ここ10年間家族でスキーをしに行っている。 場所としては越後湯沢周辺、苗場など。 10年間スキー場の混み具合にさほどの変化は見られないが、年々外国人、特に中国人の割合が増えて行ってるなくらいの感覚でいた。 目に見えて爆増したのはここ2,3年。 もはやすれ違う人の約8割が中国人。 大浴場には中国語が響きわたる。 混み具合はあまり変わらず、むしろ減少傾向。 人口のみならず、中国人の民度も爆上がりしている。 皆ブランドウェアに身を包み、マナーも素晴らしく良い。毎年どこかしらで滑っているのか、スキーも上手い。 団体ツアーなのかと思いきや、単体の家族も多い。 シーズン中のスキー(宿泊)は家族4人2泊で安くても12万くらいする。レンタル、食事、交通費などを入れると15万以上はかかる。 我々にとっては大きな出費だ。 外から来る彼らはさらに大きな費用をかけて滑りに来てるわけで、、、日本の衰退をまざまざと見

新型コロナウイルスの水際対策が大幅に緩和され、街中には海外からの旅行客の姿が多くみられるようになりました。 一方、水際対策の緩和とともに始まった全国旅行支援の影響で、ホテルなどの宿泊料金が値上がりしているという声も出ています。 秋葉原の家電量販店では 新型コロナウイルスの水際対策が今月11日から大幅に緩和され、ツアー以外の個人の外国人旅行者の入国もおよそ2年半ぶりに解禁されました。 東京・秋葉原にある家電量販店では、外国人の客の増加を見込んで外国語表記の看板や案内板を増やして対応していて、14日は炊飯器などの電化製品を品定めしたり、土産物を買ったりする人たちの姿が見られました。 アメリカから訪れた女性は「日本は旅行するのにお金がかかりますが、円安になったおかげで来ることができました。円安なので日本でたくさん買い物したいです」と話していました。 店の担当者によりますと、前の週の売り上げは去年

東京都は観光産業の回復に向けて、都内への旅行を対象に1泊当たり5000円程度の補助を行う方向で検討していて、開始する時期など詰めの調整を進めています。 都は新型コロナウイルスの感染状況が大幅に改善する中、経済活動を下支えする対策を強化することにしていて、来週30日から始まる都議会に必要な事業を盛り込んだ補正予算案を提出します。 このうち観光産業の回復に向けては、都内への旅行を対象に ▽1泊当たり5000円程度 ▽日帰りは1回当たり2500円程度の 補助を行う方向で検討しています。 都は国の「Go Toトラベル」の再開に向けた動きなどをにらみながら、この補助事業をいつ始めるかなど詰めの調整を進めています。 このほか補正予算案には、都の大規模会場での3回目のワクチン接種の実施や宿泊療養施設の拡充など第6波に備えた対策の費用も盛り込む考えで、経済社会活動の本格的な再開と感染の再拡大への備えを両立

アメリカ国務省は日本に関する渡航情報を4段階で最も厳しい「渡航中止の勧告」に引き上げました。新型コロナウイルスの新規感染者数などをもとに、アメリカCDC＝疾病対策センターが日本の感染状況を最も厳しいレベルと判断したことを反映した結果だとしています。 アメリカ国務省は24日、国民向けに出している各国への渡航の安全度を示した情報を更新し、日本に関してこれまでより1段階引き上げ4段階で最も厳しい「渡航中止の勧告」としたと公表しました。 その理由について国務省は、CDCが24日に日本に関する情報を更新し新型コロナウイルスの感染状況を4段階で最も厳しい「非常に高い」と判断したことを反映した結果だとしています。 CDCは、WHO＝世界保健機関に報告された新型コロナウイルスの感染者数の情報などをもとに各国の感染状況を判断していて、過去28日間の新規感染者数の合計が人口10万人当たり100人を超えた場合な

Noto, which is known for its flying squid, hopes the giant statue will draw back tourists.

日刊SPA！に登場の医学生投資家、儲け自慢に熱を入れるあまり「11歳から親の口座で投資を始めた」と借名取引をうっかり告白

長野県内のちょっとした観光地の近くに住んでる。 もともとGWみたいな連休になると他県からの観光客で賑わうんだけど、それ以外の時はトラクターや軽トラばかりが行き交うのどかな農村。 コロナが騒がれだしてからも、感染者はゼロか1人。1番多い時でも10人を超えなかったような場所に家族４人で住んでる。 うちの妻は肌が弱くて皮膚炎を患ってるから、週に1,2回、近くの温泉に湯治に通ってるんだけど、 GWなか日の今日も、肌の調子が悪くていつも行ってる温泉に家族で向かったんだ。 道中すれ違う車の9割が他県ナンバーで、そのうちの8割は緊急事態宣言が出されてる都道府県ナンバーだったから、おいおい思ってたよりかなり来てるなぁ。大丈夫か？ なんて思いながら、いつもは空いてる温泉に着くと、ほぼ満車の駐車場の車のナンバーも緊急事態宣言が 出されてる都道府県だらけ。 でもここは貸切風呂があるし、今日は家族で貸切風呂にしよ

緊急事態宣言が解除され、観光も復調しつつある。その中でも特に観光客が殺到しつつあるのが、沖縄だという。Go To トラベルキャンペーンがなくとも観光客が押し寄せる理由は何なのだろう。背景を考察したい。 観光事情新型コロナウイルス感染症の影響で、観光目的での海外との往来は、実質的に不可能になった。2020年3月から4月にかけて、各国の渡航制限も強化され、現在に至るまで丸1年ほぼ同じ状況が続いている。 2020年のゴールデンウィーク、お盆、年末年始はいずれも国内旅行でさえも制限される状況にあったため、旅行の消費額が減って、お金がダブついている状況にあると分析できる。家族旅行に行くタイミングがほとんど奪われ続けたため、「我慢の限界」として旅行に出かけようという動きが出ているのだろう。 特に沖縄は、他の都道府県と異なり、亜熱帯気候のリゾート地である印象が強く、米軍基地隣接地やアメリカンビレッジなど

政府の観光需要の喚起策「Go Toトラベル」が始まった去年7月、旅行に関連した新型コロナウイルスの感染者が増えていて、キャンペーンが当初の段階で影響した可能性があるとする研究論文を京都大学のグループが発表しました。 これは京都大学の西浦博教授らのグループが国際的な医学雑誌「ジャーナルオブクリニカルメディシン」に発表しました。 グループは、去年5月から8月にかけて24の県から報告された新型コロナウイルスの感染者およそ4000人を分析し、およそ20％が、発症前に旅行していたり旅行者と接触したりするなど旅行関連とみられる感染者だったということです。 そして、期間ごとの発生率を比較する手法で詳しく分析した結果、「Go Toトラベル」が始まった去年7月22日からの5日間では旅行に関連した感染者は127人で、発生率は前の週の5日間と比べて1.44倍に高くなっていたことが分かったということです。 さらに

宣言解除後にＧｏＴｏ再開を　自民調査会 2021年01月07日16時36分 自民党観光立国調査会は７日、党本部で観光業界関係者との意見交換を行い、新型コロナウイルスの緊急事態宣言解除後に観光支援事業「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」を速やかに再開するべきだとの考えで一致した。来週にも政府に提言する。会合には二階俊博幹事長も出席した。 自民党の二階幹事長、大人数会食批判に反論 調査会長の林幹雄幹事長代理は記者団に「観光は日本経済の柱で、地方創生の切り札だ」と強調。会合では、観光業界側から新型コロナワクチンを優先して接種できるよう求める意見が出た。 政治 菅内閣 緊急事態宣言 閣僚名簿

菅義偉首相が１４日に発表した「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」の全国一律の停止は、所管する国土交通省や観光庁の現場には発表直前まで伝えられていなかった。突然の決定を受けた関係省庁はトラベル事業の停止に伴うキャンセル料補償の割合などの詳細を詰めるため徹夜で対応。国交省関係者は「いきなりですよ…。大変ですよね。仕方ないけど」とつぶやいた。 【表】グーグルがAI予測した「危ない自治体」 国交省関係者によると、菅氏が１４日午後６時半過ぎに発表した時点では、観光庁の課長級には全国一律の停止の方針は伝わっていなかったとみられる。このため観光庁は発表後、すでに新規予約を停止していた大阪、札幌両市や、感染拡大が顕著な東京都の扱いなどを急遽、検討した。 こうした“突貫工事”を経て、１４日午後７時過ぎに取材に応じた赤羽一嘉国土交通相は、東京都を目的地とする旅行を「１４日から一時停止」と発言。しかし観光庁は１５日午前３時

政府が１５日、閣議決定する今年度の第３次補正予算案でＧｏＴｏトラベルの来年６月末までの延長分として１兆円を計上することがわかりました。 今年度の第一次補正予算のおよそ１．４兆円をあてたＧｏＴｏトラベルキャンペーンは、来年１月末をもって終了する予定でしたが、政府は６月末までの延長を決めています。 このため、政府は１５日、閣議決定する第３次補正予算案にＧｏＴｏトラベルの延長分として１．０兆円を計上する方針を固めました。 政府は１４日の対策本部で、今月２８日から来月１１日まで全国一斉に一時停止することを決めましたが、その後は事業者と旅行者に感染防止の徹底を呼びかけながら期限を延長して、国内旅行の需要回復を目指す方針です。

旅行業界「また書き入れ時に」　ＧｏＴｏ停止に悲鳴―新型コロナ 2020年12月14日21時03分 政府が年末年始に観光支援策「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」を一斉停止することを決め、旅行業界からはキャンセル拡大などを懸念する声が相次いだ。旅行大手関係者からは「また書き入れ時を直撃した。どれくらい予約が落ちるのか」と悲鳴が上がり、８月のお盆に続く需要期を襲った新型コロナウイルスの感染拡大を嘆いた。 ＧｏＴｏ全国一斉停止　１２月２８日から１月１１日まで―支援金最大月１２０万円 第一生命経済研究所の永浜利広首席エコノミストは、全国一斉停止によるマイナス効果を８３０億円程度と試算。「ただでさえ厳しい宿泊業界の傷口に塩を塗るような状況だ」と指摘した。 ＪＴＢが１１月に実施したアンケート調査では、年末年始に帰省を含む旅行に行かないと答えた人の割合は８５％に上った。トラベル事業の停止で逆風が一段と強まるのは確実

Go Toトラベルの事業が全国一斉に一時停止される期間、旅行のキャンセル料は国が補償する方針で、政府は今月24日までに手続きを取るよう呼びかけています。また、政府は予約がキャンセルされた事業者に補償する割合を代金の35％から50％に引き上げる方向で最終的な調整を進めています。 政府は、14日、新型コロナウイルスの感染を抑えるため、Go Toトラベルの事業を今月28日から来年1月11日まで全国一斉に停止する方針を明らかにしました。 今月28日より前に出発する旅行も、期間が28日以降にまたがる場合は、割り引きの対象から外れます。 一方、その前にあたる今月27日までの間は東京都、札幌市、大阪市、それに名古屋市を目的地とする旅行について新規の予約は割り引きの対象から外します。 すでに予約が済んでいる場合は、21日までに出発する旅行は割り引きの対象になりますが、出発日が22日以降の場合は対象外となり

GoToトラベルの事業を今月28日から来年1月11日まで全国一斉に一時停止することに関連して、赤羽国土交通大臣は14日夜、記者団に対し、この期間の旅行の予約を取り消した場合、キャンセル料は国が補償する方針を示しました。 また、28日より前に出発する場合でも、旅行の期間が28日以降にまたがる場合はキャンセル料を補償するということです。 また、その前にあたる今月27日までの間の札幌市と大阪市、東京都それに名古屋市を発着する旅行についても、予約を取り消した場合のキャンセル料は国が補償する方針を示しました。 そのうえで、いずれのケースも、キャンセルの手続きは今月24日までに済ませるよう呼びかけました。 大手旅行会社では、年末年始の国内旅行の予約が前年に近い水準に入っているところもあり、Go Toトラベルが全国一斉に一時停止されることにショックを受けたという声も出ています。 大手旅行会社のうち、「近

ＧｏＴｏトラベル、菅首相が泥縄の方針転換　混乱必至、再開も不透明 2020年12月15日07時07分 新型コロナウイルス対策について記者団の質問に答える菅義偉首相（左）＝１４日午後、首相官邸 菅義偉首相が肝煎りの観光支援事業「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」の全国一律停止に追い込まれた。深刻さが徐々に増す新型コロナウイルスの感染拡大に、対策が後手に回り続けた末の方針転換だ。年末年始を控えたタイミングとあって混乱は必至。事業再開のめども立っておらず、首相の一連の判断の是非を問う声が広がりそうだ。 失われる稼ぎ時「厳しい」　ＧｏＴｏ休止に店悲鳴―「決断遅い」・新型コロナ 「年末年始は集中的に対策を講じられる時期だ。『トラベル』を全国でいったんは停止すべきだと決断した」。首相は１４日、首相官邸で記者団にこう表明。「年末年始は医療機関の体制をどうしても縮小せざるを得ない」として国民の理解を求めるとともに、感

「Go Toトラベル」をめぐって菅総理大臣は、政府の対策本部で、今月28日から来年1月11日までの間、全国一斉に一時停止する考えを表明しました。 新型コロナウイルス対策をめぐり、政府の分科会が先週、感染状況が高止まりしている地域は「Go Toトラベル」の対象から除外することなどを提言したことを受けて、政府は14日夜、総理大臣官邸で対策本部を開きました。 この中で菅総理大臣は、現在の感染の状況について「全国の感染者数は高止まりの傾向が続き、さまざまな指標から見て、感染拡大地域が広がりつつある。とりわけ医療機関をはじめとして、最前線で対処する方々の負担が増している」と述べました。 そのうえで、菅総理大臣は「分科会の提言を踏まえ、年末年始にかけて、これ以上の感染拡大を食い止め、医療機関などの負担を軽減し、皆さんが落ち着いた年明けを迎えることができるよう、最大限の対策を講じることにする」と述べまし

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政府はＧｏＴｏトラベルについて、運用を一時停止する検討を始めたことが分かりました。 政府関係者によりますと、政府はＧｏＴｏトラベルを年末年始含む２か月間一時停止し、その分、期間を延長する案など、運用の一時停止を含め検討を始めました。 ある政府関係者は「いろいろなシナリオを検討している。年末年始の旅行を一時停止してもキャンセル対応は可能だ」と話しています。 先週末にＮＮＮと読売新聞が行った世論調査では、ＧｏＴｏトラベルを「いったん中止する方がよい」と「やめる方がよい」、計８割近くになりました。 ある政府関係者は「世論調査の結果を受けて、菅首相の考え方に変化が出た」と話しています。 政府は、１１日開かれる分科会の提言を受け、１２日にも対策本部を開いて対応を決定する方針です。

leon@帰国した @leon_wg GoTo賛成派は「1人で密になりづらい交通手段を使って温泉宿で1人で黙々と食事して人込みを極力さけて景色を楽しむ」みたいな使い方想定してるし、GoTo反対派は「大人数でツアー組んでバスでカラオケ大会して観光地の繁華街で酒飲んでウェーイする」みたいな使い方想定してるので話がかみ合ってない 2020-12-08 12:04:25 leon@帰国した @leon_wg これはとある論争を見てて感じたことなので、「旅行いけない（興味ない）ので単純にムカつく」とか「一部の業界の利権になってる可能性があるのが嫌」みたいな感情論も人によってはもちろんあるのかなと思います 2020-12-08 14:55:58