革命的メディアVICE、年商1200億円？！：日経ビジネスオンライン篠原 匡 ニューヨーク支局長 日経ビジネス記者、日経ビジネスクロスメディア編集長を経て2015年1月からニューヨーク支局長。建設・不動産、地域モノ、人物ルポなどが得意分野。趣味は家庭菜園と競艇、出張。 この著者の記事を見る 長野 光 日経ビジネスニューヨーク支局記者 2008年米ラトガース大学卒業、専攻は美術。ニューヨークで芸術家のアシスタント、日系テレビ番組の制作会社などを経て、2014年日経BPニューヨーク支局に現地採用スタッフとして入社。 この著者の記事を見る
日本が好きなだけなんだよ - 戦争中の米軍の蛮行
※今回の記事は過激な内容を含んでいるので、食事中の方やショックに弱い方はご遠慮下さい。 沖縄集団自決「軍の命令ではない」 地元誌が特集記事 2009年6月10日 産経ニュース 第２次大戦末期の沖縄戦で守備隊長が住民に自決を強いたとされる「沖縄集団自決」について「軍命による自決ではなく、切羽詰まった住民が自殺した悲惨な事件だった」とする特集記事が沖縄県浦添市文化協会発刊の「うらそえ文藝」第１４号に掲載され、波紋を広げている。特集には、自決現場を目撃した当時の米軍の報告書や住民の証言などが収録され、問題の発端となった地元紙、沖縄タイムス発刊の「鉄の暴風」こそが訂正すべきと結論づけている。 「鉄の暴風」で自決を強いたと名指しされた守備隊長や遺族らは、この記述を元に書かれた大江健三郎氏の「沖縄ノート」に対し出版差し止めなどを求めているが、昨年秋の２審判決では訴えが退けられ、現在、最高裁で争われ
福島第一原発のプルサーマル原子炉の恐怖
今、３号機から水蒸気とともに飛散しているのは、セシウムなどの同位体がメインではなく、史上最悪の放射性物質プルトニウムとそれが崩壊していく過程で放出されるアルファ線である。 アメリカ側で行っている今回の事故のMAX死亡者予測数が百万人以上となっている理由がやっとわかった。 JUGEM（リンク ）より ================================================================== 福島第一原発に設置してある6つの原子炉のうち、第3号機は実はプルサーマル原子炉である。この原子炉では、ウランとプルトニウムの混合物をMOX燃料と称して、発電に利用しようとして国と東電が近年、強力に推し進めてきたプロジェクトだ。不思議なことに、NHKなどメディアでは、この事実を正しく報道していない。MOX燃料を使用済み核燃料とだけ報道しているのだ。 たしかに、このプ
見栄を捨て、ネットメディアに頼る報道機関 収益悪化でますます進むジャパン・パッシング(1/3) | JBpress (ジェイビープレス)
今や、大手報道機関は「構造不況業種」と言っても、過言ではないだろう。インターネットの普及で、読者は新聞を購読したり、決まった時間にテレビの前に座っていなくても、簡単に情報を入手できるようになってしまった
20～49歳の男性に聞く、新聞を読まない理由
新聞の発行部数低迷が続いている中、どの年代の人が新聞とよく接しているのだろうか。20～49歳までの男性に聞いたところ「45～49歳」（54.4％）の人が最も多く、次いで「40～44歳」（49.3％）であることが、M1・F1総研の調査で分かった。最も少なかったのは「20～24歳」（34.9％）で、3人に1人にとどまった。 また積極的に新聞を読んでいる人を見てみると、20～34歳（21.1％～24.7％）と35～49歳（32.8％～35.5％）では、閲覧率に大きな差が見られた。「20～34歳の新聞に対する認識は、上の層とは大きく異なることが予想される」（M1・F1総研）という。 ただ若者に新聞が読まれないのは、活字に対する抵抗があるからではないようだ。というのも「活字を読むのは好きな方である」と答えた割合は、年代別に差はほとんどなかった。さらに「書籍」「雑誌」「ニュースサイト」を読む頻度は年代
ミドルメディアの時代 - 内田樹の研究室
出版社からいろいろ本が送られてくる。 「ぜひご高評賜りたく」というようなことが書いてある。 でも、よほどのことがないと書評は書かない。 つまらなければそのままゴミ箱に放り込み、面白ければ酔っぱらいながらでも読み進み（翌朝内容をすっかり忘れている）というような自分勝手な読み方は書評家には許されないからである（当たり前だが）。 だから、これまでにいくつかの新聞社や出版社から書評委員になってほしいというオッファーが来たけれど、全部お断りした。 それでも、本は毎日のように送られてくる。 でも、年末から久生十蘭が「マイブーム」なので、送られてきた本までなかなか手が回らない。 でも、面白そうな本は「寝ころんで休憩」というときにぱらぱらとめくることがある。 たまたま手に取った『2011 年 新聞・テレビ消滅』（佐々木俊尚、文春新書）がたいへん面白かった。（注：最初『２０１０年』と書いていました。訂正しま
ウォール・ストリート・ジャーナル日本版 - The Wall Street Journal, Japan Online Edition - WSJ.com
エヌビディアの好調が続けば続くほど、あなたのFOMO（取り残される恐怖）は強くなるかもしれない。そこで重要なのは、反事実的思考のコントロールだ。
朝日新聞の“名物記者”は、こんな人たちと戦ってきた
2002年に朝日新聞の論説主幹に就任した若宮啓文氏。社説の責任者を務めた5年7カ月の間、彼はどのような人たちと戦ってきたのだろうか。政治家やメディアなどと戦った日々について、語った。 若宮啓文（わかみや・よしぶみ）氏のプロフィール 1948年東京生まれ。70年に東大法学部卒業、同年朝日新聞社入社。政治部記者、論説委員、政治部長などを経て02年9月に論説主幹に就任し、社説作りの責任者となる（08年3月まで）。その間、小泉訪朝、イラク戦争、郵政解散、安倍内閣の誕生と退陣など歴史的な出来事が続発。小泉首相の靖国神社参拝批判で読売新聞主筆の渡辺恒雄氏と共闘し、月刊『論座』での2人の対談は大きな反響を呼んだ。著書に『和解とナショナリズム――新版・戦後保守のアジア観』、『右手に君が代 左手に憲法――漂流する日本政治』、『闘う社説 朝日新聞論説委員室 2000日の記録』など。 「最近の若い記者は“感度”
ウェッジ社
■お知らせ■ ［2024/3/19] 「Wedge」･「ひととき」2024年4月号発売 ［2024/3/19] 書籍『空爆と制裁』（黒川 信雄：著）発売 ［2024/2/26] 書籍『「そうだ 京都、行こう。」の30年』（ウェッジ：編）発売 ［2024/2/26] 書籍『そうだ 京都、行こう。 御朱印帳BOOK春夏版』（ウェッジ：編）発売 ［2024/1/19] 書籍『フェイクを見抜く』（唐木 英明：著 ,小島 正美：著）発売 ［2024/1/9] 書籍『新領域安全保障』（笹川平和財団新領域研究会 編）発売 ［2023/12/26] 書籍『図解 自省録』（齋藤 孝 著）発売 ［2023/12/26] 書籍『君たちはどの主義で生きるか』（さくら 剛 著）発売 ［2023/11/20] 書籍『旅する台湾・屏東（へいとう）』（一青 妙：著 ,山脇 りこ：著 ,大洞 敦史：著）発売
田原総一朗公式サイト – Official web site
田原総一朗です。 創価学会名誉会長の池田大作さんが亡くなった。 池田さんは1960年、 第3代創価学会会長に就任。 僕はその頃から 創価学会の取材を始め、 池田大作氏に3回話しを聞いた。 当時、創価学会は、 破竹の勢いで信者を増やし、 池田さんの著書『人間革命』は、 大ベストセラーになっていた。 創価学会に触れることは、 メディア界ではタブーだったが、 僕はだからこそ、 その内部を取材してみたいと思ったのである。 なぜ創価学会の信者が こんなにも増えるのか、 池田大作という人物には どんな魅力があるのか、 迫りたかったのだ。 僕は創価学会の広報に、 取材を申し込み、 ある女性信者を紹介してもらった。 彼女に密着取材をし、 折伏の会や大石寺なども取材。 池田さんの講演も聞いた。 人気絶頂のころで、 まさにカリスマという言葉がふさわしかった。 その後、池田さん本人も、 取材を受けてくれ、 一対
マスコミは“斜陽産業”？ 週刊誌が生き残る条件とは
マスコミは“斜陽産業”？ 週刊誌が生き残る条件とは：出版＆新聞ビジネスの明日を考える（1/3 ページ） すでに各メディアが報じているが、米シアトルの老舗日刊紙『シアトル・ポスト・インテリジェンサー』が、146年も続いた紙の発行を3月17日をもって中止し、インターネットのオンライン紙面に完全移行する。原因は広告収入の激減だ。事業の規模を縮小し、145人いた編集スタッフの大部分はリストラ。わずかな記者だけがオンライン版に残るという。今後、シアトル・マリナーズでのイチロー選手の活躍を同紙で知るには、インターネットの紙面でしか読めないわけだ。 広告収入が減ってきているのは『シアトル・ポスト・インテリジェンサー』だけではない。有力紙『ニューヨークタイムズ』も購読と広告の減少で経営難に陥り、地域版などのページを減らすという。このため印刷部門で働くスタッフの残業代がカットされ、メキシコの大富豪から200
新聞は読者のソーシャルパワーを生かせていない――Gartner調査
新聞は読者の「ソーシャルパワー」を活用できていない。――Gartnerが3月25日、このような調査結果を発表した。 Gartnerは、新聞社は部数の減少やオンライン・オフラインの売り上げ減、デジタルメディアとの競合などの課題を抱えているが、最大の支持者である読者のソーシャルな影響力を活用できていないと指摘している。 同社の調査は2008年11～12月に、米国、英国、イタリアのインターネットユーザー989人を対象に行われた。その結果、新聞社は自社サイト内検索を最適化していなかったり、コンテンツにソーシャル機能を統合していないなど、読者がコンテンツを発見し、共有したり、他人に勧めるためのツールを提供していないことが分かったという。 例えば、回答者の約49％は週に1回以上GoogleやYahoo!などの一般的な検索エンジンを使ってコンテンツを探しているが、新聞や雑誌のサイトの検索機能を使っている
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