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大手の投資情報ベンダーの編集長、社長等を歴任するとともに、著名な国際金融アナリストとしても活躍。 2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊、2016年トランプ・ラリーなどマーケットの大相場予測をことごとく的中させ、話題となる。 機関投資家に対するアナリストレポートを通じた情報発信はもとより、近年は一般投資家および金融機関行員向けに、金融リテラシーの向上を図るべく、「解りやすく役に立つ」事をコンセプトに精力的に講演、教育活動を行なう。 2011年からマネースクエアが主催する投資教育プロジェクト「マネースクエア アカデミア」の学長を務める。2019年11月より現職。 書籍執筆、テレビ出演、講演等の実績も多数。 <主な著書> 「投資に勝つためのニュースの見方、読み方、活かし方」(実業之日本社) 「FX予測のプロフェッショナルがついに書いた!FX7つの成功法則」(ダイ
東京市場まとめ 1.概況 本日の日経平均は大幅反落となりました。157円安の38,677円で寄り付いた日経平均は直後に85円安の38,749円を付けた後下げ幅を大きく広げると、前引け5分前に551円安の38,283円まで下落し531円安の38,303円で前場を終えました。 575円安の38,259円でスタートした後場の日経平均はさらに下げ幅を広げると13時30分過ぎに675円安の38,159円まで下落し結局632円安の38,202円で取引を終えています。こうしたなか新興市場も安く東証グロース市場250指数が下落となっています。 2.個別銘柄等 13時55分に本決算を発表したトヨタ(7203)が一時4.1%安となりました。2025年3月期の営業利益が前期比19.7%減の4兆3000億円となる見通しを示したことから決算発表直後に下げ幅を広げました。 しかし、自己株式を除く発行済み株式総数の3.
1979年中央大学法学部卒業。山一證券に8年間勤務後、1987年投資顧問会社MMI入社。金市場ニューズレター担当。92年ワールド ゴールド カウンシル(WGC/本部ロンドン)入社。企画調査部長として経済調査、世界の金情報の収集、マーケット分析、市場調査に従事。2002年現職。「史観と俯瞰」をモットーに金融市場から商品市場、国際情勢まで幅広くウォッチしている。時事的な題材を切り口に分かりやすく金融経済を語ることで知られ、その分析は市場関係者の間でも評価が高い。BSテレビ東京やラジオNIKKEI(マーケット・プレス、マーケット・トレンドPLUS)、StockVoiceなどのメディアでの市況解説のほか、日本経済新聞、日経ヴェリタスへの寄稿、時事通信社「アナリストの目」、「Gold Daily Report」、(社)日本金地金流通協会サイトの市況解説およびメルマガその他媒体に定期寄稿中。 2005
TSMCを筆頭にAI半導体向けの後工程が展開加速 日本ではレゾナック・ホールディングスが急成長 半導体製造の「後工程」によりビジネスチャンスの拡大が期待される関連銘柄5選 TSMCを筆頭にAI半導体向けの後工程が展開加速 外資系通信社の報道によると、半導体受託生産世界最大手のTSMC(台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング)[TSM]が、AI(人工知能)向け半導体の生産に不可欠な先端パッケージング工程を日本に設置することを検討していることが明らかとなった。 半導体パッケージングとは、半導体製造の「後工程」に属する。半導体の製造工程は回路部分を作るまでの「前工程」とウエハをチップに切り出して装着し、検査する「後工程」がある。パッケージングは半導体チップに配線して電源を供給することや、ほこりなどからチップを守る封止を行い、熱を逃げやすくする工程のことを指す。チップはそのままでは機能しない
1968年大阪生まれ。証券会社情報部、大手信託銀行トレーダー、大手銀行勤務を経て、現在はDZHフィナンシャルリサーチで勤務。需給やテクニカル分析を主体として、世界主要指数や国内の個別株分析を担当。 日本テクニカルアナリスト協会理事長。IFTA(国際テクニカルアナリスト連盟)理事、IFTA検定テクニカルアナリスト、元IFTA教育委員会メンバー、FP技能士1級、年金・退職金総合アドバイザー(DC協会)。 欧州やエジプトなど国際カンファレンスでテクニカル分析論文を発表、明治大学の非常勤講師、2018年は同志社大学経済学部で講師。メディアは、朝エクスプレス(日経CNBC)、モーニングサテライト(テレビ東京)、WORLD MARKETZ(STOCKVOICE)、ラジオ日経金曜日マーケットプレスなどに出演。 閉じる 米国株における「セルインメイ」の投資効果 5月1日から東京株式市場は5月相場を迎えます
新NISAに冷水を浴びせた日本株の急落 タイミングを考えないドルコスト平均法の優位性 銘柄選択による集中投資はリスクが高い アクティブ運用で成功するのは一握り 長期投資でリターンを実現するには下がったところでやめないこと 2023年後半から日本株式は好調に上昇を続けてきました。 特に2024年の年明け後は上昇ペースが加速し、2月22日には1989年末の日経平均最高値を更新しました。銘柄入れ替えなどもあるため、当時の数字と単純比較はできないものの、日本株式が新たな段階に入ったことを示すシンボリックな出来事でした。 その後も海外からの投資資金流入の影響もあり、3月22日には日経平均は4万1,000円台に達しました。 新NISAに冷水を浴びせた日本株の急落 このように2024年初から海外の株式に比べ高いパフォーマンスを実現してきた日本株式でしたが、4月19日に日経平均は1日で1,011円(2.7
マネックス証券の「マネックス・アクティビスト・フォーラム」の一環として、アクティビストファンド運用者、企業価値向上に取り組む有識者などが執筆を担当。 個人投資家と日本企業のコミュニケーションを改善し、企業の株主還元の見直しや個人投資家の企業理解を進め、日本株の評価を高めることを目的としています。個人投資家の株主権利や会社への理解を深め、適切な権利行使を促進していけるよう努めてまいります。 閉じる 前回の記事「【日本株】株主還元が強化される中、株価に影響する注目の指標とは」では、株主還元が強化されている中で、DOE(Dividend Of Equity:株主資本配当率)への注目が高まっていることを案内しました。 この背景には新しいNISA制度などの影響もあり、配当金そのものに注目が集まっていることがあるでしょう。新しいNISA制度で日本株に投資できる成長投資枠は1年に240万円です。マネック
SNSなどメディアで投資やお金について発信している「達人」へのインタビューをお届けするコーナーです。どのような視点で、マーケットを見ているのか。資産運用術、成功談、失敗からの学び、個人投資家の皆さんへのアドバイスなど投資や家計に役立つヒントをお伝えしてまいります。
マネックス証券の「マネックス・アクティビスト・フォーラム」の一環として、アクティビストファンド運用者、企業価値向上に取り組む有識者などが執筆を担当。 個人投資家と日本企業のコミュニケーションを改善し、企業の株主還元の見直しや個人投資家の企業理解を進め、日本株の評価を高めることを目的としています。個人投資家の株主権利や会社への理解を深め、適切な権利行使を促進していけるよう努めてまいります。 閉じる 2024年3月26日の日本経済新聞のトップは「株主還元、最高の25兆円 上場企業の今期 好業績で拡大、資本効率を改善」でした。同記事では、3月決算の上場企業の配当金、自社株買いを株主還元としており、前期比で配当総額は6%増、自社株買いは9%増で過去最高になったということです。その要因として業績の好調と東証のPBR改革、いわゆるPBR1倍割れ解消推進施策の2つを挙げています。 前者の業績の好調につい
日銀の金融政策変更はインフレ時代のはじまり 預金者・年金生活者はインフレによる資産の目減りに注意 インフレを考慮した資産防衛を 借り入れも強力なインフレ対策 「国と同じポジション」を取っておく インフレになってからインフレ対策をしても間に合わない 日銀の金融政策変更はインフレ時代のはじまり 今月の日銀の金融政策決定会合で、黒田前日銀総裁が進めてきた異次元緩和政策が終わりを告げ、マイナス金利も終了しました。 それだけではなく、長期金利の上昇を抑えるイールドカーブ・コントロール(YCC)やETFなどのリスク資産の市場からの買い入れも行わないことになりました。 これは、日本国内のデフレ環境がインフレ基調に変わり、2%を超える消費者物価の上昇が定着することを日銀が認めたことを意味します。中央銀行がインフレ時代の到来を告げる大きな経済の転換点と言えます。 預金者・年金生活者はインフレによる資産の目減
早稲田大学法学部卒業。不動産会社財務部、外資系生命保険会社経理部、シンクタンクを経て、2007年2月に不動産証券化コンサルティング及び情報提供を行うアイビー総研を設立し、代表取締役就任。前職では、J-REIT市場創設前となる2001年2月から不動産証券化に関するポータルサイトを5年間運営。2006年5月よりJ-REIT情報に特化したJAPAN-REIT.COM(http://www.japan-reit.com/)の運営を開始し、現在は運営事務局の責任者を兼任する。 日経マネーやマネックス証券などの連載、その他エコノミストなどの経済誌や投資系雑誌にJ-REIT及び不動産市場に関する寄稿を多数行う。著作はJ-REIT【日本版不動産投資信託】最新格付けデータブック(秀和システム社)など。個人投資家向けのJ-REITセミナーにおいても2003年から毎年講師を務める。2016年東京証券取引所におけ
人気ブログ「ハレバレちゃんの資産運用~選択肢の多い人生を!~」を運営する30代ワーキングマザーの「ハレバレちゃん」さん。昨年のインタビュー「3児を育てながら月約30万円の積立投資で資産3000万円突破!」(前編)、「朝活と昼休みが勝負!『60歳FIRE』に向けた投資戦略」(後編)以降、家のリフォームや車の購入などで数百万の出費がありつつも、2024年2月末時点で家族資産が3,300万円を突破しているとのこと。そんなハレバレさんに、今回は新しいNISAについての戦略をうかがいました。 ●ハレバレさんのプロフィール● 地方在住の30代会社員(フルタイム正社員)。公務員の夫と3人の子どもと暮らすワーキングマザー。一人暮らしを始めた大学生の時(2005年)に30万円で株主優待銘柄への投資をスタート。2018年からは、子どもの教育費の準備と、60歳でFIREを実現することを目的にインデックス投信の積
毎月20万円、全世界株式型のインデックスファンドに投資 「非課税期間の永久化」で40代から投資を始めても十分間に合う ジュニアNISAは運用を継続し、自立後の子どもに渡したい 「1800万円枠」を埋めた後は投資を頑張らない生き方が理想 約200万円から投資を始め、18年間で4600万円まで資産を形成した氷河期世代の投資ブロガーななしさん。約1年前のインタビューの前編「年収300万円から資産4000万円目前『暴落時でもリバランス重視で買う』」、後編「収入の2割を投資『1000万円を超えれば複利を実感できる』」では、投資資金づくりのコツ、インデックス投資を選ぶ理由などをご紹介しました。今回は新しいNISAについて、ななしさんの戦略をお聞きしました。 ●ななしさんプロフィール● 1976年生まれ、関西在住の会社員&インデックス投資家。2005年に投資を開始し、インデックス投信を中心にコツコツ投資
上智大学外国語学部卒。神戸大学大学院・経済学研究科博士後期課程修了。博士(経済学)。社会構想大学院大学教授。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。2010年より現職。 テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、BSテレビ東京「日経プラス9」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。 著書: 『ストラテジストにさよならを 21世紀の株式投資論』(ゲーテビジネス新書) 『9割の負け組から脱出する投資の思考法』(ダイヤモンド社) 『勝てるROE投資術』(日本経済新聞出版社) 『ROEを超える企業価値創造』(日本経済新聞出版社)(共著) 『2021年相場の論点』(日本経済新聞出版社) 著書名のリンク先はアマゾン(Amazon)等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。 閉じる 中央銀行ウィークを乗り切り
「2052 - 今後40年のグローバル予測」という本が売れている。40年前に「成長の限界」を執筆し将来のシナリオを描いたヨルゲン・ランダース氏が、新たに40年後の世界を予測したものだ。本書によると、今後、人類は様々な課題に直面し、このままでは厳しい未来を迎えることになる。 とりわけ、先々に待ち受ける資源枯渇、気候変動は大問題である。我々はそれらの問題にどう対処すべきか。それを考える上で筆者が重要と考える3つの視点を挙げたい。 第1は「エントロピー」である。エントロピーとは拡散の度合いのことであり、自然現象は常にエントロピーが高くなる方向へと進む。エントロピーが高いものは具体的には廃棄物や廃熱などであり、こうした不要物が地球上に増えていく。これは「エントロピー増大の法則(熱力学の第二法則)」と呼ばれ、絶対的な物理法則である。 資源もこの法則に従い、一方向に拡散し劣化する。その逆に濃縮し質を高
上智大学外国語学部卒。神戸大学大学院・経済学研究科博士後期課程修了。博士(経済学)。社会構想大学院大学教授。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。2010年より現職。 テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、BSテレビ東京「日経プラス9」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。 著書: 『ストラテジストにさよならを 21世紀の株式投資論』(ゲーテビジネス新書) 『9割の負け組から脱出する投資の思考法』(ダイヤモンド社) 『勝てるROE投資術』(日本経済新聞出版社) 『ROEを超える企業価値創造』(日本経済新聞出版社)(共著) 『2021年相場の論点』(日本経済新聞出版社) 著書名のリンク先はアマゾン(Amazon)等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。 閉じる 上値が重い日本株、調整にも
内外の金融機関、格付機関にて金融に関する調査研究に従事。Institutional Investors誌によるグローバル・アナリストランキングの銀行部門にて2014年第一位を始め上位。政府のデジタル臨時行政調査会、財政制度等審議会委員、規制改革推進会議議長、中小企業庁金融小委員会委員、ロンドン証券取引所グループ(LSEG)のアドバイザー等を勤める。日本経済新聞「十字路」、日経ヴェリタス「プロの羅針盤」、ロイター為替フォーラム等で連載。日経Think!エキスパート・コメンテーター、テレビ東京「モーニングサテライト」で解説。名古屋商科大学大学院 マネジメント研究科教授 東京大学文学部卒、ロンドンビジネススクールMBA、一橋大学博士(経営学) 著書: 『本当にわかる債券と金利』(日本実業出版社)、 『1000円からできるお金のふやし方』 (ワニブックス) 著書名のリンク先はアマゾン(Amazon
相場の周期およびボラティリティー(変動率)を利用した独自トレンド分析や情報ネットワークを活かした売買技術で多くの投資家を魅了している。1986年より株式・債券・CB・ワラント等の金融商品のディーリング業務に従事、1994年よりファンド・オブ・ファンズのスキームで海外のヘッジファンドの運用に携わる。為替市場のトレンドの美しさに魅了され、日本において為替取引がまだヘッジ取引しか認められなかった時代からシカゴのIMM通貨先物市場に参入し活躍する。現在は数社の海外ファンドの運用を担当する現役ファンドマネージャーとして活躍している。 閉じる 敬愛に満ちたバフェット氏によるマンガー氏への追悼コメント バークシャーの現金ポジションは過去最高、日本円で25兆円を超えるレベルに 「宝」と語るアップル[AAPL]株の一部を売却、バークシャーの2023年12月末時点のフォーム13F 石原順の注目5銘柄 敬愛に満
シン・ニホンに期待、2024年末に日経平均は5万円を目指すか 【今後のメインシナリオ】日経平均4万円台定着を図り、4月下旬から5月にかけて一段上のレンジに移行する展開 日経平均、2025年末に5万5千円に 外国人投資家のマネーに流入余地 注目銘柄は銀行、保険、リース PBRの急速拡大が株価押し上げ 日経平均4万円突破のコメントを頼まれたが、全く用意してなかった。 日経平均が2月22日に史上最高値を付けたことには意味があり、その時私は、 --------- これからの高値は、34年ぶりの高値ではなく、「新高値」です。 過去を振り返って過去を取り戻すのではなく、これからの日本は、前を見て新しい成長を創っていくべきです。 そんなシン・ニホンに大きく期待します。 --------- というコメントを発表したが、その中に書いた通りで、4万円は当たり前の通過点、次は5万円になった時にコメントを出そうか
ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。 閉じる 2月22日、木曜日に、日経平均は史上最高値を更新しました。私はマスコミ向けにコメントを発表させていただきましたが、本来ならばこのつぶやきで書いたこと
上智大学外国語学部卒。神戸大学大学院・経済学研究科博士後期課程修了。博士(経済学)。社会構想大学院大学教授。国内銀行系投資顧問、外資系運用会社、ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。2010年より現職。 テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、BSテレビ東京「日経プラス9」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。 著書: 『ストラテジストにさよならを 21世紀の株式投資論』(ゲーテビジネス新書) 『9割の負け組から脱出する投資の思考法』(ダイヤモンド社) 『勝てるROE投資術』(日本経済新聞出版社) 『ROEを超える企業価値創造』(日本経済新聞出版社)(共著) 『2021年相場の論点』(日本経済新聞出版社) 著書名のリンク先はアマゾン(Amazon)等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。 閉じる あしたのために(その1)
相場の周期およびボラティリティー(変動率)を利用した独自トレンド分析や情報ネットワークを活かした売買技術で多くの投資家を魅了している。1986年より株式・債券・CB・ワラント等の金融商品のディーリング業務に従事、1994年よりファンド・オブ・ファンズのスキームで海外のヘッジファンドの運用に携わる。為替市場のトレンドの美しさに魅了され、日本において為替取引がまだヘッジ取引しか認められなかった時代からシカゴのIMM通貨先物市場に参入し活躍する。現在は数社の海外ファンドの運用を担当する現役ファンドマネージャーとして活躍している。 閉じる 「マグニフィセント7」から「ファブ4」の時代が到来か? メタ・プラットフォームズ、「year of efficiency(効率化の年)」として大胆なコストカットを断行 汎用AI開発に向けて持てる資源を全力投入するメタ・プラットフォームズ 石原順の注目5銘柄 「マ
静岡県浜松市の出身。出版社を経て、アジアの経済・政治情報の配信会社に勤務。約10年にわたりアジア各国に駐在する。DZHフィナンシャルリサーチでは中国株のデータブックである「中国株二季報」を編集するほか、米国株や中国株、アジア株のレポートを執筆する。 閉じる 数々の著名起業家を生み出したペイパル・マフィア、フィンテックの分野でも躍進 フィンテックとは金融(ファイナンス)と技術(テクノロジー)を組み合わせた造語で、日本銀行のWebサイトによると、米国では2000年代の前半から使われていたそうです。 フィンテックという言葉が一般に広がる前の1998年に米国でコンフィニティという企業が誕生しました。消費者と事業者を結ぶ世界初のデジタル決済プラットフォームを構築するというアイデアを掲げ、その後に社名をペイパル・ホールディングス[PYPL](以下、ペイパル)に変更しています。 決済の仕組みを根底から覆
1964年生まれ。東京大学経済学部卒、マサチューセッツ工科大学(MIT)経営大学院修士課程卒(MBA)。金融機関勤務を経て、1999年にマネックス証券株式会社の創業に参加。マネックス・ユニバーシティなどグループ会社の代表取締役を歴任後、株式会社資産デザイン研究所代表取締役就任。著作は40冊を超え、「初めての人のための資産運用ガイド」はシリーズ24万部のベストセラーに。 早稲田大学、明治大学などで、資産運用に関する講座を開講。 毎週金曜日配信の資産デザイン研究所メールは、配信数47,000通を超える人気。ブログ「SHINOBY'S WORLD」も毎日更新中。 閉じる 今週もドル高円安が進み、7月12日の正午過ぎの米ドル/円の為替レートは1ドル=137円台前半と約24年ぶりの円安水準となっています。 日銀の金融緩和の継続と米国の金利上昇によって、金利差拡大からの為替相場の円安トレンドが続くこと
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