京都大学の中西祐貴特定助教や妹尾浩教授らは、治療の難しい大腸がんが他の臓器に転移するのを促すたんぱく質を発見した。このたんぱく質の働きを抑えることで免疫細胞を活性化させ、がんの転移を防いで治療できる可能性があるという。今後、治療法の開発を進める。大腸がんは日本人のがんで最も多く、1年に約16万人が診断される。5年生存率は約7割だ。患者の約2割は治療が難しく転移しやすい。研究チームは、悪性の大
京都大学の中西祐貴特定助教や妹尾浩教授らは、治療の難しい大腸がんが他の臓器に転移するのを促すたんぱく質を発見した。このたんぱく質の働きを抑えることで免疫細胞を活性化させ、がんの転移を防いで治療できる可能性があるという。今後、治療法の開発を進める。大腸がんは日本人のがんで最も多く、1年に約16万人が診断される。5年生存率は約7割だ。患者の約2割は治療が難しく転移しやすい。研究チームは、悪性の大
手のひらやわきの下などに異常なほど大量の汗をかく多汗症。大した病気ではないと思われがちだが、恥ずかしさなどで生活の質(QOL)や仕事の生産性が下がることがある。これまでの治療法は保険適用外の薬が第1選択肢だったため使い勝手が悪かったが、わきの症状については塗り薬や拭くタイプの外用薬が発売され、より手軽に治療できるようになった。「白い服がストレスなく着られるようになった」。東京都在住の50代の女
人間は考える葦(あし)――。フランスの哲学者パスカルは、人間は弱い存在だが考えることができるゆえに尊いと説いた。だがウイルス研究が進展した今、人々の心を操るウイルスの影がちらつく。「その意思決定は本当にあなたたち人間が下したのですか」。ウイルスのささやき声が聞こえた気がした。映画「スター・ウォーズ」に、怒りや憎しみなどの感情が生む負のエネルギーを描いた場面がある。このエネルギーをあがめる人々を「シスの暗黒卿」という。最近、「暗黒世界」に人々を誘う「シス」と呼ぶたんぱく質の働きが明らかになった。【前回記事】ウイルスはサイコロを振る 文明の興亡、偶然が操る作り出していたのは、ほとんどの人が子どもの頃に感染する「ヒトヘルペスウイルス6」だった。東京慈恵会医科大学の近藤一博教授は、このたんぱく質がうつ病の引き金になる証拠を突き止め、
終息の見通しが付かない新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)による感染症(COVID-19)。世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は、2020年3月23日の記者会見で、「パンデミック(世界的な大流行)が加速している」と表明した。WHOが同日に公開した資料からも、主に欧州と米国での感染者が急激に増えていることがわかる。感染拡大に歯止めが効かない中、期待が高まっているのがワクチンだ。新型コロナ
国立がん研究センターは17日、2003~06年にがんと診断された人の10年後の生存率は、がん全体で57.2%だったと発表した。昨年の集計に比べて0.8ポイント上昇した。データを取り始めた1990年代末から伸び続けている。特定のがん細胞を狙い撃ちする分子標的薬の登場や、早期発見につながる診断技術の進歩が貢献したとみられる。10年生存率の発表は5回目で、全国約20のがん専門病院で診断、治療を受け
ヒトの腸内細菌が作り出す物質に、血糖値を下げるインシュリンを増やす働きがあることを見つけたと、京都大学などのグループが発表しました。グループは、糖尿病の予防法や治療法の開発にもつながる成果だとしています。 その結果、糖尿病の患者では、血液に含まれる「クレゾール」という代謝物の濃度が低いことが分かったということです。 クレゾールはヒトの腸内細菌のいずれかが作り出す代謝物であることが分かっています。 糖尿病になりかけている状態を再現するため、脂肪分が高い餌を与えたマウスにこのクレゾールを投与したところ、投与しなかったマウスと比べて血糖値を下げるインシュリンを作り出すすい臓の細胞が増殖し、血糖値が安定したり体重の増加を抑えたりする効果が見られたということです。 糖尿病の症状があるラットの実験でも同様の効果が得られたということで、グループは糖尿病の予防法や治療法の開発にもつながる成果だとしています
突然の病気や体の衰え、不慮の事故――。生きている限り、誰しも最期を迎える。もし寝て過ごすように命が刻む時間を自在に操れたら、死という永遠の終わりが遠のくのだろうか。現代の科学では「できるわけがない」と笑い飛ばす夢物語だったとしても、科学技術の進歩が人々の心の中に「もしかしたらできるかも」という思いを芽生えさせているのも事実だ。大切な人を突然失っても、よみがえるのを楽しみにする。急病でも救命のため
ソフトウエアを使って病気を予防、管理、治療する「デジタル治療」の分野で、有望なスタートアップが続々と誕生している。2型糖尿病や高血圧など、生活習慣の改善が予防や治療のカギとなる病気ではすでに利用が広がっており、大手の製薬会社との連携も増えそうだ。一方で、提携や資金調達に失敗する例も出ており、いまだ手探り感も残る。少子高齢化問題を抱える日本にとってもデジタル治療は導入機運が高まりそうで、今後の動向が注目される。
企業が尿や血液などの体液から、がんを早期発見する検査サービスに相次ぎ乗り出す。九州大学発のスタートアップが1月、尿を使って15種類のがんを探るサービスを始めた。東芝や東レは2021年以降に血液での実用化を急ぐ。体液検査は世界で開発が進んでおり、日本勢は精度の高さが強み。料金は現在の画像診断と同程度かそれよりも割安なケースが多い。がんの早期発見の手段がより身近になりそうだ。九大発スタートアップで
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