1.17 再現／阪神・淡路大震災：朝日新聞デジタル
１９９５年１月１７日午前５時４６分。 あのとき、もし私たちの手元にスマートフォンがあったなら、阪神・淡路大震災はどう伝えられただろう。 地震発生後に起きた事象を時間ごとに、当時の写真や動画で追いながら、あの日を再現する。 ※ページ内には当時の被害に関する映像・音声を使用しています。
鳥取の山中、放射線レベル高い粘着テープの塊 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
鳥取県は３０日、鳥取市岩倉の山中で、市道のり面に不法投棄された廃棄物から、放射線レベルの高い粘着テープの塊（約１メートル四方）が見つかったと発表した。 県によると、自然界に存在する放射線量の約６００倍で、近くに約１７０日間立ち続けた場合にがんの発生率が５％上がるといい、「人体に直ちに影響があるレベルではない」としている。県は現場にあるテープの半径３メートル以内を立ち入り禁止にし、放射性物質の特定を急いでいる。 テープの放射線量率は毎時２４マイクロ・シーベルトで、ほかに同６・１２マイクロ・シーベルトのコンクリート片（長さ約６０センチ、縦・横各約１０センチ）も発見された。 のり面の改修工事に伴い、周辺の廃棄物を撤去した産業廃棄物処理業者が２９日に持ち帰ったコンクリート片を調べて放射線を検出し、通報を受けた県と同市が３０日に粘着テープの塊を見つけた。 現場はＪＲ鳥取駅から約４・５キロ東で、近くの
羽ばたけ未来のＪリーガー 舞洲にアジアの育成センター （1/2ページ） - MSN産経west
大阪市がスポーツアイランドとして整備している舞（まい）洲（しま）（此花区）に、サッカーのアジア育成センターを建設する構想が浮上していることが８日、分かった。関係者によると、東南アジアを中心とした子供たちを受け入れてサッカースクールを開校するなどし、将来的にはＪリーガーを輩出したいとしている。 主体となっているのはＪ１セレッソ大阪の外郭団体、一般社団法人セレッソ大阪スポーツクラブ。同日開かれた大阪市の戦略会議で、大阪港スポーツアイランド施設条例を改正する方針が決定し、橋下徹市長も民間活力を導入して舞洲を活性化することに前向きな意向を示した。 大阪市側は公平性の観点から業者を募る予定だが、同スポーツクラブはそれに応募する形で舞洲の土地約４万４０００平方メートルを借り上げ、クラブハウスや夜間照明設備を新設するほか、天然芝グラウンド２面、人工芝グラウンド１面を整備したい考えだ。 整備資金は独立行政
アサリ届けるため…９９キロオーバー で男逮捕 - MSN産経ニュース
取引先にアサリを届けるため時速１７９キロで東京湾アクアラインを走行したとして、千葉県警高速隊は２４日、道交法違反（速度超過）の疑いで、同県木更津市太田、会社員、原崇浩容疑者（２３）を現行犯逮捕した。 逮捕容疑は、２４日午後４時半ごろ、木更津市のアクアライン上り線で、制限速度（時速８０キロ）を９９キロオーバーする同１７９キロでライトバンを運転した疑い。 高速隊によると、原容疑者は海産物小売り会社の社員で、東京・築地の取引先にアサリを運んでいた。「午後５時までに納品したかった」と供述している。 違反走行を発見した高速隊の覆面パトカーが追跡。高速を降りて東京都大田区京浜島１丁目の国道３５７号で渋滞に巻き込まれたところを逮捕した。
「炭酸飲料税」導入に前向き 米オバマ大統領 - MSN産経ニュース
スーパーの棚に並ぶ炭酸飲料製品。オバマ米大統領は財源確保と国民の健康のため「炭酸飲料税」に前向きな姿勢を示している（ブルームバーグ） オバマ米大統領は議会で審議中の医療保険改革の財源確保に向け、糖分の入った炭酸飲料などに対する課税検討に前向きな姿勢を示した。 大統領は来週発売の雑誌「メンズ・ヘルス」のインタビューで「課税は追求すべき考えだと思っている。子供たちは明らかに炭酸飲料を飲み過ぎている」と語った。 医療保険改革にかかるコストは向こう１０年で最大１兆ドル（約９２兆円）と見積もられ、関連法案を作成している議員らは糖分を含む炭酸飲料を対象とする新税導入を検討してきた。 オバマ大統領は課税提案に一部議員が反対しているものの、炭酸飲料の消費減少に寄与する課税は医療コストを抑えるために役立つとし「肥満に関してこれまで実施されたすべての調査が、炭酸飲料消費と肥満の高い相関関係を示している」と語っ
産経新Web面にTwitterやひろゆき氏、「エンドレスエイト」も 「ネットは政治や経済と同列」
産経新聞社は、産経新聞朝刊紙面に7月30日から、「Web面」を設置した。「ネットをめぐるニュースは、政治や経済、社会面で扱っているニュースと同列」と位置づけ、ネット上のできごとを、丸ごと1面使って伝える。週1回、木曜日の朝刊（一部エリアは金曜日）に掲載する。 既存の購読者にネットの世界を知ってもらい、ネットユーザーには紙の新聞を手に取ってもらう狙い。ネット関連企業からの広告出稿も目指す。 紙面レイアウトは、政治や経済、社会面など既存の面とほぼ同じ。ネット上のニュースを掲載するほか、人気の動画・ブログの紹介、ネットまわりの個性的な人物「ネット人」のインタビュー、ネット関連イベントの告知などを載せる。ネットのヘビーユーザー向けのディープな内容も、「ミニ・ニュース」として取り上げる。 「先鋭的な内容を扱い、Web面で扱った事象が、1年後、2年後に世の中の趨勢になっている、というイメージ」で紙面を
新聞業界最大のタブー？ 週刊新潮が「押し紙」特集記事
実際には配られない新聞が大量に販売店に押しつけられているとされる、いわゆる「押し紙問題」をめぐり、新たな波紋が広がっている。週刊新潮が、この問題を4ページにわたって特集したところ、新聞3社が、広告の表現などについて抗議文を送付したのだ。一方、記事を執筆したジャーナリストは、「問題が表沙汰になったことに意味がある。新聞社は紙面で反論なり裁判を起こすなりすればいい」と一歩も引かない構えだ。 新聞側は記事の訂正・謝罪などを要求 波紋を広げているのは、「週刊新潮」6月11日号(首都圏では2009年6月5日発売)に掲載された「『新聞業界』最大のタブー『押し紙』を斬る／ひた隠しにされた部数水増し」と題した記事。この問題を長く取材しているフリージャーナリストの黒薮哲哉さんが執筆している。記事では、滋賀県の読売新聞販売店の店主をしていた男性が、新聞紙の配達状況についての実態調査を行ったことを紹介。その結果
asahi.com（朝日新聞社）：日テレ・テレ東が三十数年ぶり赤字 ＣＭ落ち込む - ビジネス
日テレ・テレ東が三十数年ぶり赤字 ＣＭ落ち込む2008年11月13日20時54分印刷ソーシャルブックマーク 民放キー局５社の０８年９月中間連結決算が１３日、出そろった。景気低迷でテレビＣＭ収入の落ち込みが目立ち、３社の純利益が大幅に減少。日本テレビは３７年ぶり、テレビ東京は３３年ぶりに純損失を計上した。 番組の前後に流す「スポットＣＭ」の不振が昨秋から続く上に、米国発の金融危機が追い打ちをかけた。日テレは「化粧品、飲料、自動車のＣＭ収入が前年を大きく下回った」といい、スポット収入は前年同期より４９億円減の４７０億円だった。 業界首位のフジ・メディア・ホールディングスも「突風が吹き荒れている」（豊田皓社長）として、上半期の番組制作費を前年同期より約６０億円削減。今後３年間で設備投資額を１００億円減らす。 番組の中で流す「タイムＣＭ」についても「最近１カ月で急激に落ち込み、８月発表時と比べて年
J-CASTニュース : 日本の公的資金投入の薦め Ｇ７で相手にされず
米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題が深刻化する中、バブル崩壊後に未曾有の金融危機を招き、「失われた15年」を経験した日本は、2008年の年明け以降、国際会議などを通じて「金融機関への公的資金投入の重要性を訴える語り部を演じている」（当局筋）が、欧米各国から一顧だにされない冷たい仕打ちに会っている。 欧米の大手金融機関は大胆な損失処理を進めている？ 08年1月下旬の世界経済ファーラム（ダボス会議）や2月上旬に東京で開かれた先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ7）などで、渡辺喜美金融相や額賀福志郎財務相は欧米の金融当局者や市場関係者らとの会談で、ことあるごとに「日本は金融機関への公的資金の投入が遅れたばかりに、不良債権問題を深刻化させ、デフレ不況まで招いた」と、恥を偲んで失敗談をアピール。サブプライム問題では、欧米政府が多額の損失を出した大手金融機関に対して速やかな
asahi.com（朝日新聞社）：学風か防犯か悩める京大 事件急増でも警察に拒否感 - 社会
学風か防犯か悩める京大 事件急増でも警察に拒否感（1/2ページ）2008年9月26日6時6分印刷ソーシャルブックマーク 門がなく、学生や一般人が自由に出入りできる京都大のキャンパス＝２５日午前、京都市左京区、上田潤撮影 「自由の学風」を守れるか――。学生の自治を重んじ、夜間も校門を開放し、警察官の構内巡回を拒んできた京都大（京都市左京区）が、キャンパス内での犯罪増加に悩んでいる。警備員や防犯カメラを増やすなど対策を強化しているが、教員や学生らからは「監視を強めすぎると、自由闊達（かったつ）な京大の気風が失われてしまう」との声も上がる。 ５月２５日未明、同区の吉田キャンパスで、自転車に乗って帰宅しようとした留学生の男性が金属バットを持った男３人に取り囲まれ、「カネを出せ」と脅された。男性が「ない」と断ると、バットで頭や下半身を殴られて負傷。６月１６日昼には、同キャンパスの理学研究科の研究室か
ロータスが騒音発生装置を開発…エコカーは静かで危険（レスポンス） - Yahoo!ニュース
英ロータスエンジニアリングは、電気自動車やハイブリッドカー向けに車外騒音発生装置『セーフ＆サウンド』を開発した。リアルなエンジンサウンドにより、低騒音車が走行中であることを周囲に認知させる。 ［図版拡大 システム概略］ 電気自動車やハイブリッドカーは環境に優しい車として期待されているが、視覚障害者に対しての問題がクローズアップされてきた。これらの車が低速で電気走行するときは、車外に音をほとんど発生しないため、視覚障害者は車の接近に気づかないリスクがある。 エンジンサウンドの合成あたっては、車速信号やスロットルペダルの動きを車から拾って、システムのオン/オフや音量・音質を自動的に制御する。ドライバーに聞こえる音はほとんど増えないという。 ロータスグループのマイク・キンバリーCEOは、「車の最低騒音を法令で定めるべきだ」と語っている。 《レスポンス 高木啓》 【関連記事】 ロータ
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「GT-Rなのに5ナンバー？」通行人が通報 盗難車と判明、逮捕に | 毎日新聞