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こんにちは。Nissho Electronics USAの真次です。 今日はWeb会議システムにイノベーションを起こした「Zoom Room」をご紹介します。従来のWeb会議、テレビ会議はとても複雑で、イライラした経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか? そんなあなたのイライラはきっとなくなります。 関連記事:【Zoomtopia 2019速報】エリック・ユアンCEOが語るビジョンと進化するZoomエコシステム Zoom Roomとは? 「Zoom Room」はWeb会議、テレビ会議といったミーティングソリューションを提供するZoom社のソリューションの1つです。業界シェアの指標となるガートナーマジッククアドラントでは、昨年に引き続きリーダーポジションを獲得しています。Cisco, Microsoftがポジションを下げる中、Zoomは2社に肉薄する位置にまで成長しました。 Zoom社の
こんにちは。Nissho Electronics USA山本大輔です。 仮想化の世界における現在の大きなトレンドであるコンテナ。既に多くの企業が使い始めていると思います。今回はこのコンテナ・テクノロジーに焦点を当てた記事をお届けします。 コンテナ型仮想化サービスとは? 皆さんがよくご存知のコンテナでVMware や KVMに代表される ハイパーバイザー型における完全仮想化のサービスを提供するものが存在します。この新しいコンテナ・テクノロジーは、Docker社が提供するコンテナ型の仮想化サービスです。仮想マシンごとにゲストOSが必要でハードウェアリソースを細かく分割して占有させるハイパーバイザー型と異なり、コンテナ型の仮想化サービスは同じOS上で分離されたコンテナ空間を用意することができるので、オーバーヘッドを少なくすることができます。 (画像:Docker社のWebサイトより) Docke
こんにちは。Nissho Electronics USA山本大輔です。 テクノロジー業界において、「コンテナ」は現在、最も注目されているキーワードの一つであることは間違いありません。コンテナ型仮想化サービスについては以前のブログでも取り上げました。 これまでのITはガバナンスのためのITであり、正確性、安定性、堅牢性が重要視されるSystem of Recordが中心でしたが、これからのITは事業を創造するためのITとして、迅速性、柔軟性、伸縮性が重要視されるSystem of Engagementへと変革が求められています。その基盤としてパブリッククラウドサービスの利用が増加することが見込まれています。オンプレミスでもクラウドでもプラットフォームを問わずに瞬時に稼働および、削除が可能であるというポータビリティの高さを特徴の一つとするコンテナがエンタープライズ企業に広く普及するのも時間の問
Googleは、4月28日に公式ブログで、This year’s Founders’ Letterを公開しました。This year’s Founders’ Letterは、Googleの共同創業者であるラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンが、将来へのビジョンなどを毎年発表しているものです。Googleは、昨年8月にAlphabetの子会社となりました。このため、新しいCEOとなったSundar Pichaiが本文を書いています。 この中で、「我々はモバイルファーストからAIファーストの世界へ移行する」と述べており、AI(人工知能)重視の姿勢を鮮明に打ち出しました。 ご存知のようにGoogleは人工知能の研究に長い間投資をしており多くのサービスに役立てられています。例えば、音声検索やサイトの翻訳、Gmailのスパムフィルター、Google Photosの検索機能などの機能です。さらに、2010
Facebookは2016年のF8カンファレンスでFacebook Messenger ボットを大々的に発表しました。Facebook Messenger ボットの他にも、Skype、Line、Kik、Telegramが同様のボットを発表しており、ボットへの注目度が急速に高まっています。 先日の記事、なぜ「ボット」は最も注目すべきトレンドなのか?でもご紹介したように、レストラン推薦、Eコマース、パーソナルアシスタントなどの様々なチャットボットが注目されています。ただ、まだまだチャットボットを使っている人は一部で、普及には時間がかかるでしょう。 チャットボットの中で、比較的早い段階で普及が見込まれるものの1つがカスタマーサポートです。2016年4月には、人工知能のカスタマーサポートプラットフォームを開発するDigitalGeniusが410万ドル(約4億円)を調達しました。今回はなぜカスタマ
Nissho Electronics USAは、シリコンバレーで35年以上にわたり活動し、 米国での最新のDX事例の紹介や、斬新なスタートアップの発掘 並びに日本企業とのマッチングサービスを通じて、 お客様のDX実現とイノベーション推進を支援しています。
人工知能がバズワードと言えるほどに話題になっています。今月には、GoogleがオーナーであるロンドンのDeepMindの囲碁ソフトが、世界トップクラスのイ・セドルに勝利したことが大きな話題になりました。DeepMindは、機械学習のテクニックを使ってどうやって囲碁の試合に勝つかを学んでいく、機械学習を行う点に特徴があります。この機械学習を使うことで、あと10年はかかるとも言われていた偉業を達成しました。 また、人工知能によって無くなる仕事についてのTV番組や雑誌の記事が話題になったり、技術が今のペースで発達し続けると2045年には人類の知能を超えた人工知能が誕生し、その人工知能がさらに自分よりも優秀な人工知能を開発するようになり、これが繰り返されることで、人間には予測不可能な未来が訪れる、シンギュラリティ(技術的特異点)が話題になっています。 しかし、いまの段階でどうやって、どんな形で人工
こんにちは、Nissho Electronics USAです。以前より比較的低給で高いスキルを必要としない職業が機械に奪われていくと予測されてきました。しかし先日の記事で少し触れたように、昨今のIoTとAIの進化により、長年の経験や学習が必要とされる比較的高給な職業までもがテクノロジーに取って代えられようとしています。 関連記事: あなたの上司がロボットに?- ガートナー 戦略的テクノロジー 10大予測から見る2016年以降注目すべきITトレンド- 本記事では、テクノロジーの進化によって変化しつつある4つの業務について、テクノロジーの活用法と共にご紹介します。 IoTと人工知能 – ますます進化するテクノロジー 機械が仕事を奪うというと、「ロボットが家事から仕事から、何までこなしてしまう」とイメージされる方も多いかもしれません。しかし実際には、人間の肉体は柔軟で、複雑な動きをこなすことがで
今後、爆発的な普及が予想されるIoT(Internet of Things)。調査会社によって数値はまちまちですが、おおよそ2015年から2020年の5年間でIoTデバイスの数は5倍の250億台程度になると予想されています。多くの大企業がIoTに取り組んでおり、ここシリコンバレーでは驚くほど多くのIoT関連のスタートアップが誕生しています。 ところで、IoTと聞くとスマートウォッチなどのウェアラブル端末、スマートハウス、コネクティッドカーなどのプロダクトを思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。AppleやSonyがスマートウォッチを開発していますし、Googleに32億ドルという破格の金額で買収されたスマートホームデバイスのNestなど、注目すべきプロダクトがたくさん出てきています。 また、KickstarterやIndiegogoなどのクラウドファンディングサイトでは、驚くほど多様な
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