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ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2024年 「IIJmioサプライサービス」において、Xiaomi製スマートフォン「Xiaomi 14 Ultra」および「Redmi Note 13 Pro+ 5G」を販売開始 「IIJmioサプライサービス」において、Xiaomi製スマートフォン「Xiaomi 14 Ultra」および「Redmi Note 13 Pro+ 5G」を販売開始 PDF [395KB] 当社は、個人向けにSIMロックフリー端末を販売する「IIJmio(アイアイジェイミオ)サプライサービス」において、Xiaomi製スマートフォン「Xiaomi 14 Ultra」および「Redmi Note 13 Pro+ 5G」を、2024年5月16日より販売開始いたします。「Xiaomi 14 Ultra」は、日本国内のMVNOとしては当社が独占して販売いたします。 Xia
ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2024年 IIJ、法人向けクラウド型ネットワークサービス、リモートアクセスサービス、およびDNSサービスが、政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(ISMAP)に登録 IIJ、法人向けクラウド型ネットワークサービス、リモートアクセスサービス、およびDNSサービスが、政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(ISMAP)に登録 PDF [169KB] / English 当社は、クラウド型ネットワークサービス「IIJプライベートバックボーンサービス」、「IIJプライベートアクセスサービス」、「IIJクラウドエクスチェンジサービス」とリモートアクセスサービス「IIJフレックスモビリティサービス/ZTNA」、およびDNSサービス「IIJ DNSプラットフォームサービス」が、政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(Informat
IIJクラウドデータプラットフォームサービス IIJマネージドデータベースサービス IIJシンプルバックアップサービス IIJクラウドエクスチェンジサービス IIJクラウドエクスチェンジサービス for Microsoft Azure ExpressRoute IIJクラウドエクスチェンジサービス for Microsoft Azure Peering Service IIJクラウドエクスチェンジサービス for AWS Direct Connect IIJクラウドエクスチェンジサービス for Google Cloud Interconnect IIJクラウドエクスチェンジサービス for Oracle Cloud Infrastructure FastConnect IIJディレクトリサービス for Microsoft IIJ仮想デスクトップサービス/Citrix Cloud for
我々が普段、なにげなく使う「インターネットが遅い」というひと言。 この言葉は、どういった状況を指し、どのような経緯から使用されるようになったのだろうか? 通信状況がよくない時に「インターネットが遅い」と表現する人が少なからずいます。ところが、ほとんどの場合、文字通り「遅い」わけではありません。「つながらない」とか「アプリが反応しない」、スマートフォンだと「ぐるぐるマークで止まって先に進まない」など、通信の問題をひっくるめて「遅い」と言ってしまうのです。この表現はすっかり慣習になって社会に定着しているように思えます。これは日本だけではないようで、英語圏でも“My Internet is slow!”などと表現されます。 では、「遅い」という言い方は、なぜ広まったのでしょうか? 我々も忘れがちですが、その昔、通信は本当に遅かったのです。「その昔」というのは、日本では有線接続の場合だと光回線が普
Chat GPTの登場以来、AIが社会的関心事となり、実用化が急速に進みつつある。 同時に、その未知の能力あるいはリスクを巡って、さまざまな検討や法整備がなされている。 AIを巡る動きがますます加速していて、目が離せない。対話型AIのChat GPTは誰でも手軽に試せたこともあり、2022年12月の登場からわずか2カ月で利用者が1億人を突破し、「AIが実用段階に入りつつある」ことを人々に印象づけた。 AIは、大量の学習データをもとに将来予測を行なう「予測AI(predictive AI)」と、深層学習を用いて新たなコンテンツを生成する「生成AI(generative AI)」に大別される。冒頭のChat GPTは生成AIのグループに属する対話型AIだが、それ以外にも、画像、音声、音楽などを自動的に生成するAIも多数登場している。 これまでAIを巡る議論は、どちらかというと「まだ少し先」の理
ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2024年 IIJ、フルMVNOとしてSIMCom Wireless Solutions社通信モジュール「SIM7672G」を用いてIoT向けLTE通信方式「Cat.1 bis」の接続確認を実施 IIJ、フルMVNOとしてSIMCom Wireless Solutions社通信モジュール「SIM7672G」を用いてIoT向けLTE通信方式「Cat.1 bis」の接続確認を実施 PDF [160KB] 当社は、法人向けデータ通信サービス「IIJモバイルサービス/タイプI」などフルMVNO(※)サービスにおいて、IoT向けLTE通信方式「Cat.1 bis」の接続確認を実施しました。接続確認にあたってはキャセイ・トライテック株式会社の協力のもと、SIMCom Wireless Solutions社製の通信モジュール「SIM7672G」を用い、N
ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2024年 IIJ、Palo Alto Networksの「SP Interconnect」パートナーに アジア・太平洋地域で初めて認定 PDF [370KB] / English 当社はこのほど、Palo Alto Networks(本社:米国カリフォルニア州)が提供するクラウド型セキュリティプラットフォーム「Prisma® Access」の「SP Interconnect」パートナーにアジア・太平洋地域で初めて認定され、2024年4月からPrisma AccessとIIJバックボーンを相互接続する新機能の提供を開始します。 SP Interconnectは、Palo Alto Networksがネットワークサービスプロバイダ向けに提供するパートナープログラムで、Prisma Accessとサービスプロバイダ側のサービス基盤の相互接続を実
3. フォーカス・リサーチ(2) IIJとデータセンターの変遷〜この30年を振り返って 3.1 1990年代「始まりはスペースの有効活用」 1985年の日本電信電話公社民営化(いわゆる通信の自由化)以前から、システムインテグレータではダウンサイジングの流れの中で計算機センターに設置されるコンピュータの小型化によって空いたスペースで他社のコンピュータを預かるビジネスがあり、国際通信会社ではこちらも交換機や伝送装置の小型化に伴って空いた通信局舎のスペースに外資系金融機関のディーラーホンや構内電話交換機を預かるビジネスがありました。いずれの建物も一般の建築物よりも頑丈に造られおり、それが今のデータセンターの原形であったと回想されます。 通信の自由化以前から、国際通信は国際電信電話株式会社(以下KDD、現在のKDDI)が専業で行っていましたが、自由化以降は複数の新規参入電気通信事業者(以下NCC)
ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2024年 「IIJmioサプライサービス」において、未使用品「Google Pixel 8」、中古美品「Google Pixel 7」「Google Pixel 7 Pro」を販売開始 「IIJmioサプライサービス」において、未使用品「Google Pixel 8」、中古美品「Google Pixel 7」「Google Pixel 7 Pro」を販売開始 PDF [1.03MB] 当社は、個人向けにSIMロックフリー端末を販売する「IIJmio(アイアイジェイミオ)サプライサービス」において、未使用品「Google Pixel 8(128GB)」、中古美品「Google Pixel 7 (128GB、256GB)」、「Google Pixel 7 Pro (128GB、256GB)」を、2024年4月11日より販売開始いたします。 G
「IIJ GIGAスクールソリューション」で通信遅延の原因を調査し、通信量が増大するBYOD導入に向け、ローカルブレイクアウト等でネットワークを再構成 PDF [565KB] 当社は、沖縄県が進めているGIGAスクール構想において、県立学校全85校(※1)で、一人1台のデジタル情報端末利用(BYOD(※2))による通信量増大に対応できるネットワーク環境を再構築し、2023年11月より本格的に運用開始いたしました。 当社は文部科学省の「GIGAスクール構想」に基づき、全国の自治体や教育委員会向けに、安全で快適なネットワーク環境の構築や運用を支援する「IIJ GIGAスクールソリューション」を2022年より提供しています。今回、同ソリューションを通して、ネットワークの遅延箇所を特定し、帯域保証型の回線や、各学校から特定のクラウドサービスへのインターネットアクセスを分岐させるローカルブレイクアウ
2024年4月8日 株式会社インターネットイニシアティブ 株式会社IIJグローバルソリューションズ IIJ Global Solutions China Inc. PDF [169KB] / English / Chinese 株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ)、IIJの100%子会社である株式会社IIJグローバルソリューションズ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 喜延)、IIJグループの中国現地法人である艾杰(上海)通信技術有限公司(IIJ Global Solutions China Inc. 本社:上海、董事長:西俣 辰男)は、江蘇省無錫市に新たな営業所を2024年3月28日に開設し、本日より営業を開始いたします。 上海市に隣接する江蘇省無錫市は、電子部品、ハイテク、半導体関係など製造業の集積地です。外資系企業が多く進出し、日系企業も1,000社以上が拠点を構え
2024/03/27 役員人事に関するお知らせ 2024/03/27 役員人事に関するお知らせ【IIJグローバルソリューションズ】 2024/03/27 執行役員人事に関するお知らせ【ディーカレットDCP】 2024/03/26 法人向けの端末販売サービス「IIJモバイルサプライサービス」においてSIMロックフリーのXperiaシリーズなど8端末をラインアップに追加 2024/03/21 IIJ、法人向けモバイルサービスにおいて、5G対応モバイルWi-Fiルータ「FS050W」を提供開始 2024/03/19 IIJ、個人向け「IIJmioモバイルサービス ギガプラン」において、「MNPワンストップ方式」によるMNP受付を開始 2024/03/14 法人向けの端末販売サービス「IIJモバイルサプライサービス」において未使用品「iPhone SE(第3世代)」を販売開始 2024/03/12
IIJ テクノロジーユニット シニアエンジニア 堂前 清隆 IIJの技術広報担当として、技術Blogの執筆・YouTube動画の作成・講演活動などを行っています。これまでWebサイト・ケータイサイトの開発、コンテナ型データセンターの研究、スマホ・モバイル技術の調査などをやってきました。ネットワークやセキュリティを含め、インターネット全般の話題を取り扱っています。 Twitterアカウント:@IIJ_doumae IIJ公式技術ブログ:てくろぐ インターネットの話をしていると頻繁に「レイヤ」という言葉が出てきます。通信の世界では、必要な機能をいくつかに分けて、それぞれ仕様や通信手順(プロトコル)を決めるということをよく行ないます。通信を伝えるための電線や光ファイバの仕様があり、それを使って基本的な通信機能を提供するプロトコルがあり、その機能を利用してTV会議のような複雑な機能を実現するといっ
例年同様、前年に発生したセキュリティに関する出来事から、IIJのSOCが注目したものをまとめると共に、SOCにおける課題解決の取り組みを2点、トピックとして取り上げています。 1点目は、SOCで運用しているデータ分析基盤の課題とdbtの導入、2点目は、時間間隔のばらつきに着目したC&C通信の可視化に関する説明です。 [HTML版]
2. フォーカス・リサーチ(1) 送信者レピュテーションの構築手法に関する研究 2.1 はじめに 今から20年前の2004年1月、グローバルで迷惑メール対策を議論するワーキング・グループであるMAAWG(Messaging Anti-Abuse Working Group)にIIJは参加しました。私は2004年4月の最初のFounding Meetingから参加し、その後も継続してメンバー会合であるGeneral Meetingに参加してきました。現在はM3AAWG(注1)と名称を少し変更し、対象範囲も広げて活動しており、2024年2月に20周年となる60回目のGeneral Meetingが開催されました。 MAAWGでの当初の技術的な議論は、電子メールシステムの欠陥ともいうべきメール送信者が誰かを正確に把握できない問題に対する、送信ドメイン認証技術、特にSPF(注2)やDKIM(注3)
1. 定期観測レポート SOCレポート 1.1 はじめに IIJではセキュリティブランド「wizSafe(ウィズセーフ)」の立ち上げから一貫して、安全なインターネット利用環境の実現に向けた取り組みを進めています。その1つがwizSafe Security Signal(注1)を通じたブログ形式での定期的なセキュリティに関する情報の発信です。その他にも、セキュリティ機器のログに加え、バックボーントラフィックを集約した情報分析基盤(注2)を活用したISPならではのデータ分析により、日々高度化するサイバー攻撃に対抗すべく予防措置及び速やかな事後対処に注力しています。 本稿の1.2節では2023年のセキュリティインシデントを振り返り、特に注目した事案をセキュリティサマリとしてカレンダー形式で紹介します。続く1.3節ではデータ分析や情報分析基盤の運用で見えてきた課題の解決へ向けた直近の取り組みとして
IIJの映像集配信ソリューションは日本最大規模のIIJバックボーンとISPならではのネットワークノウハウを活用し、最適な映像伝送、集配、配信ソリューションを提供します。 IIJメディアソリューション 伝送・集信品目 ISPならではのネットワークソリューションを生かし、最適な伝送・集信ネットワークを提供します。 閉域接続でセキュアで安定的な映像伝送、集信が可能 IIJ GIOサービスとAWS/Azureの閉域接続でセキュアで安定的な通信環境で映像伝送、集信が可能です。 低コストで低遅延の映像伝送ネットワークを構築 フレッツ光ネクストIPv6 IPoE接続とIIJマルチプロダクトコントローラサービスを利用して、低コストで低遅延の映像伝送ネットワークを構築します。 伝送・集信が手軽に対応可能 IIJマルチプロダクトコントローラサービスを利用することで、サービスアダプタ(提供機器)にケーブルをつな
2023年12月5日 株式会社Preferred Networks 株式会社インターネットイニシアティブ 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学 PDF [505KB] / English 株式会社Preferred Networks(代表取締役 最高経営責任者: 西川 徹、以下、PFN)、株式会社インターネットイニシアティブ(代表取締役社長: 勝 栄二郎、以下、IIJ)、国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学(学長: 寺野 稔、以下、JAIST)は共同で「超高効率AI計算基盤の研究開発」に取り組みます。本プロジェクトは、経済産業省、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の公募「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業/ポスト5G情報通信システムの開発(委託)」に共同提案して採択されたものです。 生成AIなどのAI技術は様々な分野で活用が進み、これからの社会・産業を支えるイン
LoRaWAN®のアーキテクチャ・ネットワーク構成 LoRaWAN®のアーキテクチャ LoRaWAN®のシステムは、データを収集するエンドデバイス(センサーデバイス)、センサーデータを送信するゲートウェイ、エンドデバイスを管理・制御するネットワーク・サーバ、アプリケーションによって構成されます。 エンドデバイス(End Device) 現場に設置されるセンサーデバイス。子機と呼ばれることもあります。 ゲートウェイ(Gateway) エンドデバイスとの送受信用のRFパケットを、インターネット等で使用されるIPパケットに相互変換する端末です。基地局や親機と呼ばれることもあります。 ネットワーク・サーバ(Network Server) LoRaWAN®の通信プロトコルに則って、エンドデバイスの制御・管理をするサーバです。 標準的なアーキテクチャではネットワーク・サーバはクラウドに構築しますが、ス
ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2024年 IIJ、企業が利用するSaaSのセキュリティリスクを可視化し、安全な利用を実現する「IIJ SaaSセキュリティ監査ソリューション」を提供開始 IIJ、企業が利用するSaaSのセキュリティリスクを可視化し、安全な利用を実現する「IIJ SaaSセキュリティ監査ソリューション」を提供開始 PDF [832KB] 当社は、Microsoft 365やSalesforceといったSaaSアプリケーションにおける脆弱な設定や不審な操作、アクセスを検出するセキュリティ監査を実施し、SaaSのセキュアな利用環境を確保する「IIJ SaaSセキュリティ監査ソリューション」を本日より提供開始いたします。 本ソリューションでは、米国AppOmni社のサービスを採用し、SaaSアプリケーションのAPIを利用して脆弱な設定や不審な操作、アクセスの有無
ホーム IIJについて 情報発信 プレスリリース 2024年 IIJ、SaaS型FXプラットフォーム「IIJ Raptorサービス」を刷新/コンテナ技術採用のクラウドネイティブな新基盤を開発し、拡張性、性能、セキュリティを大幅向上 IIJ、SaaS型FXプラットフォーム「IIJ Raptorサービス」を刷新/コンテナ技術採用のクラウドネイティブな新基盤を開発し、拡張性、性能、セキュリティを大幅向上 PDF [730KB] / English 当社は、金融機関向けFXプラットフォーム「IIJ Raptorサービス」において、コンテナ技術を活用した新システム基盤を開発し、提供を開始いたしました。 本システム基盤は、コンテナ技術(※1)を採用したクラウドネイティブな構成により、従来に比べ拡張性、性能、セキュリティ機能などを大幅に向上させており、近年流動性(※2)が高い状態にある為替市場においても
Microsoft 365、Google Workspace、Windows Updateなど特定SaaSの通信を拠点から直接インターネットに流し、企業ネットワークの負荷を軽減 PDF [433KB] 当社は、クラウド型のネットワークサービス(SD-WAN(※1))である「IIJ Omnibusサービス(以下IIJ Omnibus)」において、企業ネットワークのトラフィック負荷の軽減を目的に、特定のSaaS向けのトラフィックについて、拠点から直接インターネットに流すことが可能なローカルブレイクアウト機能(※2)を強化いたします。具体的にはIIJ Omnibusが、ローカルブレイクアウトを実現するために必要な宛先情報を収集する「IIJクラウドナビゲーションデータベース(※3)」と連携することで、お客様は特定SaaS宛のトラフィックを直接各拠点からインターネットへ流すネットワーク構成を容易に取
DX edge どこにでも素早く設置できる 次世代サーバルーム オフィスや倉庫、店舗内のサーバルームとして エッジコンピューティング基盤として
PDF [155KB] / English 当社は、法人向けWebホスティングサービス「IIJクラウドWebホスティングサービス」が、政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(Information system Security Management and Assessment Program:ISMAP(イスマップ))のセキュリティ基準を満たすサービスとして、2023年12月25日付でクラウドサービスリストに登録されたことをお知らせいたします。 ISMAPは、政府が求めるセキュリティ要求を満たしているクラウドサービスをあらかじめ評価・登録することにより、政府のクラウドサービス調達におけるセキュリティ水準の確保を図り、円滑に導入できるようにすることを目的とした制度です。各政府機関は原則として、ISMAPクラウドサービスリストに登録されているサービスの中から調達を行います。 IIJク
3. フォーカス・リサーチ(2) クラウドとKubernetes 3.1 はじめに クラウド関連の情報をウォッチしていると、毎日のようにコンテナ技術にまつわるニュースが流れていることにお気付きでしょうか。キーワードとしてdockerやKubernetes(クバネテスと発音されることが多い)(※1)、CNCFなどを含むニュースであれば、それに類する情報であると考えて間違いありません。更に、今ではdocker、Kubernetesを基盤とするさまざまなプロダクトが生み出され、エコシステムが拡大を続けているため、一見してそれと気付かなくても実はコンテナ系技術の話題であることも珍しくありません。 今後しばらくはメガクラウドベンダを中心にクラウド業界のルールが整えられていくであろうことはある程度否定できませんが、コンテナ技術の興隆を見るにつけ、思ったよりも早く次のトレンドが業界のルールを塗り替えてい
関西一円に広がる独自の光ネットワークを基盤に、総合的な情報通信事業を推進するケイ・オプティコム(現:株式会社オプテージ)。同社では、150万アカウントを超える個人向けeoメールサービスの機能強化やディザスタリカバリ(DR)対策などを目指してメールシステム基盤を刷新。その設計・構築・移行などをIIJが担当。大規模メールサービスで培ってきたIIJの運用ノウハウや技術力が評価された。 Webメールの機能強化やメールボックス容量の拡充が課題 ケイ・オプティコムは「お客様の豊かな暮らしと快適なビジネス環境を創造する」を理念に、個人向け・法人向けの情報通信サービスを提供。同社が所有する関西一円の光ネットワークを基盤としてインターネット、電話、テレビ、コンテンツ配信などの多彩なサービスを展開している。サービスプロバイダ間の競争が激しくなる中、より顧客満足度を高めるには、提供するサービスの高機能化、高付加
全国情シス実態調査2023 結果サマリ 情報システム部門の平均人数 (従業員規模別) 1,000名以下の規模では、正社員の平均は10名以下。 N=321 直近1年の人員方針 「人員を増やす方針」と回答した企業が昨年対比で増加し、「現状維持」の割合が減少。 2023年:N=359 2022年:N=827 今後強化すべき、 したいと考えている点 今後強化すべきことの1位は「情シス内の人材育成」。ほぼ同数で「セキュリティ強化」。 N=359
今号は、定期観測「IIJインフラから見たインターネットの傾向~2023年」とフォーカス・リサーチとして、「SIMの最新動向~ハードウェアプロファイルからソフトウェアプロファイルへの進化~」、「IIJとセキュリティの変遷~この30年を振り返って」をご紹介します。
PDF [568KB] 当社は、情報システム部門で働く方々をとりまく環境を把握するため、国内企業の情報システム部門を対象とした実態調査を2021年から毎年実施しています。今年も企業規模別の情報システム部門の平均人数や今後の人員計画、組織が抱える課題、システムの現状、各自のキャリアに関する内容などについて調査を実施し、情報システム関連業務の従事者から359件の回答を得ました。 サマリと主な結果(抜粋) 情報システム部門の今後の人員計画について、「現状維持」と回答した企業は昨年と比べ10%近く減り、「増員方針」と回答した企業が約9%増加しました。経営層とのミーティング頻度について、「ほとんどない」という回答が30%近くにのぼり、実施している企業の中では「月に1回程度」との回答が最も多い結果となりました。 また、「経営や他部署が情シスに求める役割に変化を感じるか」という問いには、約6割が「感じる
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