると、1年で総資産残高の0.2%分のポイントがもらえます。しかも、クレジットカードの『SBIレギュラーカード』を持っているので、ポイントの現金交換レートが1.2倍になり、1年で0.24%分のポイントが付きます。例えば『ニッセイ日経225インデックスファンド』だと年に0.25%+税金分の信託報酬を払っていますが、0.24%のポイントを引くと実質0.03%くらいになり、ETFのコストよりも安い。しかも投資信託は買付手数料もかからないし、株数単位で売買するETFと違って金額単位で買えます。総合的に考えると、現状はETFより投資信託のほうがお得ですね」 確かに、SBI証券で対
国家破綻・財政破綻は様々なタイプがあるが、その状態や対策はきちんと整理されていない気がする。そこで、国家破綻・財政破綻のレベルと破綻対策の有効性について整理してみた。 ギリシャやアルゼンチンで生じた預金引き出し規制や海外送金規制など)レベル3:預金カット・資産課税(キプロスで行われた預金カットや戦後直後に日本で行われた新円切り替えなど)レベル4:通貨消滅状態(ジンバブエやカンボジアで生じた通貨消滅)レベル5:無政府状態(ソマリアや大地震後のハイチなど、政府が機能しておらず暴力が蔓延している状態。いわゆるヒャッハー状態) 破綻対策の有効性については、レベル1の状態であれば、国内債券アセットクラスの価値は低下するが、株式や外貨建て資産であれば対処可能だ。 レベル2から3においては、株式や外貨建て資産であれば対処できる可能性は高いが、課税方法によっては影響を受ける可能性がある。 レベル4から5の
FTSE社が日本経済新聞の買収対象に入っているかどうか。調べてみたところ、FTSE社は、フィナンシャル・タイムズとロンドン証券取引所で共同設立されたものの、1995年にフィナンシャル・タイムズがFTSE社の株を手放し(ウィキペディア)、現在はロンドン証券取引所の子会社であるとのこと(ウィキペディア)。 FTSE社の提供するインデックスはMSCI社のものよりも割安と言われており、2012年にはバンガードが運用商品のベンチマークをMSCIからFTSEに移行した経緯がある(バンガードがファンド・ETFのベンチマークをMSCIからFTSEに変更参照)。 一方の日本経済新聞は、日経225指数を算出・提供しているが、2000年に大幅入れ替えを行い、証券会社に莫大な儲けの機会を提供して一般投資家に大規模な損失を負わせたことがある(下記の関連記事参照)。 日本経済新聞はインデックスを提供する責任と能力が欠
Tweets by yt94 資産運用全般 (131) アセットアロケーション (125) 株式投資 (62) 預金・債券投資 (81) 投資信託 (129) インデックスファンド (120) 海外上場ETF (88) 国内上場ETF (102) 年金運用 (119) 保険・共済 (57) 不動産投資・賃貸 (168) ESG投資 (57) 投資税制・節税 (87) 銀行・証券会社 (138) クレジットカード他 (38) 問題商品・投資詐欺 (106) 経済・金融全般 (130) 財政破綻・国家破綻 (141) 新興国市場 (93) 資源・エネルギー問題 (133) 環境問題 (45) 人口問題・高齢化 (48) 都市・交通 (114) 政治・社会批評 (61) 就職・起業・独立 (60) 暮らし・移住 (44) 旅行・アウトドア (65) ブログ運営 (63) 確定拠出年金(iDeCo
「タワーマンション節税が規制になるかもしれないという件(高層マンションの相続税評価額に関するパブリックコメントを募集?)」によれば、旬刊速報税理で高層マンションの評価方法についてパブリックコメント(意見公募手続制度)にかけられる模様との観測が報じられたとのこと。 気になるのはどのような規制が導入されるかだ。税理士の福田真弓氏によれば、相続前又は贈与前3年以内に取得したマンションは、取得価額を相続税評価額とするといった改正がなされる可能性があるとのこと(福田真弓のブログ)。 元国税調査官・税理士の松嶋洋氏も「3年以内に購入したものは、取得価格で評価しろとかそんな話になりそうだ」と想定。加えて、「タワマン節税の問題は、高層であるほど時価は上がるが、相続税評価は変わらない、という評価通達の欠陥に他ならないわけで、それなら高層階の評価増などを措置しなければならない」と指摘している(松嶋洋.com)
livedoor Blogが5月1日からPRO、ADVANCE、PREMIUMの3つの有料プランを撤廃し、これらのプランで提供していたサービスの無料開放を発表した(livedoor Blog開発日誌)。 有料プランガイド)。これが無料開放されることは大きい。 しかし、おいしい話にはたいてい裏があるものだ。無料プランではケータイ・スマートフォン版広告は維持され、この広告を非表示にするためには、新有料プランである月額945円のPUREプランに登録する必要がある。 つまり、livedoor Blogは画面の一部分に制限されがちなPC版広告による課金システムを捨て、画面占有率が高くなるケータイ・スマートフォン版広告に絞る戦略に転換したことになる。 本ブログの場合、PCとスマホの閲覧割合は概ね10:1。インデックス投資ブログはPCからの閲覧が比較的多いので、livedoor Blogの戦略転換は朗報
児童手当(月額1万5000円)と遺族基礎年金が年間100万円程度支給されるため、3年間の収支ギャップ(A)を算出。子どもが中学生までは、児童手当(月額1万円)と遺族基礎年金が支給されるため、13年間の収支ギャップ(B)を算出。 子どもが18歳までは遺族基礎年金が支給されるため、2年間の収支ギャップ(C)を算出。子どもが22歳(大学卒業)までは遺族基礎年金が支給されないため、4年間の収支ギャップ(D)を算出。上記(A)〜(D)を合計して、全体の収支ギャップ(E)を算出。 結果、15パターンすべてで現在の金融資産額が収支ギャップ(E)を上回った。したがって、生命保険(死亡保障)が必要になる可能性は低そうだ。 一方で、生命保険の保険料には最大4万円までの生命保険料控除(所得税)が適用され(国税庁)、死亡保険金には「500万円×法定相続人の数」が相続税の非課税対象になる(国税庁)。 例えば、ライフ
株価理論のデータ検証によれば、日経新聞社は前営業日の4月15日の市場終了後に30銘柄の入れ替えを発表。しかし、翌営業日の4月17日には1426円のマイナスを記録し、この日を境に、日経平均は坂を転げ落ちるように下落していった。 銘柄入れ替え発表後、日経平均から除外される30銘柄が大規模に売られ、日経平均に組入れ予定の30銘柄が大規模に買われ、4月24日の入れ替え日には、すでに大幅に高騰した30銘柄が組み入れられた。日経平均は225銘柄の単純平均で算出されるため、一株当たりの株価が高い値嵩株の影響を受けやすい。新たに組み入れられた30銘柄はハイテク株を中心に1万円以上の値嵩株が7社も採用された。 パッシブ運用の機関投資家やインデックス投信等は除外される30銘柄を売って、組み入れられる30銘柄を買うことになったが、値嵩株の多い30銘柄を買うためには、除外30銘柄の売却代金では足りずに、残り195
アジアインフラ投資銀行(AIIB)の融資規模をシミュレーションし、AIIBとADBの融資規模の違いを比較してみた。 ADB財務概要2014によれば、各国政府からコミットメントを得ている応募済み資本は1628億ドルあるが、実際に現金化された払込資本は82億ドル。この払込資本と利益剰余金113億ドルを原資として市場でADB債の発行等を通じて616億ドルの借り入れを行っている。 これらの資金をベースにADBの融資残高は852億ドルとなっている。自己資本比率は20%で、途上国政府が主な貸出先のため、銀行としてはかなり安全運転が行われていることが分かる。 一方、アジアインフラ投資銀行(AIIB)の資本金は1000億ドル規模で、500億ドル規模からスタートすると発表されている。これは応募済み資本の規模だと思われるので、払込資本がADBと同率(5%)だと25億ドル〜50億ドルとなる。 AIIBの設立当初
第5位:投資タイミング 通常の給与所得者が長期投資をする場合、一時的に一括投資をしたり、若干のタイミングを図って投資を行うことがあるとしても、基本的には積立投資になる。したがって、投資タイミングが左右する要因はかなり低くなる可能性が高い。 第4位:手数料と税金 信託報酬の高い水準の投資信託と低い水準の投資信託のコスト・ギャップは、年間2%程度あり、長期で運用した場合、やや大きなものになる。加えて、分配金には約2割の税金がかかる(例えば分配比率が2%の場合は、0.4%程度が課税される)ため、確定拠出型年金やNISA口座などの非課税口座による節税効果もやや大きい。 第3位:アセットアロケーション(資産配分) アセットアロケーションの組み方の違いによる期待リターンのギャップはだいたい5%程度ある。また、リスク(標準偏差)のギャップもだいたい15%程度ある。したがって、アセットアロケーションのが左
英国政府によるアジアインフラ投資銀行(AIIB)への参加表明の後、欧州や韓国など各国政府の参加表明が続いている。 朝日新聞記事「アジア投資銀、参加ドミノ ブラジル・ロシア表明、豪も有力」参照。各国GDPについては世界経済のネタ帳参照): 域内国計:48.54% 中国:27.7%インド:5.49%オーストラリア:4.4%韓国:3.82%インドネシア:2.55%トルコ:2.4%サウジアラビア:2.19% 域外国計:51.46% ドイツ:10.63%フランス:8.21%イギリス:7.38%ブラジル:6.57%ロシア:6.13% イタリア:6.06%スペイン:3.97%オランダ:2.5%スイス:1.9% しかし、報道では域外国の出資比率は25%程度になると言われている(中央日報)。域外国の出資比率を25%にした時の出資比率は以下の通り: 域内国計:75.00% 中国:42.79%インド:8.48%
いつか子供に伝えたいお金の話の記事「自動車ってお金(費用)かかるよね…「マイカー」についての考えを整理しておく」で自動車のランニングコスト(維持コスト)の話題が出ていたので、小型車と軽自動車でシミュレーションしてみた。 自動車の生涯のランニングコスト・維持費についてを参照。駐車場代は現在住んでいる周辺(新川崎)の価格を参照し、月額16,000円で計算。レンタカーの利用料金は1回24時間利用で8,000円として計算。 関連記事: ・マイカー購入とレンタカー利用の経済性比較 車両購入費(取得費用−売却額か)に関してはその価格からみてコンパクトカー/軽自動車の新車ないし高年式の中古車を想定していると思われますが、レンタカーとの適正な比較においてはもっと柔軟な捉え方ができます。 例えばレンタカーとして用いられるモデルはだいだいミドルからロワーグレードであり、かつ高年式でもマイカーよりはるかに走行距
S&P500指数に連動するETF「SPDR S&P500 ETF (銘柄コード1557)」の分配金に掛かる米国での源泉課税率について、ネット上で情報が錯そうしていたので運用会社に問い合わせてみた。 ほったらかし投資のまにまにの記事「SPDR S&P500 ETF【1557】の損得」では、30%となっているが、グローバル株式運用の備忘録の記事「SPDR S&P500 ETF(1557)の外国源泉税が10%だった件」では、10%だったとのこと。 SPDR S&P500 ETFの運用会社であるステート・ストリートに問い合わせてみたところ、あくまで一般的な課税取扱いであるとして、以下の返答があった。 現状では、東証上場のSPDR S&P 500 ETF(1557)の分配金は、日米租税条約に基づき日本人投資家に対しては米国で10%の軽減税率にて源泉徴収が行われます。その後日本国内で税率20%(所得税
海外の株式を組み入れているETFでは、多くの国で株式の配当に対して現地で課税(源泉徴収)が行われている。 Foreign Dividends: Tax Rates, Largest Payers, ADRs and ETFsを参照。日本籍ETFの現地配当課税率はジェトロの国・地域別情報(J-FILE)の各国の「輸出入・海外進出の実務」の「税制」ページを参照。日本籍ETFの現地配当課税率は「取り戻せない海外源泉徴収税の実態を知る」にも詳しい。 日本人が米国籍ETFで米国株に投資すれば、米国株の配当は非課税で、ETFの分配金支払い時に米国で10%、日本で約20%が課税される。ただ、確定申告をすることでETFの分配金支払い時に米国で徴収された10%の一部を取り戻すことができる。そのため、日本籍ETFで米国株に投資するよりも課税上有利になる。 しかし、フランス、ドイツ、スイス、オーストラリア、スペ
本ブログ運営者のポートフォリオとインデックス投資記録を参照)。51歳以降の投資戦略は以下の通り: 確定拠出型年金は60歳時点で受給額が確定するため、51歳から1年ごとに国内債券ポートフォリオを10%づつ増やしていく(新規拠出金とスイッチングを活用して調整)。59歳の時点で確定拠出型年金のポートフォリオの約9割が国内債券に。確定拠出型年金は60歳の時点で一時金として受給予定(年金?一時金?〜トクするもらい方と税金の関係参照)。一時金は国内債券ポートフォリオに全額投資。これにより、60歳時点で国内債券がポートフォリオ全体の3割程度になると想定。私(現在30代半ば)が年金を受給する頃には、年金受給は70歳〜75歳からになっていると想定。そのため、ETFの分配金等は生活費に充当させるが、足りない場合は株式のポートフォリオを一部売却することで充当。これにより、年金受給までに国内債券がポートフォリオの
管理報酬0.2%のMSCIヨーロッパ連動ETFが東証に上場することになり、国内上場ETFを組み合わせて割安の先進国株ポートフォリオを自作することが可能になった。 iシェアーズ先進国株ETF(1581)の2月26日時点の保有国別割合は以下の通り: 米国:62.87%イギリス:8.65%フランス:4.06%カナダ:4.04%ドイツ:3.87%スイス:3.86%オーストラリア:3.1%スペイン:1.43%香港:1.33%スウェーデン:1.32%オランダ:1.14%その他:4.33% MSCIコクサイに連動する国内上場ETF(1680・1550・1581)の信託報酬(税別)はいずれも0.25%。保有銘柄数は約1300銘柄。 一方、例えば、上場インデックスファンド米国株式(1547)を63%、UBS ETF 欧州株(1386)を31%、UBS ETF MSCIアジア太平洋株(除く日本)(1390)を
Prospectus(目論見書)の103ページに以下の記載があった。 Under current laws and practice, the Company is not liable to any Luxembourg income tax, nor are dividends paid by the Company subject to any Luxembourg withholding tax. 以上を踏まえると、UBS ETF 欧州株(MSCIヨーロッパ:1386)においては、組入れ先のルクセンブルク籍ETFの分配金に対しての課税はなく、日本でのJDRの分配金に対する約20%の課税のみと理解できる<3月15日追記:ベンチ―マークがMSCIヨーロッパ(ネット)のため、日本のJDRが分配を行う可能性が低そうだ>。 これで安定した出来高があれば、良い選択肢になりそうだ。 関連記事:
持ち家か賃貸か…住宅について自分の考えを整理しておく(その2・それでも家を買った理由)(いつか子供に伝えたいお金の話)家族に「我が家のお金」についてプレゼンすることになりました。(ちんあおの小さなお金のブログ)妻と資産形成と投資について会話をはじめました(ひと手間くわえた積立投資で資産形成) 私は2011年11月に結婚し、現時点ではDINKS(夫婦共働きで子どもなし)だが、我が家の場合は以下の通り: 家計管理: 家賃や生活費は、お互いが一定額を夫婦会計(一般会計と名付けている)に拠出し、そこから各自が支出している。実際には夫婦の共同財布と住信SBI銀行の口座で資金管理し、Googleドキュメントのスプレッドシートでお互いが入出金の記帳を行っている。一方、家族旅行や冠婚葬祭など臨時の大型出費は「特別会計」という架空の夫婦会計を用意。実際の支出は各自が行っているが、夫婦の共同財布や口座は存在せ
SBIアセットマネジメントのプレスリリース(PDF)を参照頂きたいが、これらにより、新興国株式ファンドの実質的な負担(ファンドの信託報酬+組入対象ETFの信託報酬)は0.4084%から0.3924%、グローバル中小型株式ファンドは0.5164%から0.3764%にそれぞれ減少するとのこと。 EXE-iシリーズは、複数のETFを組み入れることによって維持コストの比較的安い「インデックスファンドもどき」の投資信託を展開している。インデックスファンドではないので指数への連動を目指すわけではなく、指数はあくまで「参考指数」と呼ばれている。 しかし、実際に参考指数とのかい離は大きい。例えば、新興国株式ファンドの参考指数はFTSEエマージング・インデックス(円換算ベース)で、設定来リターンは15.55%、過去1年のリターンは16.89%だったが、ファンドの設定来リターンは12.05%、過去1年のリター
本ブログ記事「インデックス投資ブロガー43人の保有商品(投信・ETF・債券)を分析してみた」とインデックス投資日記@川崎の記事「低コストインデックスファンドの実質コスト完全比較 (2014年12月)」をベースに、各商品の保有者数と実質コストを比較してみた。 結果は以下の通り(カッコ内は保有者数、パーセンテージは実質コスト): 国内株式 日本株式インデックスe(14人):0.38%ニッセイ日経225インデックスファンド(10人):0.26%SMT TOPIXインデックスオープン(2人):0.37%SMT JPX(2人):0.39%eMAXIS TOPIXインデックス(2人):0.41% 日経225連動ではニッセイが最も維持コストが安いため、保有者も多かった。TOPIX連動では、実質コストはSMT TOPIXインデックスオープンの方が安かったが、日本株式インデックスeの方が保有者が多かった。
市況が悪化するとインデックス投資ブログの更新が滞ると指摘されている。果たして本当にそうなのか?インデックス投資ブログ79本を分析してみた。 日経平均プロフィル参照)。 2007年に開設し更新が停止した7本のブログの更新停止年を見てみると、4本が2008年〜2010年で、株価が下がっている時期の更新停止率が高かったということは言える。一方で、リーマンショック後に7055円の底を打った2009年に開設し更新が停止した5本のブログの更新停止年は2010年から2014年で、株価上昇期の更新停止率も高くなっていた。 サンプル数が十分ではないことも考えられるが、株価市況とブログの更新停止時期の明確な関連性は見いだせなかった。また、すでに削除されたブログの開設年・最終稿新年は不明で、この方法による継続率の把握の限界も見られた。 分析対象にしたインデックス投資ブログは以下の通り。私にとっては懐かしいブログ
NISA運用商品タイプ1(海外上場ETF等でNISA運用) 梅屋敷商店街のランダム・ウォーカー中田たろうの投資日記ちんあおの小さなお金のブログ NISA運用商品タイプ2(国内上場ETFでNISA運用) 国内ETFで資産運用ひと手間くわえた積立投資で資産形成ボクの投資日記ななおのブログ ホンネの資産運用セミナー NISA運用商品タイプ3(個別資産ごとの投信でNISA運用) 吊られた男の投資ブログ投信で手堅くlay-up!日向ぼっこで居眠りするインデックス投資2020年への資産運用の旅幸せなお金持ち的日記資産運用でスーパーカーを手に入れよう!cubの日記もっとお金の話がしたいTime is money キムのお金日記 NISA運用商品タイプ4(バランス投信等でNISA運用) インデックス投資日記@川崎rennyの備忘録高配当ETFで戦略的インデックス投資日記いつか子供に伝えたいお金の話コツコツ
EXE-iグローバル中小型株式ファンド:3人Funds-i新興国株式インデックス:3人SMT新興国株式インデックス:3人ニッセイグローバルリートインデックス:3人eMAXISバランス(8資産均等型):3人MAXIS Jリート上場投信(1597):2人上場Aリート(1555):2人上場インデックスファンド海外新興国株式(1681):2人Vanguard Total World Stock ETF(VT):2人日本株式インデックスe:2人eMAXIS 新興国株式インデックス:2人MAXISトピックス上場投信(1348) :1人高配当70(1577):1人 上場インデックスファンド海外先進国株式(1680):1人 iシェアーズ先進国株ETF(1581) :1人SPRD S&P(1557):1人IS米高配当(1589):1人 iシェアーズエマージング株ETF(1582):1人NEXT FUNDSロ
タイプ1(主に海外上場ETFと投信を保有) 梅屋敷商店街のランダム・ウォーカーPassiveな投資とActiveな未来中田たろうの投資日記ちんあおの小さなお金のブログ タイプ2(主に国内上場ETFと投信を保有) インデックス投資日記@川崎国内ETFで資産運用ますいっちと世界分散投資?【M】マネーの作法幸せなお金持ち的日記資産運用でスーパーカーを手に入れよう!Time is money キムのお金日記沖縄の空からゴーヤーの独り言ホンネの資産運用セミナー タイプ3(主に投信を個別資産ごとに保有) 投信で手堅くlay-up!日向ぼっこで居眠りするインデックス投資2020年への資産運用の旅Around40 コツコツ happy life自分自治体コツコツ投資日記ひと手間くわえた積立投資で資産形成Investment is Goodプロジェクト自分年金積立インデックス投資でアーリーリタイヤを目指して
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