“大気汚染物質 台風の発生抑える影響” 研究成果まとまる | NHK
1980年から2000年までに比べて2001年から2020年までは、 ▽日本やフィリピン周辺の「北西太平洋」で13.8％減り、 ▽オーストラリア周辺などの「南半球」で15.9％減った一方、 ▽アメリカの東海岸周辺の「北大西洋」では33.6％増えていました。 地域ごとの差を調べるため、過去およそ40年間、大気や海洋の変化に加えて、工場などから排出される大気汚染物質の状況も考慮してシミュレーションしたところ「北西太平洋」および「南半球」での台風など熱帯低気圧の減少と「北大西洋」での増加には大気汚染物質の増減が関わっていたことが確認できたとしています。 大気汚染物質などの小さな粒子「エアロゾル」には日射を遮る「日傘」のような効果があるため、中国やインドなどで大気汚染物質が増えたことで周辺の陸地は海に比べて暖まりにくくなり、台風や熱帯低気圧の発生に必要な西からの風が抑えられたとしています。 また、
東日本大震災後に生まれた子 発達に遅れ シンポジウムで報告 | NHKニュース
東日本大震災で被災した岩手・宮城・福島で震災後に生まれた子どものことばや記憶力の発達に遅れが見られることが、仙台市で開かれたシンポジウムで報告され、研究者はこうした家庭に対する長期的な支援の必要性を訴えました。 対象は当時５歳の子ども、およそ220人で報告によりますと「語彙力」の発達が同じ年齢の子どもの平均よりおよそ８か月遅れていたほか、「記憶力」「表現力」の検査でも発達に数か月から半年の遅れが見られたとしています。 また、こうした子どもの保護者の３割余りがうつや不安状態にあると判断されたとして、研究者は「保護者のメンタルが子どもの発達に何らかの影響を与えている可能性がある。一人一人に応じた支援を長期的に行う必要がある」と訴えました。 このほか、岩手県のスクールカウンセラーの女性は震災後に生まれた子どもたちにアンケート調査をしたところ、沿岸部に住む子どものほうが内陸部の子どもよりストレスを
茨城の化研、ヨウ素系の消毒剤 鳥インフルなどに効果 - 日本経済新聞
先進化学技術開発を手掛ける化研（水戸市）はヨウ素系の消毒剤を開発した。鳥インフルエンザウイルスなどに対し、短時間で抗菌・抗ウイルス作用を発揮する。今後は大学などと効能に関する試験を継続しつつ、建材メーカーと協力し、抗菌・抗ウイルス性を持つ農畜産向け消毒剤や建築資材などの開発・量産化を進めていく。新たに開発したのは「ヨドックス消毒剤Iodox」と呼ぶ無色透明の消毒剤で、既に特許申請と商標登録を済
南海トラフ地震、研究者は何を発信？ 科学記者の目 編集委員 久保田啓介 - 日本経済新聞
南海トラフ地震の発生の恐れが高まったとみられるとき、地震学者はどのような情報を発信できるのか――。約1800人の研究者を擁する日本地震学会が特別シンポジウムを開き、この問題と向き合っている。政府は地震を予知して警戒宣言を出す防災対応をやめ、異変が観測されたら「臨時情報」を出すことにした。研究者の間には「地震のプロとして社会に役立つ情報を発信すべきだ」との意見がある一方、不確実さを伴う情報をどう伝
エボラ出血熱 ＷＨＯ“２種類の薬が治療に効果” | NHKニュース
アフリカ中部、コンゴ民主共和国で流行が続くエボラ出血熱について、ＷＨＯ＝世界保健機関は開発中の２種類の薬が臨床試験で治療に効果があることを示したと発表し、流行の収束につながるか注目されています。 ＷＨＯは去年11月からエボラ出血熱の治療に効果がある可能性のある薬の臨床試験を行っていましたが、12日、２種類の薬が優れた効果を示したと発表しました。 研究チームによりますと、臨床試験は４種の薬でおよそ700人の患者を対象に行われ、アメリカの製薬会社が開発した「ＲＥＧＮーＥＢ３」を投与された患者の死亡率は29％、ＮＩＡＩＤ＝アメリカ国立アレルギー・感染症研究所が開発した「ｍＡｂ114」では34％で、ほかの２種類の薬と比べて顕著な違いを示したということです。 また感染の初期で血液中のウイルス濃度が低い段階で投与を受けた患者の場合、90％が生存したということです。 臨床試験に携わったＮＩＡＩＤのアンソ
なぜ国際機関は甲状腺検査を推奨しないのか 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞
世界保健機関（WHO）傘下の国際がん研究機関（IARC）の専門家グループは2018年9月、「原子力事故後の甲状腺モニタリングに関する提言」を公表した。原子力事故が起きた際、周辺の全住民を対象にした甲状腺検査を「推奨しない」と明言している。ただすでに起きた事故での検査を評価したり指針を与えたりするものではないと断り、「福島」と距離をおく。そのせいか提言を受けた議論が国内でほとんどない。専門家グル
地震予知は見果てぬ夢か、予知連50歳の模索 科学記者の目 編集委員 久保田啓介 - 日本経済新聞
地震学の有力研究者や機関の代表が集まる地震予知連絡会（予知連）の発足から、ちょうど50年たった。1970～80年代には市民の間で地震予知への期待が膨らみ、予知連も予知の実用化をめざした。しかし、阪神大震災、東日本大震災と不意打ちの大震災が続き、期待は打ち砕かれた。いまの地震学の実力では予知は「見果てぬ夢」のようにみえる。課題はどこにあり、いずれは実現できるのか。■千島沖の巨大地震は切迫？201
豪雨被害 精密に予測 - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
福島第1原発の核燃料取り出し 炉心溶融機で初 - 日本経済新聞
東京電力は15日、福島第1原子力発電所3号機で、使用済み核燃料プールからの燃料の取り出しを始めた。炉心溶融（メルトダウン）を起こした1～3号機では初めて。プール周辺は放射線量が高いため、遠隔操作で約2年かけて取り出す。当初計画から4年以上遅れて動き出すが、初めての作業で難航も予想される。使用済み核燃料の取り出しは、廃炉への重要な工程の一つ。政府の廃炉の工程表では、プールからの燃料搬出と並行して
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新型ウイルス、無症状・軽症でも感染か 米医学誌 - 日本経済新聞
新型肺炎、治療法の開発急ぐ 既存薬で対応も - 日本経済新聞
全世界の街が仮想空間上に 「デジタルツイン」防災に応用 - 日本経済新聞