今年は寅年、そして寅さんの年です。それを記念してパリ日本文化会館（MCJP）では今年1月から『男はつらいよ』全50話を1年間にわたって上映しています。 このシリーズは、海外では完全な形で放送されたことがありません。フランスには日本映画（小津安二郎、黒澤明、大島渚など）の大ファン、かつ愛好家が多くいますが、実は寅さんはあまり知られていません。私はいつも、それをとても残念だと思っていました。 寅さんシリーズが大々的に紹介される意味 日本で誰もが知る本シリーズを大々的に海外、そしてフランスで紹介するのは初めてのこと。日本の生活や文化、心情、時代変遷をフランスの人々に伝えることに加え、日本ならではの人情やユーモアのあふれる作品たちは、新型コロナによって不安が拡大する社会を勇気づける一助となるはずです。 「1969年に始まり、2019年に終了したこの全シリーズを、素晴らしい画質の復元版で見ることがで

山田洋次監督は「寅さんの顔は、見るだけで気持ちが楽になって、身体がリラックスする」と語った（撮影：尾形文繁） 初公開から半世紀を経ても人気が衰えない映画『男はつらいよ』シリーズ。時代が変わっても人気が衰えない理由は何か。観客は、寅さんに何を見い出しているのか。原作者の山田洋次監督（91歳）に話を聞いた。3回シリーズの第3回（第1回、第2回） ――『男はつらいよ』シリーズは渥美清さんがお亡くなりになったことで一段落しました。渥美さんがもし生き続けていたら、監督は、年金給付もないであろう年老いた寅さんをどのように描くつもりだったのですか。 作家の故遠藤周作さんがまだお元気だった頃、寅の晩年について話したことがありました。 遠藤さんによると、寅はだんだん身体が弱って、旅に出る元気もなくなってしまう。それを御前様が哀れがって「お前は愚かな男だけれど何の罪も犯してはいない。それどころか多くの人を精神

日本で介護離職をする人は、年間およそ10万人いるという（「令和4年就業構造基本調査」より）。再就職が難しかったり、就労意欲が低下したり、収入が減ったりすることから、介護離職は「キャリアの断絶」という文脈で語られることも多い。 しかし一方で、それをきっかけに、それまで縛られてきたキャリアを手放し、新たな人生への糸口をつかむ人もいる。今回は、そんな人のエピソードを紹介したい（なおプライバシー保護のため、情報の一部を改変しています）。 父親のがんをきっかけに退職 「どうやら、がんみたいなんだ」 父の突然の言葉だった。フランスで働いていた宮本みき（仮名、当時32歳）さんは、1週間の夏休みに帰国することを伝えるため、ひさしぶりに新潟の実家に電話をかけていた。 しかし、受話器越しに伝えられたのは、思いがけない事実。聞けば、ちょうど病院で告知を受けてきたところだという。 「父も病院にはほとんど行っていな

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サラリーマンものの漫画を読むと、社内で高い地位にいる人が高圧的かつエラソーにしている描写がよく出てくる。たとえば、豪華な椅子にふんぞり返って部下の報告をにらみながら聞いていたり、お連れの者が後ろをついてくる中で自分は葉巻を吸っていたりと。 かなりデフォルメされているものの、1980年代の東海林さだお氏の4コマ漫画や『美味しんぼ』、最近だと『半沢直樹』でもそう描かれているため、「高い地位にいる人＝エラソー」なイメージを持つ人がそれなりにいると考えていいだろう。 しかし、筆者がこれまで見てきた地位の高い人の中にはこうしたゴーマンな態度を取る人は滅多にいなかった。むしろ、普通の人よりも「低姿勢」であることが多かったのだ。 若造にも誠実に対応してくれた「読売新聞のドン」 いきなりだが、誰もが知る大物を例に挙げたい。読売新聞の主筆の渡邉恒雄氏だ。

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“ちっぽけな自分”を感じるとき、脳は活性化する 果てしなく広がる空の下で「この広大な宇宙に比べたら自分はなんて小さな存在なのだろう」と思う。あるいは、登山をして頂に立ち、360度に広がる空の下で他の山々の連なりや雲海を見渡し、“ちっぽけな自分”を感じる。 このような、大自然や大宇宙の悠久さや広大さを前に、自分の存在の小ささを感じる体験を、脳科学ではAwe（オウ）体験といいます。 このAwe体験をしているとき、その人の脳はとても活性化していることが多くの研究から明らかになってきています。 カナダ・トロント大学のステラー博士らの研究では、「Awe体験は自分を最小化し、それが謙虚になることにつながる」という仮説を立て、それを延べ977人の被験者の協力のもとに検証しています。 その結果、被験者が「Awe体験によって世界が違って見えた」「Awe体験によって生かされている感じがした」と答えるなど、Aw

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8月22日、東京株式市場で日経平均株価は小幅に反発した。朝方に米国株高を好感した買いが一巡すると次第に上げ幅を縮小し、いったんマイナス圏に沈んだ。写真は東京証券取引所で昨年10月撮影（2019年　ロイター／Toru Hanai） ［東京 22日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均株価は小幅に反発した。朝方に米国株高を好感した買いが一巡すると次第に上げ幅を縮小し、いったんマイナス圏に沈んだ。ただ、23日のパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長講演を見極めるまでは動きにくく、下押しも限られた。午後は小幅安の水準でもみあいが続いたが、終値ではプラス圏を確保した。東証1部売買代金は7日連続の2兆円割れ。 前日の米国株市場で主要3指数は上昇。小売り企業の好決算に加え、7月の連邦公開市場委員会（FOMC）で大幅利下げが討議されていたことが議事要旨から判明し、買いが優勢となった。 朝方の東京市場では

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少子化問題について、政府は給付金の支給など経済対策を進めています。一方、SNSでは「子供なんて大嫌い。お金があったとしても、別に子供は欲しくない」という意見をよく目にします。 もちろん個人差はありますが、一般論として、子供嫌いが指摘される日本人とは対照的に、子供好きだといわれるのがアメリカ人です。今回は、アメリカとの比較を踏まえて、「日本人は子供が嫌い」という仮説と少子化対策のあり方について考えてみましょう。 アメリカ人は子供が好き、日本人は嫌い 筆者の近所にあるイタリア料理店の入り口に、「おや？」と目を疑う表示があります。 「ペット同伴可のお店。ペットとご一緒にどうぞ」 「小学生以下のお子様の入店はご遠慮願います」 店主の意図はわかりませんが、ともあれ「子供よりもペット」という昨今の風潮を象徴しています。この店だけでなく、日本ではちょっとした高級店だと「子供連れ禁止」が当たり前です。 ア

アメリカの最近の経済指標や企業収益全般を見渡すと、ほぼ予想どおりに悪化が進んでいる。しかし、同国の主要な株価指数はここ数日、頭が重く、やや下押しの状況とはなっているものの、筆者が見込んでいたような大きな調整は実現せず、かえって底固さが目立っている。 アメリカは想定どおり個人消費も企業収益も悪化 アメリカ経済の中で最大の需要項目は個人消費で、全体の7割弱を占める。このため、最近の月次経済指標の中では3月の小売売上高（4月14日発表）が注視されていた。 実際に発表された同指標（前月比）は1.0％減と、市場の事前予想の0.4％減を凌駕する悪化で、2月分（0.2％減）とともに2カ月連続の前月比マイナスとなった。 また、企業収益については現在、2023年1～3月期の決算発表が佳境だ。もちろん企業によって好悪まちまちだが、総じて冴えない企業数が優勢となっている。 S&P500種指数採用企業についていえ

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「めちゃめちゃアルバイトの募集が減りました」 「求人サイトを見ても、情報量がすごく少なくて選べない」 このところ学生や主婦などのアルバイトを探す人から、こんな声が聞こえています。 6万0439人。新型コロナ感染拡大に関連して解雇や雇い止めにあった人が、9月23日時点で見込みも含めて6万人を超えたと厚生労働省が明らかにしました。5万人を超えた8月31日時点から20日余りで1万人増えていて、失業者増に歯止めがかからない状況です。 また総務省が毎月発表する労働力調査によると7月の非正規雇用者数は2043万人で、昨年同時期に比べ、なんと131万人、約6％も減っています。非正規で働く人にとっての雇用情勢は相当な逆風となっていることがわかります。 一方、アルバイトの選択肢は激減しているものの、アルバイトを探す求職者側も“働ければどんな仕事でもいい”というわけにはいきません。そもそも飲食店や小売店といっ

林 篤志 一般社団法人Next Commons Lab 代表理事。1985年生まれ。ポスト資本主義社会を具現化するための社会OS「Local Coop」を立ち上げる。2016年、一般社団法人Next Commons Labを設立。自治体・企業・起業家など多様なセクターと協業しながら、新たな社会システムの構築を目指す。16年、「日本財団 特別ソーシャルイノベーター」に選出。翌年、「Forbes Japan ローカル・イノベーター・アワード 地方を変えるキーマン55人」にも選出された 新潟県長岡市にある山古志地域（旧・山古志村）をご存じでしょうか。村民800人ほどの小さな集落ですが、今、新しい取り組みが行われています。山古志は2004年の新潟県中越地震で被災し、震災前には2200人ほどだった人口のほとんどが村外への避難を余儀なくされました。限界集落となってしまったこの地域を活性化させるため、私

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年度が変わる4月を前に、多くのテレビ局員の退社がニュースになっている。そこでは50代のNHKの武田アナウンサーの退局や、30代～40代のすでに名を上げた制作スタッフの他社への転職なども十把一絡げにして語られる。だが、その中でもこと事情が異なるのは、20代半ば～30代前半の若手アナウンサーの退職の連鎖である。 筆者はこれまでアナウンサーに関連するマスコミ就活本を数冊執筆しており、各企業や大学の主催する就活講演はもとより、自身の運営する就活セミナーで多くの学生をアナウンサーとして輩出してきた。その数は100名以上に及ぶ。 一方で、未発表のものや退職にまでは至らなかったものも含め、この世代の現役アナウンサーたちから転職相談を受けることも多い。 その14年間の指導の過程で、彼らが大学生だった数年前から、現在起きている“変化”の予兆を感じていた。そこにある世代的な事情を含め、本稿で探っていきたい。