キリスト教徒の筆者が考える「私たちが生きる意味」 私が傲慢なだけかもしれませんが、少しでも関わった人が、私に無断で死ぬのは許せないんです。お前ら、何勝手に死んでんだよ。私に何かできたかもしれないだろ。カネは貸さないけど。いずれ神の御許に魂が送られるのならば、安心して、満足して、幸福に包まれていてほしいんですよ。 私たちが、生きる意味って、どれだけたくさん笑ったか、時間を楽しく送ったか、安心して、豊かな気持ちで暮らせたかでしょう。これを抜きにして、暮らしは語れない。そして、そういう人生を送れるよう努力をするのが人生の醍醐味なんじゃないのかなって、いろんな人生を見ていると最近すごく強く思います。 そして、本当にいろんなことがあるけれど、借りてくれていたシングルマザーは二人の息子さんたちとともに、同じアパートで暮らす例の離婚して破産した元経営者と再婚するんだそうです。いつの間にそんな絆を育んでい

フェイスブックの利用者が全世界で増加中だ。すでに11億人を超えた。アクティブな利用者数（1日単位）は前年比で28％増の6億1800万人という数字である。今年1月から3月期の収益も前年比で36％も伸びた。 昨年9月、筆者は当欄で「フェイスブックが幕を閉じる日が近づいている」というコラムを記した。月刊文藝春秋でも同じテーマで長文記事を執筆し、多くの読者の方から賛否両論を頂いている。 米国内では利用者が600万人も減少 前出の数字を見る限り、「幕を閉じる日が近づいている」という記述は論点が外れているかのように思える。ただフェイスブックに代わる新しいアプリが登場する可能性は高いことを示唆した。 世界的なフェイスブック利用者は、特に中南米を中心に伸びてはいるが、米国でのアクティブな利用者はすでにピークを越えた。ソーシャル・ベーカーズというリサーチ会社によると、今年3月には600万人減が記録された。米

米国の市場調査会社、ストラテジー・アナリティックスの推計によると、米グーグルのモバイル基本ソフト（OS）「アンドロイド（Android）」を搭載するスマートフォンを手がけるメーカーの中で、韓国サムスン電子の利益が突出しており、同社が利益をほぼ独占している状態だという。 これは、スマートフォンのハードウエア販売によって得た利益で、関連サービスやコンテンツ販売による利益は含まない。 王者サムスン、2位のLGにも圧倒的な大差 それによると、世界のスマートフォンメーカーが今年1～3月に端末を販売したことで得た営業利益の合計は125億ドル。その約43％に当たる53億ドルがアンドロイド搭載スマートフォンよってもたらされた。 そしてサムスンが1～3月にアンドロイド搭載スマートフォンを販売したことで得た営業利益は約50億ドル。つまりアンドロイドスマートフォン市場全体に占める同社の利益の割合はほぼ95％とな

その1つは、米国内に限ってのことだが昨年の夏頃から、「フェイスブックのピークは過ぎた」という言説が出回っていた。 今年1月から4月までの1カ月平均の利用者数は、昨年下半期の平均と比較してすでに減少し、「熱が冷めた」との意見もある。 そして米国で取材を続けると、フェイスブックに対する悲観論を口にする人は1人や2人ではなかった。 「パーティーは終わった」という表現を使う人もいる。米国以外の各国では依然として利用者数は増え続けているが、本家ではすでに「飽きた」という声が多数聞かれた。 2つめは投資銀行アイアンファイア・キャピタルの創業者エリック・ジャクソン氏の消滅論だった。 あと5～8年で消滅する 「フェイスブックは今後5年から8年で完全に消滅すると思う。それはIT業界の流転の速さによるもので、フェイスブックは完全に飲み込まれる」 IT業界に通じた氏は、業界の将来を見据えるだけでなく、売り上げの

世の中で「高学歴」とされる学生たちを見ていて思うことがあります。「正解のない問題」にぶち当たったとき、必ずしも答えを出すのが得意でない、という人を見かけるのです。 ある東大生のケース 東大教養学部で全学必修の授業を受け持っていた頃の話です。僕は頻繁に学生アンケートの類を取るのですが、その中で 「伊東教官は大変に怠惰な授業をする」という意見がありました。 僕が講義の準備などに一定以上時間や手間をかけるのは周知のことで、その授業もティーチングアシスタントたちと進めていたのですが、あまりに重症な病の回答でスタッフ一同「へぇ」と感心するやらあきれるやら。どんな回答かというと 「そもそも、授業というのは、教師が黒板に一つひとつ、問題と模範解答を板書するのが正しいのである・・・」 あたりに始まって、この子が経験してきた、主としてペーパーテストで○がつく受験勉強の1つのタイプを絶対化する趣旨のものでした

11月に、ある大手M新聞社が出版している経済週刊誌から、「日本のテレビ産業壊滅」についての記事執筆を依頼された。筆者は、まず2004年および2007年にすでに壊滅の兆候があったことを指摘した。そして、その兆候から窺える根源的な問題が今日に至って何も解決されていないから、壊滅したのだと結論した。 しかし、編集委員からは「話が古すぎる」と苦言を呈され、すったもんだのやり取りがあった。筆者としては、テレビ産業界に巣食う根源的な病理をえぐったわけで、それにいちゃもんをつけられるとは思わなかった。 話が新しいか古いかなんて、全く本質的な問題ではない。というより、2004年にすでに壊滅の兆候があったことは、今、考えると大きな発見であり、それこそ記事に取り上げるべき大問題であるように思う。 しかし、編集委員は頑なに書き直しを要求した。結局、筆者は、全てを書き直す時間も気力も体力も喪失したため、こちらから