老人はなぜ、販売員の「カステラおひとつですか」に怒ったのか? | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
EC（電子商取引）の拡大やAI（人口知能）の進出で、「消費のかたち」はこれまでにない変化を見せているが、果たして「未来の買い物」とはどんなものになるのか。販売のプロである前三越伊勢丹ホールディングス社長の大西洋氏がその新しい可能性を探る連続対談。 来たるべき新消費社会にどう対処すべきか、各界の専門家たちとの対話から、明るい未来を照射する。 初回のゲストは上智大学名誉教授の黒川由紀子さん。老年心理学の専門家で、「回想法」という人生を振り返り思い出を聴くことで認知症の治療にあたるメソッドを実践している。高齢者の心理には詳しく、企業からも「シニア層への適切な対応法を知りたい」と相談がひきもきらない。 黒川さんとの対話から見えてきたのは、パーソン to パーソンで生み出される消費者と販売側の理想的な関係だ。 大西：このところ強く感じているのは、百貨店の販売員に求められるものが少しずつ変わってきてい
国連も危惧するAI失業、一方で「新たに生まれる」職業は？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
高度に発達した人工知能（AI）やロボットの登場・普及は、人間から多くの仕事を奪っていく――ディープラーニングの発明などにより第3次人工知能ブームが始まって以降、こののテーゼは、多くのメディアや研究機関から、根拠となる統計データとともに途絶えることなく語られ続けてきた。消えてなくなる職種を予想し、ひとつひとつ具体的に列挙したデータも多い。 雇用に懸念を表明するデータや報道を挙げていけば枚挙に暇がないが、なかでも国連の動きは象徴的だ。 海外メディアによって、国連がAIおよびロボットの導入による大量失業や自律兵器の拡散を監視する常設組織「人工知能・ロボットセンター（Centre for Artificial Inteligence and Robotics）」を設立すると明らかにされたのは今年9月のこと。国連は2017年初めにオランダ政府と協定を締結。今後、同国ハーグにその常設組織を設置する計画
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