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三菱UFJ国際投信がeMAXIS Slim先進国株式インデックスの信託報酬を0.189%から0.1095%(いずれも税抜)に引き下げることを発表した。 三菱UFJ国際投信のプレスリリース(PDF)によると、12月26日時点における他社類似ファンドの情報を元に決定したとのことで、信託報酬の引き下げ日は2018年1月30日。本情報は、バリュートラスト記事「三菱UFJ国際投信が「eMAXIS Slim」シリーズ1ファンド(先進国株式)の信託報酬率を引き下げ」で知ったが、同記事によれば、「SBIAMが設定したEXE-iつみたて先進国株式ファンドをターゲットとしているのは間違いないだろう」とのこと。 EXE-iつみたて先進国株式ファンドのベンチマークはFTSE先進国オールキャップ・インデックス(円換算)で、日本株と先進国株を約1:9で組み込んでおり、信託報酬は0.1155%程度(税込)、設定日は20
Tweets by yt94 資産運用全般 (131) アセットアロケーション (125) 株式投資 (61) 預金・債券投資 (81) 投資信託 (129) インデックスファンド (120) 海外上場ETF (88) 国内上場ETF (102) 年金運用 (119) 保険・共済 (57) 不動産投資・賃貸 (168) ESG投資 (57) 投資税制・節税 (86) 銀行・証券会社 (138) クレジットカード他 (37) 問題商品・投資詐欺 (106) 経済・金融全般 (130) 財政破綻・国家破綻 (141) 新興国市場 (93) 資源・エネルギー問題 (133) 環境問題 (45) 人口問題・高齢化 (48) 都市・交通 (114) 政治・社会批評 (61) 就職・起業・独立 (60) 暮らし・移住 (44) 旅行・アウトドア (65) ブログ運営 (63) 確定拠出年金(iDeCo
EDINETによれば、12月5日にSBIアセットマネジメントが「EXE-iつみたてグローバル(中小型含む)株式ファンド」を設定するとのこと。 ただし、本ファンドの約50%を占める米国以外の株式を組み入れる米国籍ETFは、投資対象国の株式配当に係る税金、米国籍ETFの分配金にかかる税金(日米租税条約で軽減税率が適用され10%)、日本国内の分配金や売却益にかかる課税(約20%)と三重課税になる。 米国籍ETFにおいて、投資対象国の株式配当に係る税金は、スイス35%、オーストラリア30%、ドイツ26.4%、フランス25%、スペイン19%、カナダ15%などかなり高額。しかも日本株にも10%かかる。米国籍ETFを組み入れる楽天・全世界株式インデックス・ファンドも同様の構造だ。 ちなみに通常のインデックスファンドだと投資対象国の株式配当に係る税金と日本国内の分配金や売却益にかかる課税(約20%)のみ。
三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド:0.16%(税抜) 購入・換金手数料なし>ニッセイTOPIXインデックスファンド:0.159%(税抜) たわらノーロード先進国株式:0.2%(税抜)(12月末予定) <購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド:0.189%(税抜) 特に三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンドが信託報酬を一気に0.03%ポイント引き下げて、TOPIX連動インデックスファンドの信託報酬に競争をもたらした功績は大きいと思う。 最近の信託報酬の引き下げ競争では、後からトレンドを追いかける追従者(フォロワー)よりも、自ら業界最安水準を打ち立てる挑戦者(チャレンジャー)の意義が大きくなっている。その挑戦者としての功績が投票結果に出てくると嬉しいのだが。 関連記事: ・投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year
金融庁の「つみたてNISA対象商品届出一覧(運用会社別)(平成29年10月5日時点)(PDF)」を見ると、野村アセットマネジメントと三菱UFJ国際投信は、アセットクラスが重複している複数のインデックスファンドを「つみたてNISA」対象投信として登録している。 三菱UFJ国際投信に至っては、旧来からのインデックスファンドで、同じくすでに信託報酬については競争力を失っているeMAXISシリーズ、業界最安水準の信託報酬をコミットしているeMAXIS Slimシリーズに加え、信託報酬で競争力のある「つみたて」シリーズを設定している。 これは、信託報酬を高めに維持したい販売会社を想定してのラインナップだと思われる。そこで、実際にどの金融機関がこれら高めの信託報酬のインデックスファンドを「つみたてNISA」で取り扱っているかを調べてみた。 結果、ほとんどの金融機関で信託報酬が低めの商品を採用する中、野
リスク資産のアセットアロケーション(資産配分)を決めるときには、各自のリスク許容度を考慮すべきと言われている。 リスク許容度を測るためには、リスク資産の年間最大損失率を把握することが重要だ。アセットマネジメントOneの資料によれば、リスク資産のメインとなる先進国株式(MSCIコクサイ)の年間最大損失率はマイナス52.6%、3年間の最大損失率はマイナス20.2%となっている。ただし、実際にリーマンショック前のピークとショック後のボトムは約マイナス60%となっており、1年間の最大損失率だけで考慮するのは危険だろう。また、最も損失が大きいときの10年間のリターンはマイナス4.1%で、15年間でようやくプラス1.7%になっている。 これらを考慮すると、リスク資産の割合は、今後3年間にマイナス50%になっても必要な収支ギャップをカバーできる値になるだろう。特に今後3年間に住宅ローンの頭金、引越代、車
アセットアロケーション(資産配分)に正解はないが、考え方としては大きく分けて最適配分、時価総額配分、均等配分の3つがある。 最適配分パターン:リスクを抑えつつリターンが最大化するよう計算して出された配分。年金基金で採用されており、山崎元氏も推奨しているパターン。 パターン1(国内株・先進国株のみの場合):国内株5割・先進国株5割 パターン2(新興国株も含める場合):国内株4割・先進国株5割・新興国株1割 時価総額配分パターン:各国市場の時価総額をベースにした配分。橘玲氏が推奨しているパターン。 パターン3(国内株・先進国株のみの場合):国内株1割・先進国株9割 パターン4(新興国株も含める場合):国内株1割・先進国株8割・新興国株1割 均等配分パターン:各資産を均等配分するパターン。なお、国内株・先進国株のみの場合はパターン1と重複するので省略する。 パターン5(新興国株も含める場合):国
長期投資家にとって「iDeCo」の活用メリットは大きいが、特に子育てをしている人やこれから子育てをする人にとっては注意が必要だ。 All Aboutマネー記事)。年平均すれば109万円〜136万円になるが、特に高校・大学時代には多額の教育費・養育費がかかるため、一時的に支出が収入を上回ることも少なくない。 現在子育てを行っている人やこれから子育てを行う人は、特に将来のキャッシュフローを想定した資産形成が必要になる。「iDeCo」の税繰り延べメリットばかりに囚われて多額の資産を「iDeCo」口座に入れてしまうと、いざというときに引き出せないことになる。 他方、2018年1月にスタートする「つみたてNISA」であれば、数日で現金化が可能だ(年間40万円まで投資でき、非課税期間は20年間)。子育て世代にとっては、「iDeCo」よりも「つみたてNISA」を中心に資産形成を行うのが無難だと思う。 関
個別株に比べれば国際分散投資のリスクは低くなるが、再びリーマンショックのような暴落が起これば、短期的に資産が30%〜40%減になる可能性がある。そのような事態に陥った時に失業や大きな病気をしても生活を維持できるようにするためには一定の生活防衛資金が必要だ。 とはいえ、生活防衛資金の目安については、生活費の3か月分を推奨する人もいれば、2年分を推奨する人もおり、大きな開きが生じている。そこで、いくつかの具体的なケースを想定して、生活防衛資金の目安について考えてみたい。 まず、収入リスクについて、自己都合退職の場合、雇用保険給付金の振込は4か月後になるので、その間の生活費は自前で確保する必要がある。また給付水準も直近6か月の給与の50%〜80%なので、生活水準を給付水準に抑えることができない場合はこの差額を埋める蓄えが必要になる(ハローワークインターネットサービス)。 生活水準を下げるためには
要望1:つみたてNISAの投資枠拡大&12の倍数での設定 理由:老後の資産形成のためには年間40万円では不十分。加えて12で割れないため枠を使い切ることが困難。 効果:老後の資産形成の拡充。制度の使いやすさが向上。 要望2:つみたてNISAへの一本化(従来のNISA、ジュニアNISAは段階的に廃止) 理由:従来のNISA、ジュニアNISA、つみたてNISAが併存する状態は複雑。従来のNISAは投資期間が5年と短く、長期投資に適さない。 効果:制度をシンプル化することにより、投資家の裾野拡大が期待できる。 要望3:つみたてNISAのインデックス投信の信託報酬条件引き下げ(0.3%〜0.4%程度へ) 理由:現行の信託報酬条件は現状の主力商品の水準と比較して高め。 効果:商品を絞り込むことで、制度の使いやすさが向上。 要望4:つみたてNISAのアクティブ投信の採用条件のシンプル化(信託報酬条件の
質疑応答では、私からは金融庁の「つみたてNISA」信託報酬基準の上限にへばりついているようなインデックス投信をラインナップするのではなく、業界最安水準である0.2%前後の商品の取り扱いを要望。 その上で、店舗型金融機関に対して信託報酬0.2%前後のインデックス投信を「つみたてNISA」で取り扱う予定があるかどうかを質問した。野村証券や大和証券からは、その水準で検討しているとの心強い回答があった。 その他、気になった点は以下の通り: 大和証券は「つみたてNISA」口座でETFを「るいとう」で取り扱うとのこと。 SBI証券は「つみたてNISA」口座で毎日定額積立できるシステムを検討中とのこと。 楽天証券は楽天ポイントから「つみたてNISA」で買い付けできるシステムを検討中とのこと。 次回は9月10日昼頃から200名規模で「つみたてNISAフェス」を開催するとのことなので、非常に楽しみだ。 関連
ANA特典航空券とJTB旅行券(デルタ航空スカイマイル交換)を使って家族3人で2泊3日(7月14日〜16日)の北海道旅行に出かけた。 デルタ航空スカイマイルからJTBエース旅行券(国内ツアー限定)に交換して利用した。連休開始日の7月15日(土)からは宿泊料が高騰していたため、14日(金)を往路日としてJTB旅行券は14日の宿泊分で利用した。連休時の特典航空券は非常に確保しにくいため、15日(土)と17日(祝)の予約は避け、帰路日は16日とした。 通常、ANA国内線特典航空券の往路は、2か月後の同一日までしか予約できないが、復路は往路日から2週間後までの予約が可能である(ANA国内線特典航空券)。また、特典航空券は日程の無料変更が可能である。そこで、7月14日の「2か月前同一日の2週間前」である4月30日の9時半に千歳→羽田(6月30日利用)・羽田→千歳(7月14日利用)を予約し、本来の復路
そこで、建て替え時に増床し、その売却益を建て替え費用に充当することで、資金力のない住民も大きな負担なく建て替えを行う仕組みが生まれた。しかし、増床が可能な容積率に余裕のある物件は少ないため、結果的に建て替えができずにずるずると老朽化しているマンションが増えている。 分譲マンションの建て替えは数十年ごとに必要になる。分譲マンションは、建て替えのたびに容積率を緩和して新しい住民を受け入れなければ建て替えられないビジネスモデルなのだろうか。まるで新規顧客がいなくなると破たんするねずみ講のようではないか。 関連記事: ・マンション購入における逆相関〜建て替えニーズのギャップと売却・賃貸ニーズのギャップ
Tweets by yt94 資産運用全般 (131) アセットアロケーション (125) 株式投資 (61) 預金・債券投資 (81) 投資信託 (129) インデックスファンド (120) 海外上場ETF (88) 国内上場ETF (102) 年金運用 (119) 保険・共済 (57) 不動産投資・賃貸 (168) ESG投資 (57) 投資税制・節税 (87) 銀行・証券会社 (138) クレジットカード他 (37) 問題商品・投資詐欺 (106) 経済・金融全般 (130) 財政破綻・国家破綻 (141) 新興国市場 (93) 資源・エネルギー問題 (133) 環境問題 (45) 人口問題・高齢化 (48) 都市・交通 (114) 政治・社会批評 (61) 就職・起業・独立 (60) 暮らし・移住 (44) 旅行・アウトドア (65) ブログ運営 (63) 確定拠出年金(iDeCo
記事によれば、金融庁の森信親長官が12月6日の自民党の税調幹部の非公式会合で20年の長期投資の方がより高い投資収益率が得られるといった利点を説明し、与党が認める方向になったとのこと。 現行のNISA枠でも当初、年間投資上限は100万円でスタートしたものの、120万円に増額された経緯がある。後から非課税期間を延長するのは非常に困難だが、年間投資上限を引き上げることはより容易であることから、金融庁が20年の非課税機関を死守したのは良い作戦だと言える。 また、積立NISAは年間投資上限120万円・非課税期間5年の現行NISAと当面併存するものの、将来的には積立NISAに一本化する見込みとのこと(日本経済新聞)。 いずれも、より長期投資に適した制度変更だと思う。2018年1月以降は積立NISAを活用したい。 関連記事: ・金融庁が導入検討中の「積立NISA」の非課税期間が20年から10年に半減
ニッセイアセットマネジメントが<購入・換金手数料なし>インデックスファンド・シリーズ7商品の信託報酬率引き下げを発表した。 ニッセイアセットマネジメントのニュースリリース(PDF)によると、<購入・換金手数料なし>インデックスファンド・シリーズ7商品の信託報酬率を11月18日〜22日に引き下げるとのこと。例えばニッセイTOPIXインデックスファンドの信託報酬(税抜)は0.29%から0.18%へ、ニッセイ外国株式インデックスファンドは、0.24%から0.2%へ引き下げるとのこと。いずれも最安となる。 私は、国内株式は信託報酬(税抜)0.19%の三井住友・DC日本株式インデックスファンドS、先進国株式は0.225%のたわらノーロード先進国株を新規投資の対象としているが、いずれもニッセイ<購入・換金手数料なし>シリーズに変更する予定だ。 関連記事: ・国内株資産クラスの新規投資を三井住友・DC日
資料2:事務局作成資料(PDF)だ。概要をまとめると以下の通り: 日米の純資産上位5投資信託の平均信託報酬は米国が0.28%なのに対して、日本は1.53%。 米国の投資信託1本あたりの平均残高は約1000億円(2000年)から2300億円(2015年)に増加しているのに対して、日本の平均残高は160億円で横ばい状態。 日本の運用期間1年超の公募株式投資信託について、純資産額2000億円以下が99%を占めている。 日本の投資信託の年間資金流入額について、運用期間が3年以内の投資信託に4割の資金が流入。 2012年に新規設定され、ピーク時の残高が100億円以上の投資信託(136本)の8割は、残高が2016年3月末にピーク時から半減。 銀行21行における投資信託、円建て一時払い生命保険、仕組債の平均手数料率は2〜3%であるのに対して、外貨建て一時払い生命保険は約7%。 銀行18行、証券会社5社の
7月6日の金融審議会「市場ワーキング・グループ」(第3回)の事務局説明資料によれば、日米の売れ筋投信5銘柄の平均販売手数料と平均信託報酬を比較したところ、以下の通りだったとのこと。 また、銀行における外貨建て一時払い生命保険の販売手数料は約7%に達しており、同商品の手数料収入総額は銀行による投資商品手数料収入総額の35%を占めているとのこと。 金融庁のこのような動きに対して、銀行側もすばやく反応した。5メガバンクは金融審議会の結論を待たず窓口で販売する外貨建て保険などの手数料を開示する検討に入り、年明けにもパンフレットなどで手数料を明らかにする方向とのこと。また、生命保険協会は変額年金と外貨建て保険を対象に、2016年10月から開示する方向で準備を進めているとのこと(日本経済新聞)。 外貨建て一時払い生命保険の販売手数料は高額だと言われて来たが、平均で7%もの販売手数料を取っていたとは驚き
ワインファンドを運用していた株式会社ヴァンネット(VIN-NET)が金融商品取引業者の登録取消処分を受けた。 関東財務局の発表資料によれば、ヴァンネットが過去に償還を迎えたファンドにおいて、別のファンドの資金を流用することにより、実際の運用実績とは異なる高い運用利回りで償還金等を支払っていたとのこと。 ヴァンネットは匿名組合契約のワインファンドを複数運用してきた。匿名組合契約のファンドは、通常の投資信託と比べて運用者の不正流用リスクや倒産リスクの回避策が不十分である。 また、匿名組合契約は1つのファンドが小規模化せざる得ないスキームであるため、会社の経営を安定化させるためには、毎年新しいファンドを設定し続けなければならず、ファンドの運用成績が一次的に悪化すると経営悪化になりやすく、不正を招きやすいスキームでもある。 一般投資家は、資産運用においてこのような不正流用リスクや倒産リスクを負うべ
最近のインデックスファンドの信託報酬の競争は、DIAMアセットのたわらノーロード、ニッセイアセットの購入・換金手数料なし、三井住友アセットのDCインデックスの3シリーズに概ね絞られつつある。 一般に販売されている最初の3つのファンドは、委託会社(運用会社)と販売会社(証券会社)の取り分が0.1%前後で拮抗(乖離は0.01%)しているのに対し、受託会社(信託銀行)の取り分は0.015%の乖離があり、もともと受託会社の取り分が小さいことを考慮すれば、やや開きがあるように見える。 ちなみにたわらノーロードシリーズの受託会社はみずほ信託銀行、ニッセイ購入・換金手数料なしシリーズの受託会社は三菱UFJ信託銀行、三井住友アセットのDCインデックスシリーズの受託会社は三井住友信託銀行である。 一方、三井住友DC外国株式インデックスファンドSの委託会社・受託会社の取り分は他の3つと比べても圧倒的に低く抑え
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10年間の年間ページビューの推移: 残念ながらページビューは右肩下がりとなっているが、その背景には、インデックス投資の拡大とともにインデックス投資に関するサイトやブログが急増したことがあるだろう。 10年間のアセットアロケーションの変化、運用成績、運用商品の変化、運用環境の変化については、以下にまとめてあるので、ぜひご覧頂きたい。 10年間の私自身の運用状況について 10年間(2005年〜2015年)のアセットアロケーションの推移をまとめてみた10年間(2005年〜2015年)の運用資産額の推移・運用成績をまとめてみた10年間(2005年〜2015年)の資産運用額の推移を円・米ドル建て両方で考えてみた10年前(2005年)に私が初めて購入したインデックスファンド10年間(2005年〜2015年)の保有インデックス投資商品の信託報酬の推移 10年間の運用環境について 10年間(2005年〜2
2015年8月29日午前2時過ぎ、長男が誕生した。息子には将来、長期インデックス投資を実践して欲しいと思う。 ニッセイ・インデックスバランスファンド(4資産均等型)を1万円分買って約20年間運用することにした。 ジュニアNISAをフルに活用すると、将来、子どもに大金を無条件で渡すことになるため、もともとジュニアNISAを利用しようとは思っていなかった。しかし、少額であれば、低コスト、非課税の長期分散インデックス投資のメリットを肌感覚で実感してもらう良いツールではないかとの認識に至った。 個別のアセットではなくバランス型にしたのは、息子がアセットアロケーションを十分に理解していない段階でも、一本のファンドの積立を行うことでそこそこの運用ができるため。アセットアロケーションを考えるのは運用しながらで良いかと。 ニッセイ・インデックスバランスファンド(4資産均等型)にしようと思ったのは、現時点で
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