急速に変わる職場環境における若手育成という新しい課題 ここ数年の労働法令改正により、職場運営に関するルールは急速に変化した。この職場運営ルールの変化の詳細については、前回のコラムをご覧いただきたい。この変化は、雰囲気が変わった、などといった曖昧なものではない。2010年代に社会を揺るがす大きな問題となった若者の労働環境問題に端を発し、政府が法令を改正したことによる環境変化であった。そのため、これが“不可逆な変化”であることに異論はないだろう（月100時間、200時間の残業を是とする社会に戻ることはありえないだろう）。 もちろん、こうした労働環境の改善はポジティブに受け止められるものである。他方で、この急速な職場環境の変化が、若手の職場観をどう変化させ、また、若手の育成をどう変えようとしているのかについてはほとんど検討されていないのが現状である。そこで現在の状況を明らかにするために、リクルー

ここ数年で急速に変わった職場環境 「若者が何を考えているのかわからない」「新入社員との接し方はどうすればよいのか」。こういった疑問はいつの時代にも出るものである。こうした普遍的な問いとは別に、近年の様子を見ていると実は新入社員を受け入れる職場も大きく変わっているのでは、と思わざるを得ない。 この職場の変化は雰囲気や空気感といった曖昧なものではなく、“職場運営に係る法律が変わった”という構造的なものである。例えば、2015年に若年雇用促進法が施行され、採用活動の際に自社の残業時間平均や有給休暇取得率、早期離職率などを公表することが義務付けられた。2019年には働き方改革関連法により労働時間の上限規制が大企業を対象に施行された（中小企業は2020年から）。さらに2020年にはパワハラ防止法が施行された。こうした法制度は、もちろん、日本の全ての企業・職場の労働環境に影響を与える。また、折しも軌を

日本の働き方の5年の変遷をまとめた「Works Index 2020」を公表しました。2016年から2020年までの日本の働き方は、働き方改革の推進、ハラスメントを許さない風潮の高まり、新型コロナウイルス感染症の広まりを背景に、3つの観点で進化し、3つの課題が残されています。

30～40代における「学び」の危機 前回のコラム「"世界最低水準"の社会人の学び、越えるべき3つの壁」で社会人の学びの大きな課題の1つとして指摘したとおり、日本では年齢を追うごとに学習する人の割合が低下する傾向にある。 特に、男性・正社員でこの傾向が強い ※1。 図表1　自己啓発活動を行った人の割合（％） ※男性・正社員のみの集計。（以下、図表8まで同様） 出所：リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査2017」 30代～40代にかけての自己啓発活動、学習の活動量の低下※２は、自律的にキャリアを作っていくうえで、障害となる可能性がある。今回は、30～40代の男性・正社員に注目し、特に40代で学ばなくなる背景や理由を確認し、その対応について考えたい。 管理職でない事務職・営業職の学習活動比率が低い 30～40代が学ばない背景を探るうえで、就業スタイルの違いは大きな考慮すべき観点である