Windows 10にアップグレードする前に知るべき6つの事柄
Windows 10がリリースされてから約半年が経過した。Windows 7/8.1からは無償でアップグレードできることもあり、全世界で既に2億台以上のパソコンやタブレットで、Windows 10が稼働しているという。日経パソコンの読者からも、「既にアップグレードを完了し、快適に利用している」との声が多く寄せられている。ユーザーインタフェースや新機能に対する意見は賛否両論あるが、「サクサク動く」といった軽快さを評価するコメントが目立つ。 無償アップグレードの提供期間は2016年7月28日まで。これまでは“様子見”だったユーザーも、そろそろ本気でアップグレードを検討し始めているのではないだろうか。残りの半年間、“駆け込み”でアップグレードを実施するユーザーが増えるに違いない。 画面右下の通知領域には、Windows 10へのアップグレードを促す「Windows 10を入手する」のアイコンが表
なぜWiMAX 2＋は速度制限の実施で「炎上」したのか
「WiMAX 2＋で始まった速度制限は話と違う」――このような騒ぎが、一部のWiMAX 2＋ユーザーの間で起こっているという。速度制限を批判するWebサイトも立ち上がるなど、ある種の「炎上」の様相を呈している（写真1）。 WiMAX 2＋を提供するUQコミュニケーションズは、速度制限の導入について情報を公開してきた。それがなぜ、実際の制限開始に踏み切ったことで、騒ぎが起こってしまったのか。 UQが情報公開してきたWiMAX 2＋の速度制限 UQコミュニケーションズは、以前から示唆してきた速度制限の導入について、2015年1月に開催した発表会で詳細を発表。2015年4月以降、3日間でデータ通信の総量として3Gバイトを利用した場合に、その翌日から速度制限を行うことを明らかにした（関連記事：UQのWiMAX 2＋は「3日で3GB」利用で速度制限、その真意は）。 この速度制限について、「確かに4⽉
記者は「BadUSB」を試してみた、そして凍りついた
「BadUSB」という非常に危険な脆弱性をご存じだろうか。まだ大きな事件として明るみに出たものはなく、あまり知られてはいない。しかし今後、様々な方法でこの脆弱性が悪用され、企業ユーザーのITシステムが狙われる危険がある（関連記事：ファームウエアを勝手に書き換える、USBの危険すぎる脆弱性「BadUSB」）。危険性を正しく知ってもらうべく、また自分自身で怖さを理解すべく、記者は今回、自ら環境を構築してBadUSBの動作を確認した――。 セキュリティ分野は特に「自分で触ってみるとよく分かる」 記者は、自分の目で見たり触ったりして確認できたものしか基本的に信じない性格である。もちろん、記事を書くに当たって、あらゆる物事を自分で確認できるはずはない。確認できないケースについては、代わりにその事実を確認した人（一次ソース）に取材することなどにより情報を得るが、自ら確認できるチャンスが少しでもあれば、
15年使ったNotesからクラウドへ、高砂熱学がコミュニケーション基盤を刷新
高砂熱学工業は、15年間利用してきたグループウエア「Notes」をクラウドに移行。メールや文書管理などのコミュニケーション基盤を国内外の拠点で統一する。延べ100回以上の研修を実施したため、移行時のトラブルはほとんどなし。1500件を超える膨大な文書データベースの移行は、利用者に任せることで棚卸しを兼ねた 空調設備の設計や保守などを手掛ける高砂熱学工業は、15年間利用してきたグループウエア「Lotus Notes/Domino（以下、Notes）」を、日本マイクロソフトが提供するクラウドサービス「Office 365」に移行している。国内の本社や支店などの利用者およそ3100人については2013年中に移行を完了。2014年度末までには海外拠点にもOffice 365を導入し、メールや文書管理などのコミュニケーション基盤を統一する（図1）。 サポート切れでクラウドを選択 高砂熱学工業では、メ
山形県のMicrosoft Office再評価は「OpenOffice.orgからの逆戻り」ではない
日本マイクロソフトが2013年9月、「山形県が業務の効率化に貢献するソフトウェアとしてMicrosoft Officeを再評価、2014年度中に全庁的に導入」すると発表した。山形県は2011年からオープンソースのオフィスソフトOpenOffice.orgを全庁の標準ソフトと位置づけ、約5600台のパソコンに導入していた。実際はどうだったのか。山形県企画振興部情報企画課に聞いた。その結果判明したのは「山形県はOpenOffice.orgからMicrosoft Officeに逆戻りするのではない」ということだった。 標準ソフトはOpenOffice.org、Microsoft Officeは必要に応じ導入 まず、山形県はすべてのパソコンにMicrosoft Officeを再導入するわけではない。2014年度の予算としては約5000万円、全パソコンの3分の1にあたる約1400台ぶんのMicros
Windows 8に「スタートボタン」を追加する無償ソフト、電机本舗が日本語化版を配布
写真2●設定でスタートメニューの形式を「Windows Classic」「Windows XP」「Windows Vista/Windows 7」の3種類から選べる 電机本舗は2012年9月3日、米マイクロソフトが10月に一般販売を開始する新クライアントOS「Windows 8」で、従来のWindowsのようなスタートボタンとスタートメニューを利用できるようにするソフト「Classic Shell 3.6.1J」（写真1）の配布サービスを開始した。 同社Webページから無償でダウンロードできる。「今まで通りWindowsを使いたいと考えているビジネスユーザー」（同社）の利用を主に見込んでいるという。 同ソフトは、オープンソースソフトウエア（OSS）として開発が進められている「Classic Shell」の“日本語化したリビルド版”という位置付けになる。9月3日時点におけるClassic S
ファーストサーバ最終報告書、ベテラン担当者のマニュアル無視を黙認
ヤフー子会社のファーストサーバは2012年7月31日、6月20日に発生した大規模障害（関連記事）についての調査報告書（最終報告書）を公表した（写真）。報告書は、ファーストサーバに利害関係のない3人の委員による「第三者調査委員会」（関連記事）が作成した。同社Webサイトに「要約版」を掲載している。 報告書は調査対象とする事故を、6月20日に発生した「第1事故」と、第1事故で消失したデータが想定外の場所に復元された「第2事故」（関連記事）の2つとしている。 1人だけ自作プログラムでメンテナンス 報告書は、第1事故の事実関係について次のように言及している。ファーストサーバではシステム変更を実行する際、社内マニュアルに沿って実行することになっており、第1事故の原因となったシステム変更の担当者（A氏）以外は社内マニュアルに従っていた。 ところが、A氏だけはマニュアルに従わず、自作の「更新プログラム」
会津若松市がOpenOffice.orgからLibreOfficeに移行
会津若松市が市役所内のオフィスソフトをOpenOffice.orgからLibreOfficeに切り替えた。「LibreOfficeのほうがMicrosoft Officeとの互換性が高く、バージョンアップも活発」（会津若松市）と判断、2月中旬までに市役所内のパソコン約840台を移行した。 LibreOfficeは、米Sun Microsystemsが米Oracleに買収されたことをきっかけに、OpenOffice.org開発コミュニティの主要メンバーが2010年9月に立ち上げた「Document Foundation」が開発しているオープンソースのオフィスソフト。会津若松市では2011年3月からLibreOfficeの評価を行っていた（関連記事）。OpenOffice.orgのファイルをLibreOfficeで読み込むと、一部の図形などで表示が崩れることがあるものの、LibreOffice
LibreOffice導入のJA福岡市がMicrosoft Officeからの移行に役立つマニュアルを公開
写真●JA福岡市が公開した「よく使うCalc＆Writerマニュアル」の一部（Writer：表組内での縦位置を調整する方法は？） JA福岡市は2011年12月27日、LibreOfficeの操作に関するよくある質問とその答えをまとめた文書「よく使うCalc＆Writerマニュアル」を公開した。LibreOfficeは、OpenOffice.orgから派生したオープンソースのオフィスソフト。JA福岡市はLibreOfficeを導入しており、今後約840万円のコスト削減を見込んでいる（関連記事：JA福岡市がLibreOffice導入、MS Officeから移行で約840万円削減見込む）。 「よく使うCalc＆Writerマニュアル」は、LibreOfficeの表計算ソフト「Calc」およびワープロソフト「Writer」使用時に、利用者から質問などがあった事項をまとめたもの。JA福岡市が職員に向
［続報］spモード障害、なぜ処理能力オーバーで「メールアドレスの置き換え」が起きたのか
2011年12月20日に発生したNTTドコモのspモード障害（関連記事）。一部のサーバーが処理能力不足に陥ったことが、なぜ「自分のメールアドレスが他人のものに置き換わる」という通信の秘密にかかわる事故に発展したのか。大きな理由の1つは、メールアドレスが端末固有のIDでなく、端末に振り出されたIPアドレスとひも付いていた点にある。 Android OS端末がいったん3G網に接続したら、3G網から切断しない限り、端末のIPアドレスは変わらない。端末を再起動したり、あるいは3G網からWiFi網に切り替えたりしない限り、IPアドレスが再度割り振られることはない。家庭の固定網に接続したパソコンに近い仕様といえる。 この仕組みによって、Android OSにおけるIPアドレスは、一時的には端末を識別するIDとして使える。NTTドコモのspモードシステムの場合、3G網に接続して電話番号とIPアドレスをひ
“ハルシオン飲み会”の後始末
ソーシャルメディア炎上事件簿の第4回は日本新薬の“ハルシオン飲み会”事件。一般消費者と直接接することのないBtoB（企業間）系企業も“炎上”とは無縁ではいられない。医薬品メーカーの社員が、飲み会で睡眠導入剤を酒に入れたエピソードを投稿し、大炎上に。会社としての対応は早かったものの、言い訳ばかりのお詫び文は不評を買った。 ネット炎上事件が起こるリスクは、業種によって、また企業の知名度によって差がある。誰もが社名を知っている大企業、有名商品の製造販売元でコトが起これば、無名の会社で同様のことが起こった場合より話題になりやすく、その分叩かれやすい（関連記事）。 また、ソーシャルメディア利用率が高い学生アルバイトや若手社員を多く抱え、店舗で直接、顧客と接する、例えば飲食業、小売店舗などもリスクが高い業態と言えよう。 特に展示会イベントなどに出展するため、出展ブースで対応する短期アルバイトを雇う場合
今、知っておきたいJavaScript
Webブラウザとテキストエディタさえあれば、プログラミングして実行できるシンプルで手軽な言語――。それがJavaScriptが初めて登場してからしばらくの間、多くの人が抱いた印象でした。しかし、Ajaxの登場に伴う第2のブーム以降、ハードルが高くなったように感じられます。 その大きな理由の一つが、DOM（Document Object Model）に基づくJavaScriptプログラミングでしょう。DOMは、HTMLやXMLを構成する各要素に対して、プログラムからアクセスして内部の情報を取得・変更したり、機能を利用したりするためのAPI（Application Programming Interface）です。DOMを使うことによって、WebページをリロードせずにWebページを部分的に書き換えたり、HTMLドキュメントの構造を動的に変えたりといったことが可能になります。 DOMは便利な仕組
“ややこしい”Android
Androidの勢いは増すばかりだ。米IDCが3月29日に発表した市場予測によると、2011年のスマートフォン出荷台数は前年比5割増しになる見込みで、Androidのシェアはそのうち4割に達するという（関連記事）。iPhone/iPadはもちろん、長い間スマートフォン市場をけん引してきたSymbianも抜き、トップに立つ見込みである。 その一方で、かねてから言われてきた“Androidの混在問題”が、いよいよややこしくなってきた。Androidの混在は、大きく二つある。一つは、バージョンの混在。もう一つは、ディスプレイの混在だ。 バージョンの混在 Androidは、バージョンアップのペースが速い。国内初のAndroidスマートフォン「HT-03A」に当初搭載された「1.5」がリリースされたのが、2009年4月。その後、「1.6」（2009年9月）、「2.1」（2010年1月）、「2.2」（
会津若松市がOpenOffice.orgの派生ソフトLibreOfficeの試用を開始
会津若松市は2011年3月29日、LibreOfficeの試用を開始したことを明らかにした。LibreOfficeは、OpenOffice.org開発コミュニティの主要メンバーが2010年9月に立ち上げた「Document Foundation」が開発しているオープンソースのオフィスソフト（関連記事）。 同市は、市役所の全パソコン約840台のうちの85％をMicrosoft OfficeからOpenOffice.orgに移行し、5年間で1500万円を削減するプロジェクトを進めている（関連記事）。 その一方で、LibreOfficeは、LinuxディストリビューションopenSUSEの最新版11.4や、Ubuntuの次期バージョンUbuntu 11.04でOpenOffice.orgに代わるオフィスソフトとして標準搭載されるなど、オープンソースコミュニティの間で支持が広がっている。特定非営利
誰でも即席“Androidプログラマ”に、Googleが開発ツール「App Inventor」を一般公開
言語を知らなくても簡単にAndroidアプリが作れる――。誰でもプログラマになれる“驚愕”の開発ツールが登場した。米Google社が提供する「App Inventor」だ。早速、開発のしやすさを体験してみた。 米Google社は2010年12月16日、Androidアプリを開発するためのツール「App Inventor」のベータ版を一般公開した。同年7月から登録者のみに提供していたものだ。ツールおよびWebサービス、Javaアプリの3つの組み合わせで実現している。 App Inventorの特徴は、プログラムをコーディングしなくても、Androidスマートフォンで動作するアプリが即席に作れること。パズルを組み合わせる感覚でプログラムを作成できる（図1）。Javaを知らない人でも、Androidスマートフォンを持っていれば、そのまま個人用のアプリが即製可能だ。
Microsoftの「Hotmail」、まったく別のアドレスを複数持てる新エイリアス機能
米Microsoftは、Webメールサービス「Hotmail」で新たなエイリアス（別名アドレス）管理機能を米国時間2011年2月3日から導入した。一つのアカウントで複数の異なるアドレスを所有し、一元的に管理できる。 Hotmailが従来提供していたエイリアス機能は、既存のメールアドレスに「＋」と文字を追加するものだった。例えば、本来のメールアドレスが「doctor-smith@live.com」の場合、「doctor-smith+shopping@live.com」というメールアドレスを持つことができたが、これでは本来のアドレスが容易に分かってしまう。新たなエイリアス機能では、本来のメールアドレスとはまったく異なるアドレスを作成できる。 新機能を使えば、車の購入のためにさまざまなディーラーをリサーチする際など、本来のメールアドレスとは別のアドレスを用いて情報を入手し、目的を果たしたらそのア
危険性が高まる「Androidウイルス」、適切な対策が不可欠に
情報セキュリティに関する相談などを受け付けている情報処理推進機構（IPA）は2011年2月3日、スマートフォンを狙ったウイルス（悪質なプログラム）の危険性が高まっているとして注意を呼びかけた。Android搭載スマートフォンのユーザーには、「信頼できる場所から正規のアプリを入手する」「インストール時に表示される『アクセス許可』に注意する」ことなどを呼びかけている。 2010年8月以降、Androidで動作するウイルスが複数確認されている。今のところ国内では被害報告はないが、国内ユーザーであっても被害に遭う危険性が高まっているとして、IPAでは2011年1月に注意を喚起する情報を公開。それに引き続き今回、改めて注意を呼びかけた。 被害に遭わないための対策としては、（1）信頼できる場所から、正規版のアプリを入手する、（2）「提供元不明のアプリ」設定のチェックを外しておく、（3）アプリのインスト
［巻き込む］電子書籍アプリAndrobookの波紋
「電子書籍を、1分で世界に配信できます」──Androidをターゲットとした電子書籍アプリ作成サービス「Androbook」は、“衝撃的”なサービスだ。機能は最小限だが、無償で利用でき、既存の出版の枠組みに縛られておらず、多くの人々を巻き込む力を備えている。そして今も成長を続けている。 Androbookが巻き込んだ人々の立場はさまざまだ。Androidアプリ開発者らは、自発的に「Androbookアプリをカイゼンする会」を開き、バージョンアップに協力した。デザイナは無償で協力してWebサイトをブラッシュアップした。 Androbookの登場直後に起きた“事件”は、マンガ家の佐藤秀峰氏が、代表作『ブラックジャックによろしく』を電子書籍アプリとして全巻公開したことだ。プロのマンガ家が、単行本の累計発行部数1000万部以上というベストセラーをAndrobookを使い公開したのだ。 2011年1
「2015年にはデジタル教科書を全小中学校に」――孫氏が教育改革訴える
「丸暗記中心の、これまでの教科書は間違っている。“たいがいにせえ”と言いたい」――。ソフトバンクの孫正義社長は2010年7月27日、デジタル教科書教材協議会の設立シンポジウムで講演。「教育の改革なくして日本の将来はない」と、教育改革の必要性を強い口調で訴えた。 デジタル教科書教材協議会は、「すべての小中学生にデジタル教科書を」を目標に設立された、民間主導のコンソーシアム。教育の専門家のほか、孫氏やマイクロソフトの樋口泰行社長などが発起人に名を連ねる。同日設立総会を開催して、正式に発足。三菱総合研究所理事長で元東京大学総長の小宮山宏氏が会長に就任した。会員として参加する企業は70社にのぼる。 正式発足にあわせて開催されたシンポジウムで、発起人の一人として講演した孫氏。冒頭で日本の競争力が低下している現状に触れ、このままでは30年後に取り返しが付かないことになる、と危機感をあらわにした。30年
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
自治体に広がるOpenOffice.org