ロシアのシベリアにある永久凍土から掘り出された細長い生物、線虫の一種が、凍った状態からとけたところ再び動き出し、研究チームは休眠状態となる生物としては最長の、4万年以上の間、休眠した状態で生き延びたのではないかと分析しています。 この研究はロシアやドイツなどの研究チームが27日、アメリカのオンライン科学雑誌「プロス・ジェネティックス」に発表しました。 研究チームはシベリアの永久凍土から掘り出した細長い生物、線虫の一種を凍った状態からとかして観察したところ、再び動き出しました。 詳しく調べたところ、この生物はおよそ4万6000年もの間、「クリプトビオシス」と呼ばれる休眠状態だったとみられることがわかったということです。 低温や乾燥といった厳しい環境になると同じように長期間にわたり休眠する生物としてはクマムシなどが知られていますが、研究チームは、こうした生物の中で最も長い期間、生き延びたのでは

大阪・関西万博のパビリオン建設が大幅に遅れている。 労務費や物価の高騰など遅れの要因は一つではないが、根底にあるのは万博協会のマネジメント能力の欠如。 日本はオペレーションの高さを世界に誇ってきたが、その部分も劣化し始めているのかもしれない。 （植村 公一：インデックス代表取締役社長） 2025年国際博覧会（大阪・関西万博）のパビリオン建設が遅れているという報道が連日のようになされています。 私が代表を務めるインデックスは建設・インフラプロジェクトのプロジェクトマネジメントが本業であり、いくつかのパビリオン建設のプロジェクトマネジメントに実際に関わっているため、着工前に必要な建築基準法上の仮設建設物許可申請が進んでいないという話は少し前から聞いていました。 それでも、万博開催まで2年を切っている今、許可申請を出した国内パビリオンが全体の約3割に過ぎず、参加国・地域の海外館に至っては申請数が

7月10日、IAEAのグロッシ事務局長がニュージーランドを訪れ、ニュージーランドではIAEAの報告書を全面的に信頼していると表明したとのニュースを見ました。 このニュースで目を引いたのは、次に訪れた「太平洋諸島フォーラム（PIF）」議長国のクック諸島でも、処理水の事は「Treated Water（処理水）」と、報告書の表記そのまま「処理水」として使用されている点です。 処理水関連では韓国のニュースも日々追っていますが、言葉の力というものは恐ろしいもので、処理水を「汚染水」と呼ぶ事により、安全上何も問題がないものに「汚染されたもの」という負のイメージを与え、それが国民に不安感を植え付け、やがて「風評」を生み出していくという過程が韓国の情勢を見ているとよく分かります。 そして一度植え付けられてしまったイメージは中々消す事が出来ず、いくら国際機関が「安全」だとか「影響は無視できる」と言っても、安

7月14日に放送されたNHK『チコちゃんに叱られる！』の放送内容について、SNSで「間違いではないか」と指摘する声が上がっている。 【画像】チコちゃんの間違いを指摘するツイート 問題となっているのは、「水は地面にしみこむのに、なんで海の水はなくならないの？」という疑問に対する答え。チコちゃんの答えは「海底が水圧でカチカチだから」というもので、大学教授が解説をおこなった。教授は、水圧によって、地上と海底では水が岩石にしみこむスピードが違うと説明。深い海底にある岩石には高い水圧がかかることで、岩石の隙間が圧縮され、水を通しにくくなる、と解説した。 この説明に対し、 《チコちゃんの「海水が染み込まないわけ」の説明は完全におかしい》 と指摘したのは、京都大学大学院の成瀬元准教授。堆積学を専門とする成瀬氏は、7月18日にTwitterで 《岩石の圧密は岩石自体の上載荷重が原因で、水圧はむしろ圧密を妨

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・八宝菜 ・七味唐辛子 ・５５１の豚まん 他にある？

【読売新聞】　【ローマ＝倉茂由美子】イタリア国営放送ＲＡＩは１７日、日本で開かれている水泳の世界選手権の中継で性的発言を繰り返したなどとして、男性リポーターと解説者を帰国させ、懲戒処分の手続きに入ったと発表した。 ２人は１７日の女子

2023年5月、コロナが感染症法の5類に移行されると同時に海外からの入国制限も撤廃され、観光業界ではインバウンドによる景気の促進が大きく期待されていると聞く。中国をはじめとするアジア各国からの観光客が主力なのだろうが、欧州の人々の間でも海外旅行地としての日本人気はとどまるところを知らない。 実際、イタリアに暮らす私の周りでも、「ようやく日本に行けて嬉しい！」と声をかけてくる友人、知人がとても多い。コロナ前からそういう人たちはもちろんいたのだが、今は待ってました！とばかりに友人たちは興奮気味。それに加えて、ちょっとすれ違っただけのような人まで私が日本人とみると、声をかけてくる。先日も病院で看護師さんたちが「私の息子は8月に日本へ行くチケットを予約したのよ！」「あら、私も行きたいけど、どこの代理店がいいかな？」と私に話しかけるでもなく盛り上がっていた。 日本の8月は暑くて気の毒だなあ、と思いな

ノア🇨🇺キューバ @Noah_cuba キューバは「広告」がありません。社会主義国なので、給与はみんな同じ額。よって、他社に負けじと宣伝したり、競争したりする必要がないからです。僕たちは広告代理店が大きな影響力を持つ日本で育ちました。だから、キューバが「広告」なしで産業を育成している事実は、かなり驚くべきことですよね。 pic.twitter.com/FM0RDTN6bD 2023-07-15 12:03:05

「国が滅ぶぞ！」通勤手当、社宅にまで手をつける岸田政権「サラリーマン増税」検討に巻き起こる悲鳴 社会・政治　投稿日：2023.07.15 20:02FLASH編集部 7月3日に発表された2022年度の国の決算では、一般会計で71兆円余りの税収を記録。3年連続の過去最高を更新した。ところが、増税の波は止まりそうにない。いま注目を浴びているのは「サラリーマン増税」の検討だ。 「6月末に岸田文雄首相に提出された、政府税制調査会の中期答申が波紋を呼んでいます。これまでにも、数々の増税を検討してきたことで猛反発を受けていた岸田首相ですが、ここでもその勢いは止まりません。なかでも目をひくのは『退職金増税』です。 【関連記事：100兆円吹っ飛ばした岸田首相に投資家が大ブーイング「支持率3％」の惨状】 答申のなかで、退職金については『近年は、支給形態や労働市場 における様々な動向に応じて、税制上も対応を検

きょうから性犯罪の規定が大きく変わる。「不同意性交等罪」が創設されるなど、改正法の施行に基づく措置だ。時効を5年延長する規定は6月23日に施行済みであり、これで主要な改正が出そろったことになる。 何が変わる？　法改正に伴う主な変更点は、次の7つだ。 (1) 「同意」の有無が犯罪の成立要件として明確に これまでの強制性交等罪と準強制性交等罪を一本化して「不同意性交等罪」とし、強制わいせつ罪を「不同意わいせつ罪」としたうえで、犯罪の成立要件として「同意」の有無を明確化。 (2) 「性交等」の範囲を拡大 従来の腟、肛門、口腔への陰茎挿入に加え、これまで強制わいせつ罪に問われてきた腟や肛門への指や性玩具などの異物挿入も「性交等」として重く処罰されることに。 (3) 相手が夫や妻でも処罰の対象となることが明確に これまでも処罰の対象だと考えられてきたが、配偶者間における性犯罪の成立を限定的にとらえる

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機動戦士ガンダム 水星の魔女 @G_Witch_M ◆◆ご視聴ありがとうございました◆◆ #水星の魔女最終回、そしてライブ配信を、 ご視聴いただきありがとうございました！ 皆さまから毎週多くの反響をいただき、 #水星の魔女 を応援してくださり 感謝の気持ちでいっぱいです。 「目一杯の祝福」を皆さまに！ #G_Witch pic.twitter.com/44eXrPSPPF 2023-07-02 20:10:04

6月24日に反乱を起こしたロシアの民間軍事会社「ワグネル」は首都モスクワまで200kmまで迫った時点で進撃を停止し、撤退して行きました。ワグネルが制圧したロストフ州の南部軍管区司令部など各施設からも撤退が開始されています。 こうしてワグネルとロシア政府は交渉の末に全面衝突を避けましたが、その交渉結果はワグネル側の降伏に近いものでした。責任者のプリゴジン氏はベラルーシに亡命させられ国外追放となります。 責任者プリゴジンの罪は問わないが、ベラルーシに亡命させるワグネル兵士の罪は問わない（衝突で正規軍に死者が出ている）反乱不参加のワグネル兵士で希望者は国防省との契約ができるショイグ国防相などの人事について交渉の題材に上らなかった ※TASS　プーチン大統領が6月24日に行った緊急演説での「国家反逆罪として全員処罰する」という方針は全面撤回という形で譲歩したことになりますが、プリゴジン氏は失脚して

埼玉県の県営公園で開催予定の複数の水着撮影会が会場都合で急遽中止となった。 中止発表が出る直前の6月8日には、日本共産党埼玉県委員会ジェンダー平等委員会と日本共産党埼玉県議会議員団が、埼玉県に対し、「「県営公園における過激な「水着撮影会」の貸出中止を求める申し入れ」を行っており、ネットでは、水着撮影会の中止はこの申し入れの影響があるのではないかとざわついている。 後出しルールで裁かれる・「わいせつ」扱いするのに理由は示さない理不尽J-CASTニュースの記事によれば、指定管理者の埼玉県公園緑地協会は、県民からのメールをきっかけにTwitterなどを確認、県営公園での水着撮影会は「主催者が参加者をコントロールすることが困難である」と判断したため、2023年6月9日に一律で禁じることにしたという。 上記記事によれば、指定管理者の埼玉県公園緑地協会は、SNS上のイベント参加者の投稿に、モデルがマイ

秋山もえ Moe Akiyama @moe_akiyama 家計が苦しく 新聞販売所に住み込みで働き 大学の学費を稼いだ20歳のころ。あまりにも 過酷な日々でした。学費を無償化し 学ぶことを あきらめなくていい日本を つくりたい。/日本共産党/前埼玉県議/衆院埼玉6区予定候補/1976年千葉県生まれ/趣味はカフェめぐりとサウナ/手話学習者/Ally instagram.com/moe_akiyama/ 秋山もえ @moe_akiyama 【性の商品化は 許さない】 県営施設を使い、未成年を含めたモデルに、水着で「わいせつなポーズ」もさせる撮影会が実施されようとしていましたが、党県委員会と党県議団の県への申し入れで、中止となりました。 「卑わいなポーズを撮らない」というのが公園貸し出しの際のルール、と県。重要です！ pic.twitter.com/JkZPbgFLbL 2023-06-09

先月中旬、日本では東京新聞などに、米国ではニューヨーク・タイムズ紙に、ウクライナ戦争の停戦交渉を提唱する大型の意見広告が出された。別々のグループによる呼び掛けだが、共通するのは欧米からの大量の兵器投入による戦闘の激化が世界大戦や核使用につながりかねないという危機感だ。日本での意見広告を取りまとめた和田春樹・東大名誉教授と伊勢崎賢治・東京外大名誉教授に提唱の真意を聞いた。（稲熊均）

九州の電気代8600円なのに北海道は1万4300円…「マジ不公平」「早く原発動かして」SNSで上がる悲鳴 社会・政治　投稿日：2023.06.02 16:15FLASH編集部 6月1日、火力発電に使う燃料費の高騰などを受け、関西、九州、中部を除く大手電力7社が、家庭向け電気料金（規制料金）を値上げした。 経済産業省の試算では、標準的な家庭（30アンペア・月400キロワット時）で14～42％の値上げとなる。値上げの有無によって、地域の電気料金の差も拡大した。 【関連記事：電気代、いったん値下げも4月からは3割増も！「安くなる」から契約した新電力には「際限なく上がる罠」が】 経産省の試算によると、政府による全国一律の電気代の負担軽減策（月2800円）を反映した6月の実質負担額は以下となる。 北海道　1万4301円 東北　　1万1837円 東京　　1万1730円 中部　　1万818円 北陸　　1

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