はじめに伝えたい内容はタイトル通りで、2023/3/31をもって2年1ヶ月の間勤めた、現職の筑波大学 テニュアトラック助教を退職することになりました。人生で退職願なるものを書いたのは初めてだったので、謎の感慨がありました。まぁ言ってしまえばそれだけなのですが、最近流行り？のacadexitをする当事者になったことと、アカデミアにいると退職エントリを書ける機会というのもそうないので、せっかくなのでいろいろ書いてみようと思います。アカデミアであったり企業であったりで研究者を志している人の参考になればうれしいです。 どんな人？主に拡張現実感（AR）やヒューマン-コンピュータインタラクション（HCI）、触覚インタフェースの研究をしている研究者です。 また、学歴・職歴は、東大で博士取得（2019年3月）→阪大で学振PD（2019年4月 - 2021年2月）→筑波大でテニュアトラック助教（2021年3

大学教員だけど、もう学生雇いたくない。理由はお金がないからじゃない。労務管理がめんどくさすぎるしペナルティが重すぎるから。 お給料の原資となる研究費はたくさんあるんだよ。自分は科研費で年百万円近くもらってる。 研究補助で学生雇うじゃん？でもって、その学生になにか仕事頼むじゃん？何時から何時まで学生が大学に来て仕事したか、記録つけたり訂正したりするの全部教員の仕事になるのよ。で、実際学生が働いてるかチェックされて、もしその時間サボってたり学校来てても研究室にいなかったりして記録が間違ってると、教員が研究不正をした扱いになるわけ。捕まると科研費取れなくなって事実上研究者廃業。 こっちは一ヶ月以上かけて何年も前から必死で科研費の申請書出して、数年がかりで血眼になってようやく取ってきた研究費なのに、ヘラヘラ学生がバイト入りましたーとか言ってドタキャンされて、仕事に従事した時間の変更が必要になって、

Excelで「1-1」のように入力するだけで自動的に「1月1日」と変換してくれる機能は時には便利ですが、単純に「1-1」と入力したかった場合はおせっかいに感じることも。実際に、この機能による「人間の遺伝子の略称を勝手に日付に変換してしまう」という問題が遺伝子学者を悩ませており、ついに科学者側が根負けして遺伝子の名前が変更されることになったと報じられています。 Scientists rename human genes to stop Microsoft Excel from misreading them as dates - The Verge https://www.theverge.com/2020/8/6/21355674/human-genes-rename-microsoft-excel-misreading-dates Excelが文字列を勝手に変更し、使用者の意図しない表記

若手研究者が自由な発想で研究できる環境を整えようと、国内の科学技術の若手研究者700人を選んで、1人当たり7年間で最大5000万円の研究費を支給する新たな国の事業の公募が今月から始まりました。 事業では、公募した若手研究者の中から700人を選んで、年間平均700万円の研究費が原則7年間支給され、1人の総額が最大で5000万円とされています。 選ばれた若手研究者は基本的には7年間、研究費の獲得のための書類作りなどに追われることが少なくなり、その分研究に専念できるようになるとしています。 公募は3年に分けて行い、今年度は200人程度を選ぶため今月から公募を開始して書類選考と面接を行う見込みです。 応募できるのは国内の研究機関に所属し、博士号を取得してから原則15年以下など、専門分野ごとに設定された条件を満たした若手の研究者で、自分で発案した独創的な研究構想があることなどが求められます。 国は選

「衒学的」(pedantic)は「過剰に学者っぽくふるまう」という意味なので、単に「学者っぽくふるまう」の場合「似非」(pseudo)のほうが良いのではないかという指摘がありました。元の文意を出せるように「衒学的」を置き換えると学問風アカデミアとしたいところです…… ※この記事は、下記のまとめの抄録に解説文を付けたものです。 MITメディアラボが組織的性犯罪者ジェフリー・エプスタインの資金を、彼が性犯罪者であることを知りながら受け取っていたスキャンダルが大きく報じられている。 性犯罪者の資金で回っていたMITメディアラボ この件は当初メディアラボ側からするととばっちりと思われていたが、所長の伊藤穣一は、エプスタインがMITの寄付不適格者であることを知りつつ、分散して匿名寄付にしたり迂回名義を使うなどして資金を受け取る、個人のファンドにも出資してもらうなど、すべてを知りながら行っていた「クロ

文部科学省は低下が指摘されている日本の研究力を回復させるための方策をまとめたプランを23日発表し、来年度予算案の概算要求などに反映させていくことにしています。 研究力を回復させるため、文部科学省の局長らで作る作業チームはことし２月から検討し、23日、方策をまとめたプランを発表しました。 プランでは人材、資金、環境の３つの面で強化が必要としていて、人材面では、若手研究者をプロジェクトで雇用する際の任期を５年程度以上に延ばすなどの対策で、研究者の「雇用の安定」や「自立」を進める方針が示されています。 また、資金面では公募で獲得する競争的資金の使用ルールを緩和し、大学などが自由に使える資金を増やすなどの対策を行うことで、世界水準で多様な研究を支援していくとしています。 文部科学省では、このプランをもとにして今後、具体的な施策をつくっていく方針です。 柴山文部科学大臣は記者会見で「大学側の改革も含

日本仏教を研究してきた西村玲（りょう）さんは、２０１６年２月に亡くなった。 ０４年に博士（文学）に。０５年、月額４５万円の奨励金が支給される日本学術振興会の特別研究員に選ばれた。 実家で両親と暮らしながら研究に打ち込み、成果をまとめた初の著書が評価されて、０９年度に若手研究者が対象の賞を相次いで受賞。恩師は「ほとんど独壇場と言ってよい成果を続々と挙げていた」と振り返る。 だが、特別研究員の任期は３年間。その後は経済的に苦しい日が続いた。 衣食住は両親が頼り。研究費は非常勤講師やアルバイトでまかなった。研究職に就こうと２０以上の大学に応募したが、返事はいつも「貴意に添えず」だった。読まれた形跡のない応募書類が返ってきたこともあった。 安定した職がないまま、両親は老いていく。１４年、苦境から抜け出そうと、ネットで知り合った男性との結婚を決めた。だが同居生活はすぐに破綻。自らを責めて心を病んだ。

「何で大学院に行ってるんですか？」 はじめて行った街コンで、出会った彼女はそう言った。 「何でって…研究が楽しいから」 ぼくはそう答えた。 「ふぅん。どんな研究してるの？」 「薬を作る研究。抗がん剤とか」 ほんとはぼくの研究はもっと基礎的なもので、抗がん剤は応用可能性の一つにすぎないんだけれど、今はそんなこと話す必要がないことくらいは、そのときのぼくでも知っていた。 「へぇ、すごい。製薬会社とかに就職しないの？」 「うん、とりあえず今は企業に行く必要はないかなって思ってる」 「へぇ〜そうなんだ…がんばってください！」 彼女はそういって、別の男性と話に行った。 彼女の言いたいことはよくわかる。 修士で外資系投資銀行に就職した研究室の後輩は、一年目で年収700万を超えているし、大手製薬会社に就職した友人は、結婚して都内にマンションを買っていた。 ぼくも彼らと同じように就職していれば、彼女の反応

http://dlit.hatenablog.com/entry/2018/10/10/080521 https://anond.hatelabo.jp/20181010122823 私もこの流れに賛同したので続きます。私は博士課程の学生なので、多少間違いがあるかもしれませんが、大筋は合ってると期待します。身バレしない程度にざっくりとした纏めにとどめますが、誤りがあった場合の修正については諸氏にお願いしたい。他の研究者の諸事情を聞くのは面白いですね。 はじめにCG分野の研究は、大雑把に分けると オフライン／リアルタイム　レンダリング 流体／弾性体 シミュレーション モーション 形状解析および形状処理画像処理というようなモノになると思います。各分野を横断する様な複合的な研究も多いのですが、大雑把にというところでお許しください。最も著名な研究者は現在はドワンゴリサーチを主幹しておられる西田先生

「オーバードクター」の死…　九州大学箱崎キャンパスで発生した火災現場から発見された遺体の身元が、46歳の元学生であることが明らかになった。 福岡市東区箱崎6丁目の九州大箱崎キャンパスで7日朝に研究室を焼いた火災で、福岡東署は15日、焼け跡から見つかった遺体は研究室に出入りしていた同区の職業不詳の男性（46）と発表した。署によると、死因はやけどによる火傷死。男性が放火、自殺したとみて調べている。 出典:西日本新聞記事 記事によれば、研究者を志したものの貧困に苦しんでいたという。 詳細はみわよしこさんの記事にまとめられている。 九大箱崎キャンパス放火・自殺事件～「貧困」という切り口から見えてくるもの　いったい何が起こったのか… 記事によれば、男性は大学院中退後も研究者を志していたという。いわゆる「オーバードクター」だったといえるだろう。 「オーバードクター」とは、「大学院博士課程に三年以上在学

福岡市東区箱崎６丁目の九州大箱崎キャンパスで７日朝に研究室を焼いた火災で、福岡東署は１５日、焼け跡から見つかった遺体は研究室に出入りしていた同区の職業不詳の男性（４６）と発表した。署によると、死因はやけどによる火傷死。男性が放火、自殺したとみて調べている。 署は、現住建造物放火か、非現住建造物放火の疑いで、男性を容疑者死亡のまま書類送検することも視野に入れている。 男性は九大法学部の卒業生。署によると、研究室の内側からテープで目張りがされた上、遺体の近くに灯油用のポリタンクやライターがあった。自宅からは、９月上旬にポリタンクを購入した際のレシートも見つかったという。 九大によると、男性は大学院に進学し、２０１０年の退学後も研究室を使用。大学院は、９月末に同市西区の伊都キャンパスへ移転を完了する予定で、男性に再三退去を求めていた。 ◇　　　　　　◇ ■困窮、研究の場も無く　「経済破綻に直面」

政府の科学技術関係予算のうち大学や公的研究機関の研究活動に渡らない部分が3割近いことが、日本経済新聞の調べでわかった。経済協力開発機構（OECD）の統計データを分析した。偵察衛星の開発などを組み入れたほか、高等教育予算から算入する比率が高まったことも大きい。結果的に研究現場が弱くなり、科学技術力低下を招いた可能性がある。OECDは加盟国の研究開発投資について、政府が公表する名目の予算額と、物価

「Nature」は大学院生の精神衛生状態を調査した研究の報告を受けて、研究で発表された内容をTwitterで投稿しました。すると、投稿内容に同調する多数の返信が寄せられる結果となり、大学院生の多くが精神衛生上の問題を抱えている傾向にあることが明らかとなりました。 Time to talk about why so many postgrads have poor mental health https://www.nature.com/articles/d41586-018-04023-5 Natureは、2018年3月26日に「世界の博士号や修士課程の学生は、一般人の6倍のうつ病や不安を抱えています。助けるためにどうしたら良いですか？」とのツイートを行っており、記事作成時点で1800件以上のリツイートと220件以上の返信が寄せられています。 PhD and master’s studen

どこに行くんだろうか。いまこうして自身がその身になってみて、僕自身が一番それを知りたい。 この年度末で任期が切れる。 5年。長いと思っていた。 自分の能力の割に良いところに就けた。この次はテニュア職だ。准教授だって狙ってもいいかもしれない。そんなことまで思っていた。 今、思えば滑稽だ。 助教と言ったっていわゆる特任助教だ。ポスドクに毛が生えたようなものなのはわかっていた。更新もない。 そうはいっても身の丈にあまる場所での職位、精一杯背伸びして研究も教育にも力を注いだ。 講義だって持ったし学生の指導だってやった。 自分で外部資金取ってきて、論文だって毎年筆頭をひとつは出したさ。 同じ部局の同年代と比べて遜色ない程度にはやったんじゃないか。 すこしくらい自分を褒めてもバチは当たらないんじゃないかな。 とはいえ任期切れは容赦なくやって来る。 公募もずいぶん出した。北から南、東から西。ときには海の

オランダの学術出版大手エルゼビアは１４日、主要国の科学研究費や論文数を比較した結果、日本の研究費は米国、中国に次ぐ３位だが、一定額当たりの論文数では最下位だったとする報告書を公開した。研究への投資が論文などの成果に結びついていない現状が浮かび上がった。 報告書では、主要９カ国の２０１２年から１６年の官民合わせた研究費を調べ、１００万ドル当たりの論文数を計算した。日本は１２年から最下位で、論文数の減少傾向が続き、１６年は０・７と低迷。１位カナダ（３・８）、２位英国（３・７）に水をあけられ、中国（１・１）や韓国（０・９）にも及ばなかった。 世界で発行されている全論文に占める、その国の論文数のシェアを１２カ国で比べると、日本は１２～１５年に５位だったが、１６年にはインドに抜かれて６位に転落。他国はシェアを維持したり、伸ばしたりしており、日本の減少が目立った。

捏造データ・画像を駆使した科学論文の数々… 科学研究はバレない程度の不正をしてポイントを稼ぎ合う世界になっていないか？ それを防ぐためには現在の「査読」というシステムを根本から変えるべきではないか？

京都大iPS細胞研究所の論文不正問題を受け、山中伸弥所長が、給与を当面の間、研究所に全額寄付するとの考えを示していることが25日、分かった。今月の給与から寄付するとしている。 論文の研究費約310万円のうち、一般の人から募った寄付金「iPS細胞研究基金」の二百数十万円が使われていたための措置という。 山中所長は不正を発表した22日の記者会見で「多くの方から頂いた支援が使われてしまった」と謝罪。発表後に対応を検討し、寄付する考えを担当者らに伝えた。 24日に京都市内で行われた講演では、寄付金が使われていたことや今後の寄付活動について、「どうしたら皆さまに納得していただき、自分自身が納得できるのか。最良の方法を探したい」と発言していた。 問題の論文を掲載した米科学誌ステム・セル・リポーツは、山中氏が国際幹細胞学会の理事長を務めていた2012年に、学会と出版社が提携する形で創刊を発表。 科学誌の