サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数!
トップへ戻る
Appleイベント
marketing.itmedia.co.jp
Microsoftが中国を拠点とする影響力工作の増加についてのレポートを発表した。これは米国におけるTikTok禁止を巡る議論について考えるヒントとなるものだ。 プライベートでも仕事でもTikTokを愛用している人が多いことはよく知っている。そして、米国でTikTokを禁止すべきかどうかという議論がしばしば感情的で、真っ当な論理に基づくものでないことも承知している。 しかし、中国を拠点とする影響力工作を巡広範な証拠に基づけば、少なくともTikTokを調査し、このような活動を永続化させている情報源とTikTokが関係している可能性があるかどうかを確認する理由はあるように思われる。 例えばMicrosoftは2024年4月4日(米国時間)に最新の脅威分析アップデートを発表し、中国を拠点とするグループが、ソーシャルメディアの活動を通じて他の国々の有権者に影響を与えることを試みていると警告している
Z世代が考える「日本が最も力を入れて取り組むべき課題」1位は「ジェンダー平等」――SHIBUYA109 lab.調査:今日のリサーチ SHIBUYA109エンタテイメントが運営する若者マーケティング機関のSHIBUYA109 lab.は15~24歳のZ世代を対象に、インターネット調査とグループインタビューで「Z世代とジェンダー・多様性に関する意識調査」を行いました。 SDGs(持続可能な開発目標)として掲げられた17の目標(※)の中で「日本がより力を入れて取り組むべき課題」について質問したところ、1位は「ジェンダー平等を実現しよう」(42.9%)でした。グループインタビューでも、「ジェンダーに関する授業を大学で履修しているので身近に感じる」「生徒同士でジェンダーについてディスカッションする授業が人気になっている」などの意見が聞かれました。実際、定量調査でも「SDGsに関する授業を受けたこと
アプリやWebサイトの表示やデザインを利用して、消費者にとって不利な決定や意図していなかった選択に誘導する「ダークパターン」と呼ばれる手法が問題視されています。 クロス・マーケティングは、全国20~69歳の男女を対象に「ダークパターンに関する調査(2024年)」を実施しました(有効回答数:本調査1100サンプル)。 「広告を押す気はなかったのに押してしまった」は3割 調査では、アプリやWebサイトの利用時に感じる不快な事象を20個呈示し、あてはまるものを複数回答で選択してもらいました。最も多く選ばれたのは「広告が表示され、押す気はないのに誤って押してしまった(押しそうになった)」ことで、約3割の人が経験しています。これを選んだ人は特に女性50代に多く、「急に不快な画像や苦手な画像の広告が表示された」経験も他の年代より多くなってます。 ダークパターンに接触したときの気持ちを聞いたところ、「時
マーケティングプラットフォームのSOCiがMarketingDiveと共有したレポートによると、Z世代がリアル店舗での買い物先を探す際の検索プラットフォームとして、GoogleがInstagram(67%)とTikTok(62%)に取って代わられ、王座を降りることになった。 Googleは第3位(61%)に後退したものの依然として年配の世代の間では強い支持を得ている。だが、ソーシャルメディアはローカルビジネスを探す人々のためのリソースとして、全体的にシェアを伸ばしているという。 ソーシャルだけじゃない Google検索にとってのさらなる脅威とは? ソーシャルメディアがGoogleのコアサービスに脅威を与えている中、レポートはChatGPTの台頭も別の潜在的な脅威であると指摘している。今回の調査結果は、Googleが人工知能(AI)モデルのGeminiをGoogle広告に統合するなど、検索サ
Disneyは、2024年1月10日に開催された第4回「Disney Tech & Data Showcase」で、「Hulu」と「Disney+」の両方にまたがる広告を1つのキャンペーンで購入できるなど、多くの新しい広告サービスを発表した。バンドルサービスはまずβ版として提供し、2024年3月に正式リリースする予定だ。 ショッパブル広告とデータクリーンルーム、コンテクスト広告 4年目を迎えたDisney Tech & Data Showcaseは、2024年後半のアップフロントプレゼンテーションに先立ち、広告主がDisneyから何を期待できるかを提示するイベントだ。米ラスベガスで開催されたCESから生中継された同イベントは、Disneyが広告提供の強化を図り、ライブTV、ストリーミング、その他のプロパティーのポートフォリオ収益化を高めようとする中で行われた。 Disneyのグローバル広告
Xが新たな広告オプションを追加し、広告主は「Xプレミアム」の会員のみをターゲットにしたキャンペーンを検討できるようになった。 Xに広告を出稿することは、現時点ではおそらく人気のある選択肢というわけではない。原因はオーナーのイーロン・マスク氏にある。彼が物議を醸し続けているせいで、有名ブランドの多くが、このプラットフォームから撤退している。 それでも毎日大勢の人が利用しているのだから、Xは彼らをターゲットとする広告主に今もなお大きなチャンスをもたらす可能性がある。 「Xプレミアム」の会員を狙って広告が打てるということは……? Xのエンジニアであるネイト・エスパルザ氏が投稿したこの例(外部リンク/英語)で分かるように、Xは広告を作成するプロセスに新しいチェックボックスを追加した。これにより、広告を表示する対象を有料ユーザーに絞り込むことができ、アクティブなプレミアム会員にリーチしたい広告主に、
Xの利用状況やイーロン・マスク氏の下でXが成長しているか否かについては、いくつかの矛盾した情報が飛び交っている。 Xの使用率が大幅に減少し、アプリのダウンロード数も減少しているという報告もあれば、実はXのトラフィックとエンゲージメント数は前年比で上昇しているという報告もある。 マスク氏が示した一見説得力ありそうなグラフ 旧Twitter時代は実際の利用状況を測定する手段として、法的に義務付けられた四半期ごとの報告を信頼することができた。しかし、買収で上場廃止となり私企業となったXにはそのような報告義務はない。故に、現在のXの利用状況に関し、私たちはマスク氏とXのCEOであるリンダ・ヤッカリーノ氏に実際の洞察を提供してもらうしかない。 だが、これまでの報道を見る限り、何が正しいのか、何が真実なのか、何が事実に即しているのか、まるで分からない。まず、マスク氏自身がXのトラフィック急増の指標とし
X(旧Twitter)離脱を考えるなら知っておきたい Metaの新SNS「Threads」でエンゲージメントを高める方法:Social Media Today Threadsの利用率が上昇すれば、イーロンリスクで先行き不透明なXからの乗り換えも現実味を帯びてくる。Threadsのエンゲージメントを促進する要因としてMetaが強調するポイントとは何か。 Threadsの利用率が上昇し、X(旧Twitter)の利用を再考するブランドが増える中、多くの企業が今考えている重要な疑問は、Threadsで何ができるのか、最適なエンゲージメントを得るためにThreadsでのプレゼンスを最大化するにはどうすればいいのかということだ。 Threadsのバックエンドの多くはまだ開発中であり、Metaは需要の増加に対応するためにプラットフォームの拡張に取り組んでいるが、この初期段階で注目すべき点がいくつかある。
サイバーエージェントは、インターネット広告事業で次世代のマーケティング施策立案の支援を行う「サイバーエージェント次世代生活研究所」において、「2023年Z世代SNS利用率調査」を実施しました。 TikTokの利用率が急拡大、認知率では4つの新興SNSが5割超え 同調査結果によると、Z世代(15~25歳)のSNS利用率1位は「Instagram」、2位は「X(旧Twitter)」、3位は「TikTok」でした。InstagramはZ世代の75.6%、26歳以上の51.3%が利用しています。Xの利用率はZ世代が71.7%、26歳以上が52.3%でした。TikTokはZ世代の51.9%、26歳以上の20.4%が利用しています。なお、今回の調査項目の中で唯一、上の世代の利用率がZ世代を上回ったSNSは「Facebook」(Z世代8.9%、26歳以上22.8%)のみとなりました。 サイバーエージェン
McKinsey(マッキンゼー)の最新調査によると、CEO(最高経営責任者)とCMO(最高マーケティング責任者)の強固な関係とビジネスの成長には高い相関がある。にもかかわらず、Cレベル(経営幹部)の間には、幾つかの断絶が残っている。 この調査では、マーケティング責任者の「不明確さ」が指摘されている。また、テクノロジーとデータ主導が進むマーケティング領域についての知識不足、マーケティング測定とビジネスインパクトとの間の不整合にも触れられている。 マーケティング経験のあるCEOはわずか10% McKinseyの調査レポート「The power of partnership: How the CEO-CMO relationship can drive outsize growth」(外部リンク/英語)によれば、マーケティングを優先するCEOは、収益を改善する傾向にある。マーケティングを優先する
Xが報告する数字は誤っている可能性があり、それどころかイーロン・マスクと彼のチームによって実施される変更が増えるにつれて、視聴者が減少している可能性さえあるようだ。 マスク氏の改革とユーザーのX離れとの関係 10万人を超えるモバイルアプリユーザーの利用習慣を追跡するApptopiaの分析によると、Xのデイリーアクティブユーザー数は現在約1億2100万人で、X自身が報告した2億5300万人を大きく下回っている。 ジャーナリストのアレックス・カントロウィッツ氏が運営するテック系メディア「Big Technology」(外部リンク/英語)は次のように伝えている。 「マスク氏は2022年10月に同社を買収して以来、毎日のアクティブユーザーの約13%を失っている。そして、TwitterからXへのブランド変更により、減少が加速した」 Apptopiaの分析からは、Xを利用している人々は従来同様に利用し
X(旧Twitter)はイーロン・マスク氏による買収以降、大きな変革を遂げています。アルゴリズムの公開、APIの有料化、認証済みバッジの新制度など、その変化は多岐にわたります。そして2023年7月、プラットフォームの名称自体も「Twitter」から「X」へ、リブランディングされました。 こうした大胆な変更により、Xは「ユーザー離れ」が進行しているのではないかという懸念の声が広がっていますが、実際のところ、利用状況はどのように変化しているのでしょうか。本記事では、これまでのXの変化から、その結果生じた国内ユーザーの利用状況の変化、さらには企業がXをマーケティングに活用する上で抑えておくべき重要なポイントについて解説します。 イーロン・マスク氏による買収から現在までの「X」の動向
イーロン・マスク氏とX(旧Twitter)が広報チームを設立して主要な要素に関する公的立場を明確にしさえすれば、Xの現在に関するさまざまな疑念の多くは解消されるように思える。 最近、マスク氏とXのCEOであるリンダ・ヤッカリーノ氏はいずれも、特定の要素についてあいまいな発言をしており、それが一部メディアの不正確な憶測を呼び、不当な批判にもつながっているからだ。 「広報不在」のままでいいのか 例えばマスク氏は、botと戦うためにXユーザーに「少額の月額支払い」を請求する計画をほのめかしている。この話には尾ひれがついて、Xがまもなく全てのユーザーに課金するというニュースとなって大きく広まった。だが、これは必ずしもマスク氏の発言通りではない。マスク氏は、botとの戦いの計画が効力を発揮するためには事実上Xユーザーの大多数に料金を支払ってもらう必要があると言ったのだ。実際、マスク氏は過去にもこの可
イーロン・マスク氏によるX(旧Twitter)の実験がうまくいくかどうか、正直なところ、私には全く分からない。 スタッフの80%を淘汰した後に通常通りに事業を継続することが可能なのか、当然のことながら多くの人が疑問を呈している。私も認証を有料化してAPIへのアクセス価格を引き上げるというマスク氏の決断に懐疑的な批評家の一人だった。しかし、彼の型にはまらないアプローチは明らかに、少なくともある程度はうまくいっている。 Xはもう米国の広告費を必要としていないかもしれない 2023年9月4日(米国時間)、米国のユダヤ人の権利保護団体であるADL(名誉毀損防止同盟)をXから追放すべきか否かという論争の最中で、マスク氏(外部リンク/英語)は以下のように述べた。 私たちの米国での広告収入は、主に@ADLによる広告主への圧力が原因で、依然として60%減少している(これは広告主が私たちに言っていることだ)
Googleが2020年に発表してから度々延期となっていたWebブラウザ「Chrome」におけるサードパーティーCookie廃止計画がついに動き出します。すいぶん時間がかかった感もありますが、デジタル広告ビジネスのエコシステムを揺るがしかねない大きな変化であるため、Googleとしては慎重に対応せざるを得なかった事情もあるようです。 具体的には2024年の第1四半期(1~3月)から、Chromeユーザーの1%に対して適用を開始し、範囲を広げながら同年末までに世界中でサードパーティーCookie廃止を完了させる方針です。 Google自らが提供する「プライバシーサンドボックス」をはじめ、代替ソリューションを広告主が検討する期間は十分にあったはず。今度こそ待ったなしのサードパーティーCookie廃止に、準備は抜かりない……ですよね?
インターネットへのアクセスがより普及したことに伴い、α世代の消費者はこれまでの世代よりもブランド成熟が早くなっている。広告会社Razorfishの調査レポートによれば、現時点で10歳にも満たないこの世代は、子ども向けブランドよりも大人向けブランドを選ぶように傾向があるという。 マーケターなら押さえておきたいα世代の特徴
X(旧Twitter)のフィードアルゴリズム変更の謎 翻弄されるマーケターはどうすべき?:Social Media Today X(旧Twitter)がフィードアルゴリズムをどのように進化させているのか、そして何を強調しようとしているのか、あるユーザーの分析で明らかになった。Xでのエンゲージメントを最大化し、最新のアルゴリズムシフトを利用する方法は何か。
コムニコの北村です。当社はX(旧Twitter)、Instagram、Facebook、TikTok、Pinterest、そしてnoteなど、さまざまなSNSプラットフォームの運用支援を行っています。今回はnoteに関する基本的な情報や他SNSとの違い、企業アカウントを運用するメリットなどを、SNSマーケティングエージェンシーの目線からご紹介します。 「note」のメディア力 noteは、2014年4月にサービスを開始した、クリエイターが文章や画像、音声、動画を投稿して、ユーザーがそのコンテンツを楽しんで応援できるメディアプラットフォームです。簡単に運用を始めることができ、個人のクリエイターによる情報発信の利用もあれば、企業やNPO法人など法人が、オウンドメディアの運用という感覚で利用していることも多くあります。2023年5月末時点で3490万件以上のコンテンツが投稿されており、無料で使え
イーロン・マスク氏による買収で「Twitter離れ」は本当に起きたのか?――アライドアーキテクツ調査:今日のリサーチ イーロン・マスク氏がTwitter(現X)を買収して以降、「アルゴリズムの公開」「APIの有料化」「認証済みバッジの新制度」など、大きな変化が起きています。混乱の中でユーザー利用状況に変化は生じているのでしょうか。 SNSマーケティング支援ツール「echoes」を提供するアライドアーキテクツは2023年6月26、27日にかけて、Twitter(※)を月1回以上使う15~59歳の男女1060人を対象にアンケート調査を実施し、イーロン・マスク氏による買収後の利用状況の変化などについて詳しく調査しました。 ※2023年7月にサービスの名称をXに変更したが、本稿では調査当時の質問項目のまま旧名称である「Twitter」と表記する。 まずTwitterの利用頻度について聞いたところ、
Amazon.comがサブスクリプション型動画配信サービス「Amazon Prime Video」において広告付きプランの導入を検討していると「Wall Street Journal」が報じた。Amazon自身、そして広告主へはどう影響するか。 Amazon.com(以下、Amazon)がストリーミングサービス「Amazon Prime Video」の広告付きプランを開始するための検討を始めたと、事情に詳しい関係者がThe Wall Street Journalに語った。実現しない可能性もあるが、実現するのであれば、従来通りに広告を表示しないサービスの価格を上げるなど、さまざまなオプションが考えられる。Amazonが競合サービスに追随するとすれば、同社がコスト削減やレイオフを拡大する中で、さらなる収益を求めていることを意味する。 Amazonにとっては広告収益強化とコンテンツ制作費を賄える
2023年6月5日(米国時間)、Appleは初のAR(拡張現実)グラスを発表した。これは、実質的にMetaのVR(仮想現実)ヘッドセット「Meta Quest」からVRを除いたものだ。 AppleのMR(複合現実)への第一歩となるこの製品は「Vision Pro」と呼ばれ、さまざまなユースケースが想定される。Appleは製品紹介ビデオ(外部リンク/英語)の中で、簡素化された目と指の操作による操作、現実世界の合図に反応するデジタル要素、没入型AR要素が含まれたこの新製品を「空間コンピューティングの新時代」とうたっている。
マーケターが気になるあれこれについて「AI」に質問してみる本連載。今回のテーマは「コンテンツSEOのキーワード選定」です。 生成AI(ジェネレーティブAI)で検索が変わる――。昨今良く耳にする話です。2023年5月、Googleは「Google I/O 2023」で検索エンジンに生成AI機能を搭載すると発表しました。簡単に説明すると、単語を組み合わせた検索クエリではなく自然言語を入力することで情報を検索できる機能です。まだ実験的な位置付けでの発表ではありますが、これから先、検索はどのように変わっていくのか楽しみになりますね。 そうは言っても今すぐに全ての検索エンジンが生成AIに取って変わるというわけでもなさそうです。これを機に、というと逆行しているようにも思えるかもしれませんが、今回はあえてコンテンツSEOの基礎をとして、「狙うべき検索クエリの選び方」について対話型AI「ChatGPT」と
Twitterによれば、イーロン・マスク氏による買収後もユーザー数は減少することなく人々は活発にTwitterを使い続けている。だが、代替ツールも台頭しつつあり、Twitterからの引っ越し組の中には著名人もいる。 イーロン・マスク氏のものになったTwitterはさまざまな仕様変更を実施して多くの人から激しく批判されてきた。だがTwitterによると、ユーザー数は減少していないようだ。 Twitterはネオナチや誤報の発信者、トランス差別者など、過去に追放されたさまざまなユーザーを復活させた一方で、コンテンツの削除に関する規則を軟化させた。結果、人々を誹謗中傷のリスクにさらしている。認証に関する変更でかえってTwitterが操作されやすくなった面もある。有料ユーザーが優先されるようにツイートの表示順位まで変えてしまった。それらのことがあってなお、Twitterは実際に使用率が新記録に達して
ChatGPT人気急上昇の一方でオワコン感が高まる「メタバース」 なかったことにしてもいい?:Marketing Dive マーケティング担当者の視線がChatGPTなどの生成AIに移る一方で、メタバースは期待されたほどの盛り上がりを生み出せていない。一方で、プライバシーやブランドセーフティーに関する厄介な問題も浮上している。
「ITmedia マーケティング」では、気になるマーケティングトレンドをeBookにまとめて不定期でお送りしています。今回のテーマは広告媒体として期待の高まる「リテールメディア」です。 小売業者が提供する広告サービス、いわゆる「リテールメディア」が注目されています。購買に近い接点として高い効果が期待されることから、広告主の期待値は高まっており、大手ECプラットフォームに加えて実店舗にルーツを持つ事業者も続々この領域に参入。日本でも大手コンビニエンスストアなどが新たな収益源とすることを狙っていると伝えられています。 しかし、広告主であるメーカーがそこに出稿する理由は、必ずしも積極的なものばかりではないようで……。 ポストサードーパーティーCookieの時代で成長を続けるリテールメディアのあまり語られない現実について、海外発のレポートを再編集して無料eBookにまとめました。
Metaがクリエイター支援に本腰 SHIBUYA109渋谷店に「Creator Collaboration Space」をオープン:独自のプログラムで3つの価値を提供 MetaがSHIBUYA109エンタテイメントと業務提携し、渋谷109に「Creator Collaboration Space」をオープン。クリエイター支援の拠点を作る狙いは何か。
対話型AIツール「ChatGPT」が広告業界でも注目を集めている。このツールは、広告の世界をどのように変えるのか。 専門家は一般的に、ChatGPTがマーケティングに与える最大の影響は、コンテンツ制作に関連するものだと考えている。こうしたツールの活用によって、一般的なブレーンストーミングのスピードを上回る早さでアイデアを出すことができるようになったり、制作者のスタイルによってクリエイティブの雰囲気が偏ってしまう課題(笑いに走りがち、お堅いアイデアばかりなど)を解決したりできるという見解だ。 編注:本稿は「ChatGPTは不況で広告予算を削られまくるマーケターを救うか?」の続きです。 「不気味の谷」を越えられるか?
ソーシャルメディアマーケティングの観点からは、今すぐに大きな意味を持つものではないかもしれないが、若いユーザーとつながろうとしているブランドであれば注目しておきたい話題がある。 同名ボイスチャットサービスを提供するDiscord社が2023年1月17日(現地時間)に、10代向けSNS「Gas」を買収したと発表したのだ。
流入経路の大枠を把握するのに便利なデフォルトチャネルグループですが、旧Googleアナリティクス(ユニバーサルアナリティクス。以下、UA)とGoogleアナリティクス4(以下、GA4)では定義が異なり、GA4の方がより細かく分類されています。本記事では、具体例を挙げながらUAとGA4の違いを解説していきます。 UAと同じままのパラメータ設定で大丈夫?
次のページ
このページを最初にブックマークしてみませんか?
『ITmedia マーケティング』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く