Microsoft、全固体電池の新素材発見 AI使い2週間で - 日本経済新聞米マイクロソフトは量子力学に関するデータを学習した人工知能（AI）を使い、次世代電池として期待がかかる全固体電池向けの新素材を発見した。高性能コンピューターを組み合わせることで計算精度を補い、従来は2年かかっていた研究を2週間に短縮した。材料科学の進歩を加速させる成果だとしている。米エネルギー省傘下のパシフィック・ノースウエスト国立研究所（PNNL）との共同研究結果をこのほど発表した。マイクロ
核融合の実験装置を公開、次世代の脱炭素電源目指す - 日本経済新聞
国立研究開発法人の量子科学技術研究開発機構（QST）は30日、那珂研究所（茨城県那珂市）にある核融合実験装置「JT‐60SA」を一般公開した。核融合は次世代の脱炭素電源として注目され、実用化に向けて開発が進む。QSTはJT‐60SAの試験運転を進めていたが、2021年に不具合が見つかり中断した。対策を施して23年に試験運転を再開した。30
アンモニアから水素、安価に 東京工業大学が新触媒 - 日本経済新聞
東京工業大の北野政明教授らは高価な金属を使わずにアンモニアを水素に分解できる触媒を開発した。触媒に使うニッケルの価格はアンモニア分解に一般的に使われるルテニウムに比べて500分の1程度で済む。水素エネルギーの貯蔵や輸送にはアンモニアから水素を取り出す工程が必要になる。脱炭素の推進に重要な技術とみて実用化を目指す。水素は気体の状態では体積が大きく、そのままでは輸送しにくい。液化水素として運ぶには
東京工業大学、CO2から化学原料を合成 室温でも反応する新触媒 - 日本経済新聞
東京工業大学の北野政明教授や細野秀雄栄誉教授らは、二酸化炭素（CO2）と水素から化学の基礎原料であるメタノールを作り出す触媒を開発した。従来の製造方法はセ氏200度以上の条件が必要になるが、新触媒は室温で対応できる。製造時のエネルギーを低減できるほか、温暖化ガスであるCO2の有効活用にもつながるとみている。開発した触媒は主に金属の一種であるパラジウムとモリブデンでできている。パラジウムとモリブ
赤外線で光合成、太陽光無駄なく 南極の藻類で解明 - 日本経済新聞
自然科学研究機構アストロバイオロジーセンターなどの研究チームは、南極に見られる藻類が太陽光に含まれる赤外線で光合成する仕組みを解明した。赤外線を吸収するアンテナとして働くたんぱく質を特定し、構造や機能を明らかにした。このたんぱく質を作る植物を人工的に作れば、可視光に加え幅広い波長の光を使うことで効率よく光合成できる可能性がある。赤外線が降り注ぐ太陽系外惑星の生命を探索するのにも有用だ。南極の陸
核融合発電、研究開発が加速 5年前倒しで原型炉建設へ - 日本経済新聞
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ガソリンと同じ成分作る植物プランクトン発見 | NHKニュース
ガソリンと同じ成分を体内で作る植物プランクトンを海洋研究開発機構の研究グループが北極海で発見し、新たなバイオ燃料の開発につなげられないか注目されています。 海洋研究開発機構の研究船「みらい」が8年前（2013年）に北極海で行った調査で、採取した植物プランクトンを培養して詳しく調べたところ、体内にガソリンやディーゼル燃料と同じ成分を作り出して蓄える藻類を発見したということです。 これまで特定の油の成分を作るものは知られていましたが、ガソリンやディーゼル燃料と同じ成分を蓄える植物プランクトンが報告されたのは初めてだとしています。 体内に蓄えられている量はわずかだということですが、量を増やす改良などをして、新たなバイオ燃料の開発につなげられないか注目されています。 海洋研究開発機構の原田尚美部門長は「当初は石油が混入したと思い、何度も分析をやり直したほどで、予想外で驚いた。油田の中には比較的短時
電池から電池をつくる EV普及、リチウム争奪戦に先手 - 日本経済新聞
電池から電池をつくる試みが静かに始まった。大地に眠る様々な元素からつくりあげた電池を再び元に戻し、電池に仕上げる。各国が電気自動車（EV）の普及に力を入れ、元素争奪戦への焦りが背景にある。人類が初めて電池を手にしたのは1800年ごろ。リチウムイオン電池は現代のデジタル社会を支えるまでになった。電池の誕生から200年以上がたち、役目を終えた電池が新たな資源として重要な意味をもつ時代が訪れようとして
無線送電、さよなら充電 スマホや走行EVに給電も - 日本経済新聞
電気は電線で伝わるという常識が崩れ、空を乱れ飛ぶ時代がやってくる。翼を得た電気を受け取れば、電気自動車（EV）はどこまでも走れるようになり、パソコンは電池切れを気にせず使える。スマートフォンの電池が切れていたから電話に出られなかったという言い訳も通用しなくなるだろう。こうした未来をもたらすのが、電波に乗せて電気を送る無線送電技術だ。【関連記事】・・・大空を舞うドローン（小型無人機）。物資を運ぶのは消費電力が大きい。大型の蓄電池を積んでも飛行可能時間は10～30分という。電池交換のたびに着陸を繰り返す。空を飛びながら充電できれば常に働ける。理想を現実にするのが電波の1つである「マイクロ波」で電気を届ける技術だ。宇宙システム開発利用推進機構は電波を放つアンテナで1.6キロワットの電力を送り
熱操り電気取り出す新材料、IoT機器センサーに期待 - 日本経済新聞
熱から電気を取り出すことができる「熱電変換材料」で、物質・材料研究機構の研究成果が注目されている。熱電変換性能が極めて高い新材料が登場したほか、身の回りにある材料で安価に製造できる技術も開発された。地球温暖化対策に加え、すべてのモノがネットにつながるIoT機器のセンサー電源として応用が期待されており、実用化研究も加速しそうだ。「熱を操れ」。11月27日に開催された物質・材料研究機構のオンライン
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東京工業大学、ポストリチウムの水系プロトン電池改良 - 日本経済新聞
核融合発電、カギ握る高出力レーザー開発 大阪大学など 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞
太陽電池、次の「本命」 積水化学工業や東芝25年にも事業化 ノーベル技術 迫る一歩 - 日本経済新聞
ユーグレナ高速培養、徳島文理大学 ジェット燃料に期待 - 日本経済新聞
全固体電池、加熱で性能向上 東工大 - 日本経済新聞
核融合技術、米国や欧州のスタートアップに勢い TechMAP - 日本経済新聞
もしものときの人体発電 汗や摩擦の電源研究進む - 日本経済新聞
全固体電池の常識破る新手法 界面から不純物なくす - 日本経済新聞
関東直下 天然資源生む地下生命圏の謎解き、産業創造へ 科学記者の目 - 日本経済新聞
50年ゼロ、材料が決め手 電池開発に「第4の科学」 材料発明「5年が、たった1分」 - 日本経済新聞
