有害なオンライン広告を防ぐために インターネット上で表示されている不正広告を除去するのは難しいかもしれない。だが、未然に防ぐ対策はあるはずだ。

読者から寄せられた様々な質問に、人気コンサルの永江一石さんがズバリ答える『永江一石の「何でも質問＆何でも回答」メルマガ』。今回は、ウェブマガジンを立ち上げ将来的には広告も……と考えている読者に対し、「その前にやることがあるだろ」とばかりにダメ出しを展開。さて、気になるその内容は？ ハワイのブログをビジネスにしたい Question 私が運営するブログ／ウェブマガジンについて質問です。 8月よりハワイで仕事をスタートさせ、その1つとして、ウェブマガジンをやっております。 「俺たちのハワイ」というタイトルで、日々更新しておりますが、そのUUは100～150名で推移している状況です。将来的にはバナー広告ではなく、タイアップ広告をメインに狙い、編集色の強いコンテンツにすることで、ユーザーアクションを図り、収益化を図りたいと思っております。 バズるための永江さんの記事を拝見して、 ・訪問者の役に立つ

これは「Shufoo!」のAndroid用アプリが、GoogleのAndroid用パーソナルアシスタント「Google Now」の情報表示用カード（Nowカード）に対応して実現した。具体的には、ユーザーは事前に、Shufoo!アプリでお気に入りのスーパーマーケットなどの店舗を登録。登録した店舗の半径500m圏内にユーザーが入ると、その店舗のチラシがNowカードに表示される。Nowカードはカレンダーに登録した予定や、移動時間、通勤経路を最適なタイミングで表示する機能。 関連記事 顧客ごとに最適なクーポン配信へ：凸版印刷、電子チラシサービス「Shufoo!」に会員ID連係機能を追加 凸版印刷は、電子チラシサービス「Shufoo!」に、会員ID連係機能を追加した。2015年4月15日より本格的な提供を開始する。 買い物客のハートつかむ：イオン、クックパッドで店舗の特売情報を配信 ～レシピも提案～

［The Daily：image］ NY タイムズNews Corporation のオーナーで世界的メディア王 Rupert Murdoch のペットプロジェクト「The Daily」が破綻した。 十分な購読者が得られなかったというのが敗退の弁だった。 もっとも著名な新聞著名なメディア王が試みた電子出版だけに多くのひとがその失敗の原因に関心を持った。 なかでも iOS ウェブ出版を始めたばかりの Marco Arment の分析がとても興味深い。 Marco.org: “The Daily shutting down” by Marco Arment: 03 December 2012 ＊　　　　　＊　　　　　＊ The Daily が失敗したのは The Daily が失敗したのは、iPad が出版存続のプラットフォームとして適さなかったためではない。 The Daily didn’t

瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る

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そのパッケージングはいらない!?　コンテンツをどう売ればいいのか：ちきりんの“社会派”で行こう！（1/3 ページ） 豊かになり、趣味嗜好が多様化してくると、そのニーズに応えるためのパッケージングが難しくなるというちきりんさん。それがコンテンツ価値の下落にもつながっているのではないかと主張します。 「ちきりんの“社会派”で行こう！」とは？ はてなダイアリーの片隅でさまざまな話題をちょっと違った視点から扱う匿名ブロガー“ちきりん”さん。政治や経済から、社会、芸能まで鋭い分析眼で読み解く“ちきりんワールド”をご堪能ください。 ※本記事は、「Chikirinの日記」において、2009年8月11日に掲載されたエントリーを再構成したコラムです。 今回は「コンテンツの価値」と「パッケージングの価値」について考えてみます。 例えば、個別の漫画は“コンテンツ”です。これに対して、漫画雑誌はさまざまなコンテン

あなたは普段、新聞をどのくらい読んでいますか？　16歳以上の男女に聞いたところ、75.8％の人は「読んでいる（よく読む＋時々読む）」と答えていることが、文化庁の調査で分かった。2006年度に行った調査結果と比べると、「読んでいる」の回答は4ポイント減少した。 年代別に見てみると、どのような違いがあるのだろうか。「読んでいない（あまり読まない＋全く読まない）」と答えた人は16～19歳（57.1％）と20代（52.7％）で5割を超えていたが、60歳以上（14.9％）では2割を切った。また60歳以上を除くすべての年代で「読んでいる」と答えた人が減少し、逆に「読んでいない」が増加。中でも30代では「全く読んでいない」が10ポイントも増加するなど、“新聞離れ”が進んでいることが明らかに。 雑誌を読んでいる人も減少傾向 雑誌を読んでいる人はどのくらいいるのだろうか。「読んでいる（よく読む＋時々読む）は

Twitter でつぶやいてみたら意外に反応をいただいたので、ちょっと書いておきましょう。以前も著作"Here Comes Everybody"をご紹介した、作家でコンサルタントのクレイ・シャーキー氏の言葉です： It's not information overload. It's filter failure. 情報洪水などない。それはフィルタリングの失敗だ。 実はこの言葉、昨年行われた Web 2.0 Expo NY で彼が行った講演のタイトル。残念ながら TED のようにスクリプトは公開されていないのですが、YouTube で動画を見ることができます： 彼のメッセージを簡単にまとめてみれば、こんな感じになるでしょうか： みんな「情報が増えた」と騒いでるけど、それはずっと昔から続いていることだ。 グーテンベルクが活版印刷を発明した時も、出版が容易になって世間に本があふれる結果となった

「今スタートさせないと、10年後の成功はない」――日経が有料電子新聞に挑む理由：ほぼ全文（1/3 ページ） 日本経済新聞社は2月24日、インターネット上の新聞「日本経済新聞 電子版（Web刊）」を3月23日に創刊すると発表した。日本経済新聞朝夕刊の記事全文だけでなく、最新ニュースや日経グループ各社が提供するデータやコラム、提携する英Financial Timesなども読めるというもの。購読料を支払う「有料会員」と会員登録だけする「登録会員」、それ以外の「一般読者」で利用できる機能に差がある。購読料は月4000円（日経新聞の定期購読者はプラス月1000円）で、登録受付は3月1日から。 メディアの雄、日本経済新聞社はWebの有料モデルにどのような思いで踏み出すのか。喜多恒雄社長の会見と質疑応答の模様を詳しくお伝えする。 →日経を丸ごと読める「Web刊」、単体月額4000円で　「良質な情報はタダ

小林弘人（こばやし・ひろと） 1994年、インターネット文化を伝える雑誌『WIRED』日本版を創刊。1998年、株式会社インフォバーンを設立し、月刊『サイゾー』を創刊した。2006年には全米で著名なブログメディア『ギズモード』の日本版を立ち上げた。 現在、インフォバーンCEO。メディアプロデュースに携わる一方、大学や新聞社などに招かれ、講演やメディアへの寄稿をこなす。著書に『新世紀メディア論 新聞・雑誌が死ぬ前に』（バジリコ）のほか、『フリー 〈無料〉からお金を生みだす新戦略』（日本放送出版協会）の監修を務めている。 上杉　私は現在、テレビ、雑誌、Webで連載を持っています。あまりメディアにこだわらないのは、自分の性格が飽き性だから。で、とりあえずいろいろなところで仕事をして、居心地の良い場所を探しているうちにパンクしてしまう（笑）。ちなみに一番楽なのはテレビ出演や講演会で話すことなのです

... Time Warnerが未来の雑誌のコンセプトとしてこんなものを作ったとTechCrunchで紹介されていたものだ。このビデオのような端末はおそらく来年にアップルから発売されることは間違いないので、後はこういったコンテンツが本当に出て来るのかということだ。確かにこのデモはよく出来ていし見ていて楽しいし、触っていても楽しいだろう。ところで果たしてぼくらはこれを雑誌と呼ぶのだろうか？ 雑誌という媒体の形式が出来て何年になるのだろうか、起源をたどればかなり古くなりそうだ。今日の形式の雑誌となってからも１００年は経つかもしれない。そしてその雑誌が大きな試練を迎えている。特に歴史のある良質な雑誌がどんどん無くなっていくのを見るのは本当に辛い。そして僕らはその文化をなんとか継続させたいと思っている。その時このデモのようなコンテンツはちょっと違うように思う。もちろんこのデモのようなコンテンツを否

また攻撃されそうな話題選んじゃったな・・・。 私自身著作権者です。たくさんの記事や本を書きました。いくらか怒っています。 最近、ジャーナリズムが崩壊の危機にある、という話をテレビの報道で聞きました。インターネットなどの「一見無料」の媒体からニュースを得ることが多くなり、新聞媒体が売れないために新聞社がどんどんつぶれているのだそうですね。 アメリカの多くの新聞が広告収入の上に成り立っています。アメリカの多くの企業がインターネット広告に移行しているために、新聞社の収入が激減しているのだそうです。日本の新聞は購入代金の上に成り立っているため、市場構造が若干違うのだそうです。 インターネット・ニュースが普及し、新聞がなくなることでジャーナリズムがなくなり「監視能力が衰える」と言ってる人が出てきて、それはどうなのだろう？と考えました。 「紙で配布する」ということと、「インターネットで配布する」という

積極的なグローバル展開によって売り上げ拡大を図るファーストリテイリング。それを支えるプロモーション戦略に迫る。 昨年に創業60周年を迎えたアパレル大手のファーストリテイリングが打ち出す経営ビジョンは明快だ。2020年にはカジュアル衣料品「ユニクロ」を全世界で4000店舗に拡大し、連結売上高5兆円のうち3兆円を海外事業で稼ぐ計画だ。この数字は現在の海外売上高の80倍以上に当たる。それほどまでに海外市場の開拓に精魂を傾けている。 ただし目標達成までの道のりは決して平坦ではない。日本では広く知られるユニクロだが、海外での認知度は高いとは言えない。世界各国の消費者にその存在をアピールするためには、現地マーケットに根ざした徹底的な広告、PR戦略が不可欠だ。 ユニクロのプロモーション活動を世界規模で統括する、グローバルコミュニケーション部 部長 クリエイティブ・マネジメントディレクターの勝部健太郎氏に

電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ　電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社　データ流通の枠組み始動

老舗雑誌ですら生き残れない！ 雑誌の休刊・廃刊が相次いでいる。この春にも「フロム・エー」（リクルート／2009年3月休刊）、「YOMIURI PC」（読売新聞東京本社／2009年3月休刊）、「Cawaii!」（主婦の友社／2009年5月休刊予定）などが休刊となった。これらは、それぞれアルバイト情報誌、パソコン誌、ファッション誌であり、分野はバラバラ。休刊・廃刊が特定の分野の問題ではなく、雑誌全体の問題となっているのが分かる。 加えて、最近の休刊雑誌の中には「諸君!」（文藝春秋／1969年創刊）、「月刊現代」（講談社／1966年創刊）、「主婦の友」（主婦の友社／1917年創刊）、「広告批評」（マドラ出版／1979年創刊）など、30年以上も続く長寿雑誌もある。これは“老舗ブランド”でも生き残れないという現実を浮き彫りにする。雑誌の構造不況はかなり深刻だ。 なお「休刊」と呼ぶからには、また復刊さ