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サムスン電子は、日本で「Galaxy S24」「Galaxy S24 Ultra」の2機種を4月11日に発売する。ドコモ、KDDIが取り扱うほか、サムスン電子自身もオンラインでキャリア向けのカスタマイズが入っていないメーカーモデルを販売する。同シリーズ最大の特徴は、「Galaxy AI」を全面的に採用していること。音声通話やボイスレコーダー、ブラウザーなど、スマートフォンの基本とも言える機能の多くに生成AIが採用され、使い勝手が大きく向上している。 生成AIのモデルとして採用しているのが、グーグルの開発した「Gemini」だ。Galaxy AIは、端末上での処理を担う比較的軽量な「Gemini Nano」に加え、クラウド上で計算能力を必要とする「Gemini Pro」や、画像を処理する「Imagen 2」を組み合わせており、それぞれの機能に合わせて最適な処理を行う。AIモデルそのものはグー
電話に苦手意識を持つ人が、増えている。情報通信会社のソフツーが2023年に実施したネット調査では、全体の約4割がそのように感じているという。その割合は、若年層になればなるほど大きくなり、20代、30代だと7割にものぼる。LINEをはじめとしたメッセージアプリの普及が、その理由だ。メッセージサービスとは異なり、着信があると取らなければ相手の用件がわからず、自分の時間に割り込まれてしまったように感じる人もいる。 もともとは通話が主な機能だった携帯電話から発展したスマートフォンだが、今ではデータ通信を利用することのほうが多くなった。そんな実態を反映してか、一部のAndroidスマホでは、電話の不満を解消するような機能が搭載されている。AIを駆使して、自分の代わりに電話を取ってもらったり、保留で待たされている間に放置しておいたりできるような機能がそれだ。 こうした機能は、グーグルの純正スマホである
学校の教員たちは日々の授業やその準備だけではなく、さまざまな業務や対応に時間と労力を費やしています。徐々に業務や待遇の改善は進んでいるものの、複雑化する社会の中で子どもや保護者の対応に神経をすり減らすことが増え、精神的に追い詰められていく教員も後を絶ちません。本稿では、朝日新聞の連載「いま先生は」をまとめた書籍『何が教師を壊すのか 追いつめられる先生たちのリアル』より一部を抜粋し、教員を取り巻く現状について考えます。 子育てとの両立に苦しむ女性教員 近畿地方の公立小学校の40代の女性教員は、会社員の夫とともに、高校生と小学生の子どもを育てながら働いている。 自宅から勤務先までは、車で10分ほど。子どもたちを送り出して、あわただしく出勤し、すぐにクラスの子どもたちを迎える。 午前8時半〜午後5時が「定時」だが、午後3時25分に6時間目の授業が終わると、すぐに会議が入る日が多い。5時をまわり、
東海道新幹線京都駅の中央乗換口を出て、すぐ隣のエスカレーターを降りると、JR西日本の奈良線ホームである。主力のクロスシート車221系とともに、関東では姿を消しつつある国鉄型205系も出発を待っている。 JR奈良線は木津―京都間の通勤路線で、「みやこ路快速」が京都駅と奈良駅を44分で結ぶ。近年、利用が特に伸びた路線である。2019年度の輸送密度は2万9752人で、1987年度比で2.8倍となった。 沿線には東福寺、伏見稲荷、宇治、奈良と有名観光地が点在しており、観光シーズンになると、国内外の観光客で電車はすし詰めになる。 2023年3月に複線化第2期事業が竣工して1年。関西でも影の薄い存在だったJR奈良線は、どのように変貌しているのだろうか。
一方、そんな韓国でも自殺率が高いのは不思議だ。OECD国家の中で韓国の自殺率は、いつもトップクラスだ。2019年は人口10万人当たりの全年齢自殺者数が24.6人と、OECD平均の2倍以上となっている(日本は14.7人)。 その背景には韓国の学歴偏重社会が関係していると言われているが、僕もそう思う。 北朝鮮で読んでいた日本のミステリー小説 北朝鮮では、叔父から本を借りてよく読んでいた。本が好きというよりも、ほかに娯楽がないからだった。 その中には、朝鮮語に訳された日本の小説もあった。現地のタイトルでは『最大急行「ふじ」の殺人事件』という本だった。作家の名前は覚えていないが、「ふじ」という急行列車で起きた殺人事件を追う刑事と記者のロマンスが新鮮だった。とくにロマンスは朝鮮語訳版でカットされていた部分があるはずなので、今度原典と照らし合わせてみたい。 ほかは中国の小説や『モンテ・クリスト伯』、そ
「カツカツではあるが、10億円の利益をなんとか確保していきたい」 5月1日、住友化学傘下の製薬会社、住友ファーマは前2024年3月期の連結業績予想(国際会計基準)を下方修正したことを踏まえ、急きょオンライン会見を開いた。 2024年3月期決算の発表は5月15日に予定されており、通常であれば下方修正のタイミングで会見を開くことは珍しい。しかし住友ファーマにとっては、今後の方針を対外的に説明しなければならない、のっぴきならない事情があった。 2期連続の最終赤字によって資金繰りが逼迫しているうえ、親会社である住友化学にとっても、過去最悪の赤字決算を招いた元凶となっているからだ(詳細は財界総理輩出の名門・住友化学が陥った"2重苦"、ヒット薬が97%減、住友化学子会社が陥った窮地)。 最終赤字は3000億円超に拡大 会見では、下方修正の理由と併せて、今2025年3月期の見通しに関する説明が行われた。
ヨーカ堂は今期、柏や川越を含む30のイトーヨーカドー店舗撤退を公表している。いまだ6店舗は明らかになっていない。有力視されているのは「飛び地」であり、非戦略地域である東海や関西の店舗だ。具体的には愛知県に4店舗、大阪府に4店舗、兵庫県に3店舗ある「イトーヨーカドー」だ。 ヨーカ堂は昨年から今年にかけて、千葉県や埼玉県内に3つのインフラを整備した。加工・調理を集中的に行う自社工場で、店舗の作業負担を軽減しつつ、内製化することでより柔軟な商品開発が可能になるという。 工場運営子会社の担当者によると、「(精肉など)消費期限の短い商品は静岡より西には届けられない」。このインフラ活用はリストラ策が中心の現行の構造改革では成長戦略の柱であるだけに、その恩恵を受けられない店舗は重荷となってくる可能性がある。 もっとも安城店(愛知)、津久野店(大阪)、アリオ加古川店(兵庫)など、直近で衣料品新ブランド導入
川越店は総合スーパーとして1967年に開業し、再開発後の2019年に2階建ての小型食品スーパー業態としてオープンしたばかり。西武新宿線の本川越駅から徒歩1分と、こちらも駅前好立地だ。 食品スーパーとしては珍しく、生鮮食品は1階ではなく2階中心に取り扱う。1階は総菜など即食商品の品ぞろえを強化し、周辺の通勤客や共働き世帯などの簡便ニーズを取り込もうという狙いだった。 駅前立地でも休日の集客に苦戦 ヨーカ堂は「首都圏と食という、まだ勝てる見込みのある地域、事業に経営資源を集中させる」(山本哲也社長)という方針を掲げており、川越店はその両方に当てはまる。他チェーンの幹部も市場調査に頻繁に訪れており、一時は戦略店舗とさえいわれていた。しかし今年7月、リニューアルオープンから4年も経たずに撤退という結末を迎える。 競合の見方は冷静だ。大手チェーンの幹部は「平日の帰宅客はとれていたみたいだが、休日はガ
まず中国の市民生活や周辺の民間人を巻き添えにしない。そのうえで報復を受けても日本も困らない、種子島や内浦湾が攻撃されても市民生活や周辺住民への影響はない。 ただ、その中でも目標として間違いないのは、海南島の中国海軍基地だ。まずここを、日本の敵国攻撃能力は目標とする。 なぜなら目標としての3条件をすべて満たすからである。戦争を有利にする、攻撃成功も見込める、攻撃実施に困難は伴わない。海南島はそのいずれも満足する、ほぼ唯一の目標である。 戦争を有利にできるか 第1に、戦争を有利にする効果は間違いないことである。中国が最も重視する戦力は何だろうか。戦略原潜と空母である。どちらも対米抑止には欠かせない。 戦略原潜は核反撃能力の要である。中国戦略原潜が生き残る限りは、アメリカは中国との戦争をためらう。またアメリカの先制核攻撃を封じることもできる。 空母は中国沿岸部における制海権確保のカギだ。やはり、
それは中国の戦力分散である。平時、戦時を問わず中国に後方防衛を強要する。それにより対日正面に向く軍事力を減らす。その形でまとまるだろう。 そのために日本は中国の後方部に巡航ミサイルを指向する。まずは南シナ海沿岸部である。可能ならば海から離れた内陸部も狙うこととなる。 中国の戦力分散を狙うか これは「日本が戦時に南シナ海や内陸部に巡航ミサイルを打ち込めばどうなるか」を考えるとわかりやすい。 中国は後方防衛を強化しなければならなくなる。日本の巡航ミサイル迎撃のために戦闘機や対空ミサイルを用意する。また、発射元となる日本潜水艦や護衛艦への警戒も強化しなければならない。 その分の戦力は日本の正面から減る。後方防衛に戦力を割いた分、各正面の戦力は減る。東シナ海方面の戦力も減る。それにより日本は中国との軍事的対峙を有利にできる。東シナ海正面における中国軍事力と日本軍事力の比率を改善できるのである。 な
製造業をターゲットとしたBtoB向けのECサイトやプラットフォームは、すでにいくつも存在する。MonotaROやミスミグループ本社(ミスミG)、Amazon、アスクルなどがメイカーズのライバルとして想定されそうだ。 「あのキーエンスが参入してくるのだから、何か仕掛けがあるはず。サイレントで進めているのも不気味だ」。ある競合企業の幹部はそう語る。普通のありふれたネット通販事業を展開するだけだろうかと警戒感をあらわにする。 直近実績の営業利益率を見ると、MonotaROは12.3%(2023年12月期)、ミスミGは10.4%(2024年3月期)。後者は部品メーカーとしての顔も持つため、純粋な流通事業だけの数字ではないが、キーエンスの本業である高付加価値センサーなどの製造販売と比較し、既存の手法ではそこまで儲からないと言える。 顧客はキーエンスの取引先 なぜ、キーエンスはこの分野に手を延ばしたの
弾道弾の発射前撃破も絵空事である。車載式でありつねに動き回っており低速の巡航ミサイルでは狙えない。 中国抑止は空想でしかない。南西侵攻の抑止は空中楼閣である。そもそも中国に侵攻の素振りがない。それを抑止するとの理由づけ自体が珍妙である。 台湾有事を抑止する力もない。中国が台湾回収を決意するのはよほどの状況である。アメリカの参戦はない場合か、あるいは参戦があっても戦う覚悟を決めている。その際に日本の巡航ミサイル攻撃があるかどうかは気にしない。 攻撃対象も攻撃範囲も揺れ動く 攻撃対象も明確にできてはいない。防衛省が陸海空それぞれの自衛隊に巡航ミサイル配備を進めているのは、それを決めかねているからである。 陸軍式に敵上陸部隊の出発港攻撃に使うか、海軍式に潜水艦等に積んで中国後方撹乱に利用するか、空軍式に中国軍用機の地上撃破に用いるか。日本の戦力規模からすればどれか1つに絞る必要があるが、それがで
多い「適応障害」、若手教員の発症も増えている ――文科省の「令和4年度公立学校教職員の人事行政状況調査」では、精神疾患による病気休職者数は6539人と過去最多となり、20代から40代が多い結果となりました。とくに20代の割合が増え、小学校の教員の割合が高いです。三楽病院は教員の受診患者数が全国で最も多いそうですが、精神科医として教員を診察している立場から、この結果をどうご覧になっていますか。 あまり違和感はないですね。50代が少ないのは意外ですが、当院でも精神疾患で受診される教員の割合は20~40代で高く、20代が増加しています。 うつ病は40代以上が多いですが、実は精神疾患で当院を受診される方のうち、うつ病が占める割合は必ずしも高くはなく、教員でも2割を切ります。最も多いのは、全体の7~8割を占める適応障害。年代を問わず見られ、とくに若手教員が過重労働をはじめとする業務の負担によって発症
グローバルプラットフォームによる、オリジナルドラマや映画が続々と配信されるなか、“誰も観たことのない作品”の製作を掲げ、話題作を多く生み出しているNetflix。 最近では、俳優の賀来賢人がNetflixに企画を持ち込み、原案&主演を務めた『忍びの家 House of Ninjas』の世界的ヒットが注目され、佐藤健が主演&共同エグゼクティブ・プロデューサーを務める『グラスハート』(2025年配信)も製作が進んでいる。 日本でも演者による企画、プロデュースの流れが一般的になり、世界につながるNetflixが受け皿になっていくのか。 一方、ネットニュースやSNSを大きく盛り上げるのは、テレビの地上波連続ドラマの話題がほとんどだ。そんな状況をNetflixはどう見ているのだろうか。映画会社・日活からNetflixに移籍したコンテンツ部門ディレクターの髙橋信一氏に聞いた。 SNSで話題沸騰の「シテ
――Signal Foundationの会長で元グーグル社員であるメレディス・ウィテカーさんは、データと計算能力が大手IT企業に集中することに懸念を示しています。新しい生成AIテクノロジーや、私たちが進む方向について上がっている懸念の声に対して、あなたはどうお考えですか。 AIの台頭についての懸念は、以前からありました。AIには、データの収集と蓄積が必要不可欠であり、膨大な計算能力が求められるからです。ウィテカーさんが危機感を抱いているような「研究とイノベーションをどこまで民営化するのか」という点に関しても、学識経験者は以前から懸念を表明していました。こうした問題への提案も出ています。たとえば、アレン人工知能研究所は最近、巨大なデータベースを公開しました。 現状は独占と言うより「寡占」 大規模言語モデルを構築しているIT大手に対しては、独占禁止法違反やデータ集中の懸念がこの数年ずっと存在し
Aさんは脳出血の影響で半身まひとなり、生業としていたイラストを描けなくなりました。これまで仕事中心の生活を送ってきて、誇りを持って仕事を続けてきたAさんにとって、イラストが描けなくなってしまうのは、まさに“筆舌に尽くしがたい”喪失感があったようです。 ただ、手足に不自由はあるものの、頭はクリアで、まひのない手を動かすことはできます。 本気でやろうと思えば、何か収入を得られる仕事もあったのではと思いますが、Aさんはイラストを描く仕事へのこだわりが強いあまり、仕事を探すことはせず、50歳から貯金を取り崩しながら生活するようになりました。 介護のための費用に月5~6万円 年金などが受給できない若い現役世代で収入が途絶えれば、当然ながら、生活が厳しくなります。 「要介護4」と認定されたAさんの場合、介護保険サービスの利用分と、全額自費の介護サービスと合わせ、毎月5万〜6万円前後の費用がかかっていま
女性は、教材研究の翌週分を週末にまとめて行う。2020年度から学習指導要領の改訂で、学習内容や求められる指導方法が大きく変わった。教科書や指導書を読み込み、板書計画を練り、授業で使うプリントをつくる。 1教科あたり最低1時間。授業前夜にも、翌日分の内容を再確認する。授業の直前にササッと教科書に目を通すくらいでは、授業の質は保てない。 評価をめぐる負担も重くなったと感じている。学習指導要領の改訂に先立ち、通知表には、主体的に学習にとりくんでいるかを問う項目が加わった。 プレゼンテーションや、資料の読み解き、ノートのとり方など、一人ひとりの学習や思考のプロセスを、より丁寧に見ることが求められるようになった。数値化は難しく、それだけ手間がかかる。 女性は教員になりたての20代の頃、先輩から「月給は年齢×1万円」と聞いた。 30歳なら30万円、40歳になれば40万円……。「夢あるわー!」と思ったが
苦労は絶えない一方で、女性は「仕事は楽しい」と言い切る。「子どもたちの、できなかったことができるようになった瞬間に立ち会えるのは、大きな感動がある。 怒りや悲しみも含めて、とにかく感情がすごく揺さぶられる。他の何にも代えがたい仕事だと思う」。誕生日に子どもたちがサプライズでお祝いをしてくれたことも忘れがたい。 「とにかく人手が足りない。教職は素晴らしい仕事だからこそ、もっと予算をかけて増員し、待遇も良くしてほしい。子どもたちの未来のため、です」 「これって教員の仕事なのか」 矛盾を感じながら、何とか踏みとどまっている教員がいる一方、教職に見切りをつけた人もいる。 関西地方の小学校に6年間勤めた30代男性は、数年前に教員を辞めた。26歳で採用され、毎年学級担任を務めた。いつもやる気にあふれ、何よりも授業に力を入れてきた。 子どもたちと向き合うことに、喜びを感じていた。勉強がわかったときのうれ
セブン&アイ・ホールディングス傘下のスーパーで、グループ祖業のイトーヨーカ堂。2026年2月期を最終年度とする経営再建計画の中で、多店舗閉店と首都圏への集中を掲げている。 2024年2月末時点で123店舗残っている「イトーヨーカドー」は、今2025年2月期中に30店を閉鎖し、最終的に93店舗体制となる計画だ。 撤退が告知されている24店舗 すでに撤退が実施または告知されている店舗のリストは次のとおり。ほとんどが北海道や東北、信越など、「首都圏集中」戦略に伴うエリア撤退によるものだ。 しかし中には首都圏の乗降客数が多い駅前好立地でさえ、撤退を強いられている店舗がある。今回はそんな戦略地域にもかかわらず閉店となってしまった2店舗に焦点を当ててみたい。 最初に取り上げるのが千葉県柏市にある柏店だ。JR柏駅は常磐線の快速停車駅。1日の乗降客数は県内3位の10万人(2022年度)を超え、東武野田線も
日立がクラス395の開発・製造に取り組んでいた2007年、総事業費1兆円という巨大案件が英国に登場した。「都市間高速鉄道車両置き換え計画(IEP)」と呼ばれる866両の製造案件。27年間にわたる車両の保守もセットだ。規模の大きさだけではない。日本では車両の保守はJRなどの鉄道事業者が行うため、日立は未経験。 当時、日立本社の会長を務めていた庄山悦彦氏は「リスクが大きすぎる」と難色を示したが、ドーマー氏ら現地スタッフの熱意にほだされ入札参加へのゴーサインを出した。英国国内に車両工場や保守基地を建設し雇用が生まれるというPR戦略も奏功し2012年、受注にこぎつけた。案件の規模からいってシーメンスなどの大手が受注するとみられていただけに、「誰もが驚きましたね」。 その一方で平然と受け止めた人もいた。当時の社長だった中西宏明氏。受注の成功を報告したところ、「すごいね。それで、次は?」とせかされたと
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