“三浦瑠麗氏の後釜”たかまつなな『朝生』での発言がトレンド入り「余命投票制度」主張に感じる成田悠輔氏との共通点（SmartFLASH） - Yahoo!ニュース
毎月の最終金曜日、深夜におこなわれる激論番組『朝まで生テレビ！』（テレビ朝日系）が2月24日に放送され、「原発とエネルギー危機」のテーマが議論された。 ロシアのウクライナ侵攻に端を発するエネルギー価格の高騰、2050年の脱炭素化、岸田政権の原発推進への大転換などをめぐり、与野党の議員7人や、研究者らが舌戦を繰り広げた。 この日、議論の内容とは別に注目されたのは、番組の常連だった国際政治学者の三浦瑠麗氏が復活するかどうか。夫の投資会社が刑事告訴されたニュースを境に、三浦氏のテレビ出演は見送りが続いていた。 結局、三浦氏の姿はなかったが、出演するという情報も一部で報じられ、Twitterでは《太陽光発電を推す発言を繰り返し、利益相反ではないのかと疑われている人間に「再生可能エネルギーの現状と課題」について議論させる 正気か？》といったツイートも見られた。 一方、今回の出演者で最年少だった芸人で
｢嵐ですらおじさんっぽい｣イマドキの若者が"古さ"を感じる残念なSNS投稿写真 "おじ･おば感"を消す写真加工テク
【座談会参加者】 工藤 慶人くん／一橋大学経済学部2年生。男性 鈴木 俊太朗くん／慶應義塾大学法学部3年生。男性 安田 愛麻さん／慶應義塾大学総合政策学部2年生。女性 高杉 真由香さん／慶應義塾大学総合政策学部2年生。女性 齊藤 龍星くん／早稲田大学政治経済学部2年生。男性 ひと目見て自撮りとわかる写真はアウト 【原田】皆、インスタやTwitterで年上の人の投稿を見かけることもあると思うんだけど、その中で「おじさん・おばさんっぽいな」と思う写真はある？ 若者が投稿する写真とどう違うのかも教えてほしいんだ。 【安田】ひと目見て「自分で撮ってるな」ってわかるような、完全な自撮り写真は古くさい感じがします。今の子たちは、自分で撮るにしても自撮り棒で高めから撮るとか、第三者に撮ってもらった風の写真を投稿することが多いですね。あと加工しすぎ、盛りすぎな写真も逆に昔っぽい。今はわりとナチュラルに撮る
TikTokの利用率は3年で4倍以上、インスタは4年で2倍以上に。Z世代を中心とした若者が使うSNSは？〜Z世代によるZ世代分析レポート〜｜VR Digest plus メディアとビジネスのミライを見つめる。 | ビデオリサーチ
はじめに 現代はソーシャルメディアやSNSの存在が当たり前となり、また、音声サービスから位置情報サービスまで、多種多様なジャンルにおいてその数も増え続けています。 そんなソーシャルメディア乱立期の現代において、最近注目のZ世代を中心とした若者はどんなソーシャルメディアやSNSを使っているのでしょうか。 今回は若者を、Z世代を含めた12-30歳までと定義し、中学生・高校生年代の「12-17歳」、大学生〜若手社会人が含まれる「18-24歳」、ほとんどが３年以上の社会人歴を持つと思われる「25-30歳」の3つの年代に分けて、当社が保有する日本最大級の生活者データベース「ACR/ex」にて調べてみました。 ※本記事ではソーシャルメディアを「個人が情報を発信・共有することが可能なサービス」と定義し、SNSは勿論、口コミ、まとめサイトなども含めたコミュニケーションツール全般を指しています。 【この記事
TVが統一教会批判すると抗議殺到「電話対応はやめるべき」萎縮を防ぐための対策 - 弁護士ドットコムニュース
「メディアで統一教会の問題を取り上げると、抗議の電話が殺到する」という話がある。 一般論として、センシティブなテーマを報じることでテレビ局に抗議電話が殺到することは珍しくない。残念ながら、その影響で取り上げづらくなるということもありえるのが番組制作の現実だ。 テレビ局が怖気づいているように見えるだろうが、筆者はもっとテレビ制作にかかわる構造的な問題があると考えている。とはいえ、視聴者の信頼を裏切る行為であることには変わりない。テレビ局はどう対応していくべきか、考えてみたい。（テレビプロデューサー・鎮目博道） ●抗議電話の殺到 今月18日、テレビ朝日『羽鳥慎一モーニングショー』にジャーナリストの有田芳生さんが出演した際、有田さんが「政治の力」で統一教会の摘発が見送られたと語り、スタジオの空気が凍りついたようになったことが話題になった。 私はテレビ朝日のOBであり、『モーニングショー』の前身番
Engadget | Technology News & Reviews
Boston Dynamics unveils an all-electric version of its Atlas robot
記者が首相に政権延命の方法を助言した「指南書問題」 21年を経て問われる政治報道の「守るべき一線」（立岩陽一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
窮地に立たされた当時の森喜朗総理を救うために書かれた「指南書」。そこには厳しい質問が予想された記者会見について、「（記者の）質問をはぐらかす言い方で切り抜けるしかありません」と書かれ、政権の延命に記者が手を貸すものだった。その詳細は「窮地に陥った首相に政権延命の策を指南した記者がいた」を参照して欲しいが、この問題は西日本新聞によって報じられ人々に知られることとなる。今回、書いたのはNHKの記者だとする複数の証言が得られたが、NHKはそれを否定している。（写真：筆者撮影） 「記者の矩を完全に超えている」と筑紫哲也氏は語ったNHKの官邸キャップが反応したことで、いわゆる「裏取り」、つまり事実関係の確認作業は一定の成果を得ることとなった。加えて、それはNHKへの通告となった。つまり「指南書」を報じるための準備が最終段階に入ったということだ。 官邸キャップの長谷川氏の了承を得て、宮崎記者は先輩記者
「義務教育ってムダじゃないですか？」中学生で月収1000万円、家は58階建てタワマン最上階《17歳YouTuberを直撃》 | 文春オンライン
キメラゴン インフルエンサーを目指したりとSNSの発信力を高めたい社会人向けのコンサルティングや、SNSマーケティングの手法をテキストでまとめた教材の販売で稼いでます。 1月あたりの収入が1100万を超えたのは中学3年生の冬で当時の内訳は有料noteの販売が1000万円で大半を占めて、残りの100万は中学生向けの講演料など。中3の夏にnoteの有料販売をはじめて、初月が5万、そこから10万、15万、350万、1100万と伸びました。2カ月目に僕のことがハーバー・ビジネス・オンラインで取り上げられ、Yahoo！ニュースに転載されてバズってnoteに人が流入し、それがまた話題になって……というサイクルになって1000万円を超えました。 現在の平均は月に200～300万ぐらい。今はnoteの販売はしていませんが、個人コンサルで200万稼ぐ月もあれば、教材を売る額が多い月もあるので、収入の内訳は月
武漢研究所は長年、危険なコロナウイルスの機能獲得実験を行っていた
厳戒態勢（写真は今年2月、WHOの調査団が訪ねたときの武漢ウイルス研究所） Thomas Peter-REUTERS ＜パンデミック発生以来、世界は新型ウイルスは動物から自然発生した、と信じ込まされてきた。だがアマチュアネット調査団「ドラスティック」の活躍で、風向きは大きく変わった。ドラスティックの発見を知った主要メディアが、新型コロナの始祖ウイルスが発見されたとみられる雲南省の鉱山へ取材に向かったのだ＞ ※前編はこちら：「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型コロナの始祖ウイルスを「発見」！ ......最初に現地入りを試みたのはBBCのジョン・サドワース記者。数台のトラックと治安要員に行く手を阻まれ、鉱山には近づけなかった（サドワース記者はその後まもなく中国当局に記者証を取り上げられ国外退去を命じられた）。ほぼ同時期にAP通信の記者も試み、NBC、CBC、USAトゥデーなど他の
「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型コロナの始祖ウイルスを「発見」！
＜パンデミック発生後早い段階で「反中の陰謀説」とされてきた新型コロナウイルスの「研究所流出説」がここへ来て急に見直されているのは、中国の説明がおかしいと感じた世界各地のアマチュアネットユーザーがチームを組んで否定しがたい新事実を科学界と大メディアに突きつけたからだ＞ 新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的な大流行）は中国・武漢の研究所から手違いでウイルスが流出して引き起こされた──これはつい最近までオルト・ライト（新右翼）的な陰謀論としておおむね無視されてきた主張だ。 ワシントン・ポストは2020年初め、「専門家が何度もその誤りを証明した陰謀論を、執拗に蒸し返している」として、トム・コットン上院議員を批判。CNNは「陰謀論や誤情報を信じている友人や家族を説得する方法」を伝え、ニューヨーク・タイムズも「非主流の説」扱いをし、公共放送のNPRも「研究所の事故で流出したという説は虚偽だと
NHK放送文化研究所
ジャーナリストたちの現場から Vol.2 被災地に向き合い続けたカメラマン徳田憲亮の軌跡 〜東日本大震災に見る"寄り添う"報道の可能性〜 2024年3月1日
10～20代の約半数、ほぼテレビ見ず「衝撃的データ」：朝日新聞デジタル
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高須克弥 on Twitter: "中日新聞社に勤めている友人の記者が「高須先生のところに勤務している人が不正署名の押指印に協力したとの情報を入手したので記事にします。すいません」 何が「すいません」だよ💢😠💢なう。"
中日新聞社に勤めている友人の記者が「高須先生のところに勤務している人が不正署名の押指印に協力したとの情報を入手したので記事にします。すいません」 何が「すいません」だよ💢😠💢なう。
確認作業は公益性高い、毎日新聞 接種センター架空入力は取材目的 ｜ 共同通信
毎日新聞社は18日、自衛隊が運営する高齢者向け新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターを巡り、取材目的で架空情報を使い予約したことに対し「確認作業は公益性が高いと判断した。予約はすぐに取り消した」とのコメントを出した。 毎日新聞は、架空の市区町村コードや接種券番号を入力し予約が取れたとする記事を17日にインターネット上で掲載した。同社は「架空の数字を入力しても予約できるとの情報があり、防衛省への取材を進めるとともに真偽を確認するため実際に入力した上で記事化した」としている。
やりたいことを貫くには？ ちゃんと変なことをやり続ける デイリーポータルZ・林雄司さんに聞いてみた - ミーツキャリアbyマイナビ転職
＜プロフィール＞ 林雄司 デイリーポータルZ編集長。東急メディア・コミュニケーションズ株式会社勤務。1971年東京生まれ。1996年から個人でサイト制作を始め、2002年にデイリーポータルZを開設。編著書に『死ぬかと思った』シリーズ（アスペクト）、著書に『会社でビリのサラリーマンが1年でエリートになれるかもしれない話』（扶桑社）などがある。 自分の中に面白いと思うものや、やりたいことはあるものの、組織の中で思うように動き出せない。あるいは新しいことを始めようとしても、失敗することを想像しては、気持ちが落ち込んできてしまう。そんな人は林さんの考え方がヒントになるかもしれません。 林雄司さんは、30代前半のころに人気メディア「デイリーポータルZ」を立ち上げ、現在も編集長を務めています。過去には「このままではマズイよ」と会社から通達を受けたことや、事業譲渡で運営会社が変わったことも。それでも、傍
『報ステ』がインタビューを歪曲報道…修正依頼を無視、TSMCの日本進出報道でミスリード
台湾TSMC のHPより 『報ステ』からのインタビュー依頼 2月9日付日本経済新聞が、台湾の受託生産会社（ファンドリー）大手のTSMCが茨城県つくば市に、約200億円を投じて、半導体の後工程の開発拠点をつくる方向で調整に入ったことを報じた。 同日の午後、この件に関して『報道ステーション』（テレビ朝日系）のニュースデスクを名乗る人物から、インタビューの依頼を受けた。メールのやり取りでは埒が明かなかったため、電話で、TSMCとはどのような半導体メーカーで、今回の後工程の開発拠点を日本につくることの意味などを説明したが、「後工程」ということが理解できないようだった。それどころか、「半導体」というものが、まったくわかっていない様子だった。 加えて、「TSMCが日本に拠点をつくったら、今問題になっているクルマ用の半導体不足が一気に解消されることになるんですよね？」などと言うので、それは次元が異なる別
Satoshi Ikeuchi 池内恵 on Twitter: "虚偽です。「学者は６年ここで働けば学士院に行き年間250万円年金が死ぬまでもらえる」学術会議の委員を経験して、学士院会員になる人は100人に一人もいないでしょう。定員が全く違う。ここまで虚偽の情報を流す理由はなぜなのか。 https://t.co/rMCTNt7lNo"
虚偽です。「学者は６年ここで働けば学士院に行き年間250万円年金が死ぬまでもらえる」学術会議の委員を経験して、学士院会員になる人は100人に一人もいないでしょう。定員が全く違う。ここまで虚偽の情報を流す理由はなぜなのか。 https://t.co/rMCTNt7lNo
自殺者が後を絶たない…リアリティーショーは「現代の剣闘士試合」か（斎藤 環） @gendai_biz
女子プロレスラーの木村花さんが5月23日、急逝した。彼女は2019年5月からフジテレビ系列で放映中のリアリティーショー『TERRACE HOUSE TOKYO 2019－2020』に出演中だった。彼女の死には、放映中からSNS上で彼女に向けられた誹謗中傷が大きく影響したと報道されている。 木村さんの没後、ネット上ではSNSの誹謗中傷をめぐる論議が活発化した。フジテレビは「テラスハウス」の放送中止を発表し、遠藤龍之介社長は検証チームを立ち上げる意向を明らかにした。ネット上の批判の矛先は、いまや番組制作陣や他の出演者などにも向けられ、原稿執筆時点ではまだ「炎上」が続いている。 この事件を受け、高市早苗総務相は、インターネット上の誹謗中傷を巡る発信者の情報開示について制度改正も含めて対応する考えを明らかにしたが、この機に便乗して政府への批判を封じる意図があるのではと警戒する声が上がっている。 な
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元毎日新聞記者の西山太吉さん死去 91歳 沖縄返還密約追及 | 毎日新聞
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