アプリにサブスクリプションを導入するためのツールを提供しているRevenueCatが、自社のツールを使用する3万個以上のアプリを分析した結果の2024年度版を公開しました。RevenueCatによると、2024年の1年間で月間収益が1000ドル(約14万7000円)を超えたアプリはわずか17.2％しかなかったとのこと。このほか、サブスクリプションで収益をあげやすいアプリカテゴリや、サブスクリプションに契約しやすい国などが調査されています。 State of Subscription Apps 2024 – RevenueCat https://www.revenuecat.com/state-of-subscription-apps-2024/ ◆サブスクリプションの価格帯 2024年におけるサブスクリプションプランの最も一般的な価格帯は1週間当たり4.99ドル(約740円)、1ヶ月当たり

矢野経済研究所の最新「オタク市場」調査によると、アイドル市場が大幅に拡大。平均消費額が最も高いのもアイドルオタクだった。 矢野経済研究所が1月15日公表した「オタク市場」についての調査結果によると、2014年度のアイドル市場は1186億円となり、前年度から37.4％の大幅増だった。アイドルオタクは1人当たりの年間平均消費金額が7万4225円とトップで、2位の鉄道模型を約2万5000円上回っていた。 同社が毎年実施している調査の最新版で、2014年度について市場を推計した。消費金額などは昨年9月にネットアンケートを通じて調べた。 大幅に拡大したアイドル市場に加え、「トイガン・サバイバルゲーム」が10.8％増の144億円となり、2けた成長。「アダルトゲーム」「AV（アダルトビデオ）」など縮小傾向が続く市場も縮小幅が緩やかに推移し、オタク市場全体としては好調だった。 分野 金額（億円） 成長率（

私は大学で調査統計の授業（3年生対象）を持っていますが，エクセルで簡単な棒グラフを作れない学生さんが結構いることに驚いています。 話を聞くと，「エクセルなんて，1年時のコンピュータ活用の授業以来，全然開いていない。きれいさっぱり忘れた」とのこと。それどころか，パソコンに触れることもあまりないのだそうです。じゃあ，彼らの生命線ともいえるネットはどうしているのかというと，言わずもがなスマホなどの小型機器です。仲間との通信，買い物，情報収集などはこれで十分。 私などはその逆で，ケータイもスマホも持ちませんが，卓上のパソコンは必需品です。ネットはスマホでもできますが，私は目が悪いので，小さい画面はきつい。それに生業であるデータ分析や原稿執筆は，パソコンでないとどうにもなりません。 私は，若者のデジタル事情について興味を持ち，データで実態を明らかにしてみました。国際比較によって，わが国の状況を相対化

前回、App Storeの「トップアドオン」から、売り上げランキングの上位を占めるアプリにおけるアプリ内課金の傾向を確認した。そうした中、売り上げランキングの上位にランクするアプリのほとんどは、ゲームが占めているというのも事実だ。 そこで今回はゲーム以外の売り上げ上位のアプリにフォーカスを当て、App StoreとGoogle Playで、それぞれどのようなアプリが高い売り上げを達成しているかを確認する。 ゲーム以外のアプリの売り上げ動向を確認 最近ではカードバトルタイプのソーシャルゲームだけでなく、「LINE POP」などに代表されるカジュアルタイプのゲームが、アプリ内課金で高い売り上げを得るなど、アプリに対する課金のすそ野は広がっている。 一方、各アプリマーケットの売り上げランキングを見ると、上位にランクインしているアプリの大半はゲームアプリとなっている（写真1）。ゲーム以外のアプリで

Parallel Domain is putting the ability to generate synthetic datasets into the hands of its customers. The San Francisco-based startup has launched a new API called Data Lab that stands on the shoulde Multiple subreddits are adopting alternative methods of protesting like publishing only one kind of post, changing the topic in focus, and days when the community turns private. A lot of these commun

モバイル端末向けアプリケーション（アプリ）ストアの市場調査を手がけるオランダDistimoが現地時間2012年12月20日に公表した調査結果によると、米Googleの「Google Play」における売上高が急速に増大しているものの、米Appleの「App Store」は依然として高い水準で推移している。 市場規模の大きい20カ国の2012年8～11月における1日平均売上高の伸び率はGoogle Playが43％、App Storeは21％だった。しかし、同期間の1日平均売上高はApp Storeが1500万ドルだったのに対し、Google Playは350万ドルだった。 App StoreとGoogle Playを合わせた売上高を国別で見ると、最も多かった国は米国で、これに日本、英国、オーストラリアと続いた。Google Playだけで見た場合、日本の売上高は米国とほぼ同じ。日本は世界で

モバイルアプリケーションストアの分析を手がける企業「App Annie」が現地時間2012年11月29日にまとめた調査結果によると、米Googleのデジタルコンテンツ販売サービス「Google Play」は日本と韓国を中心としたアジアでの利用が急増しており、10月の地域別モバイルアプリケーション売上高では日本が米国を抜いて1位になった。 日本はGoogle Playでの無償ダウンロード数が米国の4分の1だったが、1人当たりの売上高がいずれの国よりも高かった。米国におけるGoogle Playモバイルアプリケーションの売上高は今年に入って2倍に拡大しているが、日本は10倍以上と急伸している。 米Appleのモバイルアプリケーション販売サービス「App Store」の地域別売上高は、依然として米国が最大シェア32.7％を占め、日本は14.4％で2位だった。しかし日本が毎月徐々にシェアを拡大する

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Android phone users finally have access to Cruise’s robotaxi service, which is predominately in San Francisco as well as in Austin and Phoenix. The self-driving unit under GM said Tuesday that i

電通が発表した2011年の「日本の広告費」によると、全体では前年比で2.3％減となったが、ネット広告は4.1％増と引き続き成長。 電通は2月23日、2011年の「日本の広告費」を発表した。東日本大震災の影響を受け、全体では5兆7096億円と前年比で2.3％減となったが、ネット広告は4.1％増と引き続き成長。テレビなどマスコミ4媒体は2.6％減と前年割れだった。 ネット広告費（媒体費＋制作費）は4.1％増の8062億円だった。媒体費は1.8％増の6189億円。そのうちモバイル広告（検索連動含む）は2.7％減の1168億円にとどまった。普及が進むスマートフォン向けが337億円（うち検索連動が208億円）に成長した反面、従来型携帯電話（フィーチャーフォン）向けが減少。フィーチャーフォン向け広告費の一部がスマホアプリ開発費に流れるなど、フィーチャーフォン向けがそのままスマホ向けに移行しているとは言

by 401K 今やその存在抜きではいろいろなことが成り立たないぐらいに人々の生活に浸透しているGoogle。その2011年の収益は379億ドル(約2兆9000億円)で、このうち96％が広告収入でした。これはGoogle Adwordsがそれだけ売れているということですが、では、どこがGoogleの広告枠を買っているのでしょうか。 Who Buys All Those Google Ads? | Visual.ly 分野別で分けるとこのようになります。 ◆第1位　金融＆保険：40億ドル(約3054億円) State Farm(自動車保険)：4370万ドル(約33億3700万円) Progressive(自動車保険)：4310万ドル(約32億9100万円) GEICO(自動車保険)：2370万ドル(約18億1000万円) Quicken Loans(住宅ローン)：2110万ドル(約16億11

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先日、「ガラケーからスマホの怒濤の流れで割を食ったサービス」というタイトルでブログを書いたら、怒濤のリツイートで4万人近い人が2日で訪れてブログを読んでくれた。そのあとも1000〜3000人/日くらいと来訪者はけっこう高めに推移して、毎日せこせこ書いてる自分としては嬉しい限りだ。お金にならなくなってたくさんの人が毎日読んでくれると嬉しいもの。相当昔、SPA!とかPOPEYEにライターとして原稿書きまくっていたときのことを思い出します。 で、｢割を食ったサービス」ではなくて、「割を食いつつあるサービス」も最近相当に周囲に出てきている。それが誰もが思いもよらなかったところに出現しているのにはびっくりなのである。 自己紹介を読んでいただければわかるが、わたしの本業はネットストアの構築と運営コンサルタントである。いろんなショップさんと商品開発をし、運営を一緒に行っている。その中でスマホブームの弊害

Digantara, an Indian space tech startup that is working on space situational awareness, has raised $10 million in a funding round led by Peak XV Partners (formerly Sequoia Capital India and Southeast

連載1回目で紹介した通り、2007年度から2010年度にかけて製品開発の業務レベルが向上していることを踏まえ、もう少し具体的な数字を見ながら日本製造業の実態を見ていきたい。 製品あたりの人員数が劇的に減少 開発力調査では前回説明したiTiD INDEXを用いた調査だけでなく、日本製造業の実態を明らかにするために、製品ごとの開発期間や人員数などについても調査している。 図1（a）～（c）は、2007年度と2010年度に実施した全国規模の開発力調査で得られたデータを製品の開発期間別に3つのグループに分け、製品あたりの平均人員数を抽出したものである。 （1）開発期間：3年以上5年以下（自動車、建機・農機など）

日本人はAmazon中毒 Tweet 1：名無しさん＠涙目です。(長崎県)：2011/07/22(金) 07:50:44.80 ID:ZZhVJD8F0 アジアにおけるECサイト動向調査。アマゾンの利用率は日本が突出。アウンコンサルティング調べ マーケティングコンサルティングのアウンコンサルティング（東京都文京区）が実施したアジア圏におけるECサイト利用動向調査によると、日本でのアマゾンの普及率は45％ほどに及び、アジア圏では突出して高いことがわかった。 同調査結果は同社が今年3月に発表したもの。アジアの主要な6つの国と地域におけるECサイトの利用者数は約2億4千万人に上り、絶対数では中国のユーザー数が最も多くなるが、ECサイトを利用しているユーザーが全インターネット人口に占める割合の比較では、 日本が最も高く約80％に及ぶという。 また、アジア圏全体でECサイトのユーザー数を見ると、Al