天体衝突から地球を守れ 探査機ぶつけ軌道変更できる？ - 日本経済新聞「君の名は。」「アルマゲドン」などSF映画でたびたび取り上げられる地球への天体の衝突。危機に備えようと米国では対策作りも始まった。実際にぶつかると文明崩壊をもたらす天体は地球周辺に約900個あると推計されている。映画のような「プラネタリーディフェンス（地球防衛）」は本当にできるのか。米政府と米航空宇宙局（NASA）は4月、「惑星防衛戦略」をそれぞれ公表した。その中では地球に接近し衝突する可能性
腸で呼吸、人間に新たな能力を 肺依存がコロナで露呈 コロナは何を変えたのか③ - 日本経済新聞
約4億年前、水の中で暮らす脊椎動物の一部が陸に上がった。肺を使いこなして呼吸が楽になると、待っていたのは陸上の生活を謳歌する日々だった。だが新型コロナウイルスは2020年に広がるやいなや、その子孫である人間の肺をむしばみ、呼吸を肺だけに頼るもろさを浮き彫りにした。肺呼吸への進化は最善だったのか。新型コロナの出現は、これまで想像もしなかった思いを抱かせた。人間は腸でも呼吸ができる――。東京医科歯
オミクロン感染確率、店内対策で3分の1 「富岳」試算 - 日本経済新聞
理化学研究所は2日、スーパーコンピューター「富岳（ふがく）」を使い、新型コロナウイルスの変異型「オミクロン型」の感染者による感染リスクをシミュレーション（模擬実験）した結果を公表した。小型の飲食店を想定した試算では、換気扇やパーテーションなどの対策をすると、感染リスクが3分の1になった。空気をかき混ぜる対策の有効性が示されたとしている。人が呼吸で吸引する飛沫の量や、過去の文献から仮定した飛沫に
変異ウイルス撃退のカギ、免疫の主役「キラーT細胞」 新型コロナ克服へ活用 - 日本経済新聞
新型コロナウイルスを強力に撃退する細胞の力に注目が集まっている。ウイルスに感染した細胞を探して壊す「キラーT細胞」だ。変異ウイルスにも対応しやすい力を持つほか、高い効果を発揮するワクチンを支えている可能性がある。抗体と並ぶ「免疫の主役」として、今後の治療や感染防止対策のカギを握りそうだ。人間がウイルスなどの病原体から身を守るために持つのが免疫システムだ。強い免疫には2種類ある。抗体が活躍する液
新型コロナ重症化関与か 5つの遺伝子特定 英大学などグループ | NHKニュース
新型コロナウイルスの患者の重症化に関わっているとみられる5つの遺伝子を特定することにイギリスの大学などのグループが成功し、新たな治療法の開発につながるとして注目されています。 この研究は、イギリスのエディンバラ大学などのグループがイギリスの科学誌「ネイチャー」に発表しました。 グループは、イギリスにある208か所の病院で治療を受けた新型コロナウイルスの重症患者2244人について、遺伝情報を詳しく分析し、一般の人と比較しました。 その結果、5つの遺伝子の働きが患者の重症化に関わっているとみられることが特定できたということです。 このうち、免疫を調節するインターフェロンというたんぱく質に関わる遺伝子の1つは、働きが強くなると重症化のリスクが下がることが分かったほか、抗ウイルス作用のある物質に関わる「チロシンキナーゼ2」という遺伝子は働きが強いと重症化しやすくなることが分かったということです。
mRNAワクチン、遺伝情報巧みに使う 開発素早く - 日本経済新聞
米製薬企業は開発する新型コロナウイルスのワクチンが高い有効性を示したと相次いで発表した。いずれも「メッセンジャー（m）RNAワクチン」と呼ばれる新しいタイプだ。効果が認められれば、mRNAを使った医薬品として初めての実用化となる。効果や安全性は未知数だが、長年期待されてきた「大型新人」の登場といえそうだ。新型コロナワクチンで高い有効性を確認したと公表したのは、米製薬大手ファイザーと同製薬新興の
試される科学 新型コロナ克服で期待と疑念が交錯も - 日本経済新聞
世界の姿を変えてしまった新型コロナウイルス。ウイルスの拡散やワクチン開発に決め手がない中で、科学への信頼に不安を抱く人々もいる。新型コロナウイルスを大特集したナショナル ジオグラフィック11月号の中から、試行錯誤しながら疫病を克服しようと前進する科学者、そして科学の意義を考えてみよう。今こそ、科学の力が試されている。◇ ◇ ◇科学者たちが先を争って未知のコロナウイルスの解明に乗
未知のウイルス “推定で最大85万種類存在” 対策強化訴える | NHKニュース
生物多様性について科学的な評価を行う政府間組織は、ヒトに感染しうる未知のウイルスが推定で最大85万種類存在するとした報告書を発表しました。人類による環境破壊が新型コロナウイルスのような世界的な大流行を発生しやすくしているとして、対策の強化を訴えています。 生物多様性について科学的な評価を行う政府間組織、IPBESは29日、世界各国の最新の研究成果を精査してまとめた報告書を発表しました。 この中で、新型コロナウイルスやエボラ出血熱、それにエイズといった感染症の多くは、動物が持つ病原菌に由来し、ヒトに感染しうる未知のウイルスは推定で54万種類から最大85万種類存在すると推定しています。 さらに、新型コロナウイルスは1918年の「スペインかぜ」以降、感染症の世界的な大流行としては6つ目で、森林破壊や農地の拡大などによる環境破壊で世界的な大流行が発生しやすくなっていると指摘しています。 そのうえで
新型コロナ重症者の1割に特殊な抗体、免疫を阻害 - 日本経済新聞
米ロックフェラー大学などの国際共同研究チームは、新型コロナウイルスに感染して重症化した人の約1割が、ウイルスを攻撃する免疫物質を無力にする特殊な抗体を持つことを見つけた。その影響でウイルスの増殖を抑えきれず、過剰な炎症反応につながるという。重症者の治療法の開発に応用できる可能性がある。成果は米科学誌サイエンス（電子版）に24日掲載された。新型コロナウイルスは糖尿病などの持病がある人や高齢者が
日本の研究力低下、つまずきは若手軽視 科技立国 落日の四半世紀(1) - 日本経済新聞
科学技術が経済や安全保障を左右するいま、日本の研究力低下が止まらない。米欧の後追いを脱却しようと、国は1996年度に科学技術基本計画を打ち出し、90年代後半には米国などに次ぐ地位を誇った。その後も世界のけん引役を担うはずだったが、日本の研究力は中国などの後じんを拝し、今では世界9位に沈んだ。日本はどこでつまずいたのか。落日の四半世紀を検証する。【次回記事】大学の研究力低迷、「選択と集中」奏功せず 広がる格差「科学研究から経済成長に必要なイノベーションを搾り取ろうとしたが、明確な成功はなかった」。英科学誌ネイチャーは8日付の論説で、約7年半にわたる安倍政権の科学政策を総括した。安倍晋三前首相は「世界で最もイノベーションに適した国を造る」として、出口を重視するトップダウンの大型プロジェクトを相次いで立ち上げた。首相がトップの科技政策の司令塔を「総合科学技術・イノベーション会議」に改称するなど、
サルでコロナウイルス感染・発症 確認 滋賀医大 - 日本経済新聞
滋賀医科大学の伊藤靖教授（実験病理学）らの研究グループは29日、国内で初めて、新型コロナウイルスのサルへの感染に成功したと発表した。ヒトに近いサルでワクチンや治療薬の開発を進めることで、期間を短縮できるという。9月には開発中のワクチンを投与する共同実験に取り組む。伊藤教授らは国立感染症研究所から分与されたウイルスを使い、ヒトと同じように3頭のカニクイザルが感染し、39度台の発熱と肺炎が発症した
ワクチン臨床試験 英 オックスフォード大学「期待持てる結果」 | NHKニュース
イギリスのオックスフォード大学は、製薬会社とともに開発を進めている新型コロナウイルスのワクチンについて、ヒトでの臨床試験の結果、免疫の役割を担う「抗体」の量が接種後に上昇することが確認されたなどとする初期段階の研究成果をまとめました。 それによりますと、ワクチンを接種した人のうち127人で抗体の量を調べたところ、接種していない人に比べて抗体の量が上昇し、接種から28日後に最も高くなることが確認されたということです。 また、抗体の量は接種してから56日後でも高い値を維持していたほか、さらに35人を調べたところ、ウイルスの働きを弱める「中和抗体」も90％以上の人で確認されたということです。 一方、接種した人のうち70％が頭痛と疲労感を訴えたということです。 開発チームは「深刻な健康への影響はなかった」としたうえで、「期待の持てる結果だ」としてヒトでの安全性や有効性を確かめる臨床試験を続けること
コロナ、子どもは重症化しにくく 細胞の仕組みにカギ 学校休校の効果乏しく - 日本経済新聞
子どもは新型コロナウイルスに感染しにくく、感染しても重症化はまれ――。大人に比べて子どもの感染報告が少ない理由が明らかになってきた。細胞の仕組みに鍵があるとされる。感染が再び増える「第2波」が懸念されるなか、専門家からは「感染拡大を防ぐための休校措置は効果が乏しい」との声も出ている。子どもの感染率が低いとの報告は、国内外から相次いでいる。日本の厚生労働省によると、7月1日時点で1万8512人の
京都大、知財を無償提供 新型コロナ対策の研究開発に - 日本経済新聞
京都大学は29日、新型コロナウイルスの感染収束に向け、同大学が保有する特許などの知的財産を無償提供すると発表した。新型コロナ関連の研究開発をする際、4800件超の特許を国内外の企業などが利用できるようになる。京大が強みとするiPS細胞など再生医療関連の特許も含まれており、ワクチンや治療薬の開発での活用が期待できる。同様の知財活用策は、国内大学では東京工業大学に次いで2例目という。ただ、開放する
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京都大学発スタートアップ 収穫増へ土壌肥やす微生物、地域別に提案 - 日本経済新聞
「太陽光遮り、温暖化阻止」窮余の策、気候操る危うさ - 日本経済新聞
砂漠で農業を！新肥料を開発｜NHK 徳島県のニュース
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