僕が子供の頃の北海道米は本当に酷かった。でも僕は子供だったので分からなかった。ただただ喉を通らない不味いガム、よくて最悪のモチを食べている感じだった。しかし米とはそういうものだと思っていた。ところがある日の弁当で衝撃を受けた。身も蕩けるほど美味い。帰って母にどういうことか聞いた。

例の巨乳着衣の女性が表紙のラノベについて、ある女性と議論を交わした。女性「不快と感じるかどうかは人によるって田中さんは言うけど、じゃあ蓮コラが表紙になった本が平積みされてたり、ビルの上の看板になっていたとしたら、田中さんは目をつぶって街を歩く？」と言われて答えられなかった。 — はぁとふる舞国土@3日目東ス26a (@keiichisennsei) September 22, 2018 胸を強調した女性の絵が表紙のラノベが、子供も目にするところに積まれていた件*1について、田中圭一氏がある女性と話したことらしいが、この件については、こういう個人レベルの快・不快の問題というよりは、社会のどの層の人たちにとっての快・不快の感覚が優先されているかということが、問題の本質だと思う。 今回問題になっているのは、ジェンダーの快・不快問題だ。多くのヘテロセクシャル男性にとっての快・不快の感覚が優先され、

Appleが日本でiPhone XRを早ければ2018年11月最終週にも値下げするとWall Street Journal(WSJ)が報じました。さらに、Appleは販売終了になったはずの2017年モデル「iPhone X」の再生産も行うとのこと。Appleの迷走ぶりに、iPhone販売の不振が伝わってきます。 Not So Big in Japan: Apple Cuts Price of iPhone XR to Boost Sales - WSJ https://www.wsj.com/articles/not-so-big-in-japan-apple-cuts-price-of-iphone-xr-to-boost-sales-1542896625 WSJは日本でiPhone XRの実質的な値下げが行われると報じました。これはAppleがドコモ・au・SoftBankの携帯キャリ

【パリ=奥山美希、中川竹美】2025年国際博覧会（万博）の開催国を決める博覧会国際事務局（BIE）総会が23日、パリで開かれ、日本時間24日未明に行われた加盟各国の投票で日本（大阪）が選ばれた。大規模な万博としては05年の愛知以来で、大阪では1970年以来55年ぶりの開催となる。過去の万博の開催実績や運営能力の高さなどが評価され、3カ国による争いを制した。立候補したのは日本のほか、ロシア（エカ

激動の21世紀音楽シーンにおいて最も成功したアーティストはテイラー・スウィフトである、という意見に異論を唱える者はいないだろう。巨大な商業的成功ゆえに、その音楽のみならず、ソーシャルメディアを使った巧みなデジタル戦略などビジネスやマーケティングの面でも注目されている稀有なアーティストである。海外ではビジネス系メディアやマーケ系・テック系ブログで取り上げられることも珍しくない。試しに「taylor swift marketing」で検索してみると、数多くの記事がヒットすることでも分かる。 21世紀においてカントリーがトレンドの中心になったことがないにも関わらず、カントリーを出自とするテイラー・スウィフトが最大の成功者になったのは非常に面白い現象である。そこには音楽の良さ以外に、市場とアーティストを繋ぐマーケティング力学が少なからず働いていたはずだ。 しかしここ日本では、音楽的なバックグラウン

昨年のワールドマーケティングサミットでの富士フイルムの古森会長による危機に対応するためのイノベーションの講演メモを発掘したので、こちらにも投稿しておきます。 3年前のワールドマーケティングサミットでも、日本企業がなぜイノベーションができないのかという議論で、ウォルコット氏が「何言ってるんだ日本には同じ業態のコダックが破綻した一方で、イノベーションに成功した富士フイルムのような成功事例があるじゃないか」と話題に出ていたのをよく覚えていますが。 今回はその当事者であった古森さんが生々しく裏話を語っていただき大変刺激になりました。 最近は残念な日本の大企業の不祥事が話題になることが多いですが、昭和の高度経済成長期の成功体験を背景にした大企業病と、本当の意味での日本企業の強みとか日本企業らしさというのは、ちゃんと分けて議論しないとダメだなと改めて感じさせられる逸話です。 ーーーーーーーーーーーー

連日報じられている通り、今月19日、日産自動車元会長のカルロス・ゴーン氏が、金融商品取引法違反（有価証券報告書の虚偽記載）容疑で逮捕された。 今回明らかになった同氏の不正報酬は、2011年から2015年で約50憶円。その後、直近3年分でも30億円が過少記載されていたことが明らかになるなど、その全貌が見えるまでにはしばらく時間がかかるだろう。 事件を受け、帝国データバンクが20日、企業概要データベースの中から、日産自動車と国内主要連結子会社16社と直接取引がある取引先を調査・分析したところ、全国全業種合計で3,658社にのぼることが判明（個人経営、各種法人等含む）。 ゴーン氏逮捕の衝撃は今後、こうした多くの関連企業に、深刻な影響を与える恐れがある。 事件発覚以降、ゴーン氏に関する有識者の見解や分析が、連日各メディアから溢れ出る中、当時、日産や関連企業の下請け工場の2代目経営者として現場に立ち

【ワシントン＝黒瀬悦成】米紙ウォールストリート・ジャーナルは２２日、トランプ米政権が日本などの同盟諸国に対し、ワイヤレスやインターネットの業者が中国の通信機器大手「華為技術（ファーウェイ）」の製品を使わないように求める説得工作を始めたと報じた。 米政権による説得工作の対象は、日本に加えドイツ、イタリアなど華為の製品が広く使われている国々で、各国の政府関係者や通信会社の役員らに対し、華為の製品はサイバー安全保障上のリスクだと訴えたとしている。米国はまた、中国の通信関連製品を締め出した国に対し、通信情報分野での財政支援の拡大を検討しているという。 駐留米軍基地のあるこれらの国々で中国製の通信機器が使われていた場合、米軍基地からの通信の多くが民間の通信網を経由しているため、中国による不正な通信傍受や恣意的な通信遮断による脅威にさらされる恐れがある。 米国は特に、中国製の高速大容量の第５世代（５Ｇ

山下和美さん（59歳）は『天才 柳沢教授の生活』や『数寄です！』『ランド』など、華麗な絵柄と大胆な構図で人気の漫画家である。だが21歳のとき、若年性脳梗塞を発症し、後遺症で両目の視野の右側に見えない部分ができた。「視野欠損」だ。漫画家として大きなハンディともいえるが、山下さんは「病を得たことで、前向きになれた」と語る。38年の漫画家生活をいかに送ってきたのか。（ライター・矢内裕子／Yahoo!ニュース 特集編集部）

田亀源五郎 Gengoroh Tagame @tagagen ドルチェ＆ガッバーナのドメニコ・ドルチェとステファノ・ガッバーナ、共にゲイである二人が「家族の形は伝統的なものだけ」と、新しい家族の形や人工授精、代理出産なども否定。ゲイ・コミュニティの怒りをかい不買運動が。 shar.es/1f4Jrk 2015-03-15 04:27:00 リンク Gay Star News Dolce and Gabbana hit out at same-sex families: ‘The only family is the traditional one’ The Italian fashion designers, who are both gay, say ‘there are things that should not be changed’ in an interview

Dolce & Gabbana 'Eating with Chopsticks' video series which has been accused of racism. Dolce & Gabbana is stirring up some controversy with its latest social media campaign. The Italian fashion house is prepping for its upcoming show in Shanghai on Wednesday, November 21, by posting several videos online with the hashtags #DGLovesChina and #DGTheGreatShow. The campaign, however, is being called r

【パリ＝三井美奈】カルロス・ゴーン容疑者が逮捕された事件をめぐり、欧州で「陰謀論」が広がっている。外国人経営者の高額報酬をやり玉にあげる日本への批判も出てきた。 仏経済紙レゼコー（電子版）は２１日、今回の逮捕について「フランスでは『日本人が仕掛けたクーデターだ』という見方が強い」と指摘。英紙フィナンシャル・タイムズ（同）も２１日、「陰謀論が駆け巡っている」との見出しで逮捕を取り巻く状況が不透明だと伝え、同容疑者の主張が全く報じられないことなどの疑問点を挙げた。 こうした不信の背景には、フランス政府や仏自動車大手ルノーが「日産自動車は不正をめぐる社内調査の情報を提示していない」と不満を示し、逮捕容疑は確認できないと主張していることがある。 一方、仏紙フィガロ（同）は２１日、「ゴーン容疑者がベルサイユ宮殿で豪華な結婚披露宴を挙げたことすら、日本では非難の的になる」と論評。「こんなことでは、日本

政府が来年１０月の消費増税の対策として導入するポイント還元制度について、安倍晋三首相は２２日、還元率を５％にし、増税後９カ月間実施すると表明した。これまで検討していた２％を大幅に上回る還元率を打ち出すことで、参加する事業者を増やすとともに、増税後の消費の落ち込みを防ぐ狙いがある。増税分を上回る大盤振る舞いの「官製セール」に、与党内からも「バラマキ」との批判が上がる。 消費増税実施後、クレジットカードなど対象のキャッシュレス決済で千円の商品を買い、１０％分の消費税を含めて１１００円を店に支払うと、５０円分のポイントがたまる。結果的に１０５０円で商品を買えることになり、消費税率はいまの８％から５％に減税されるようなものだ。軽減税率が適用になる飲食料品などは実質的に税率は３％になる。 「２％では、消費を動かす効果は薄いという議論はもともとあった」。ポイント還元の制度設計を担う経済産業省幹部は解説

再犯防止対策をめぐって内閣府が行った世論調査で、「犯罪を犯した人の立ち直りに協力したいと思うか」と尋ねたところ、「思わない」と答えた人が40％余りで前回・５年前の調査より増えました。政府は、再犯を防止するには民間の協力が欠かせないとして、啓発に力を入れることにしています。 それによりますと、「犯罪を犯した人の立ち直りに協力したいと思うか」と尋ねたところ、「協力したいと思う」と答えたのは53.5％、「思わない」と答えたのは40.8％でした。 前回・５年前の調査では、対象年齢が20歳以上だったことなどから単純に比較はできませんが、「協力したいと思う」は5.6ポイント減った一方、「思わない」は7.6ポイント増えました。 このうち、協力したいと思わない理由について複数回答で尋ねたところ、「どのように接すればいいかわからない」が44.9％と最も多く、次いで、「自分や家族の身に何か起きないか不安」が4

京都府南丹市が２４日に開催予定だった精神科医・香山リカさんの子育て応援講演会で、催しへの妨害を示唆する予告を受けて講演者を差し替えていたことが２２日、分かった。香山さんは京都新聞の取材に「行政が脅しに屈してはならない。前例を作ってしまうことになりかねず、毅然（きぜん）とした態度を示してほしかった」と憤っている。 子育て講演会は昨年度から同市と府などが主催する「京都丹波子育て応援フェスタ」の一環。香山さんは「子どもの心を豊かにはぐくむために｜精神科医からのアドバイス」と題して、同市園部町の市国際交流会館で講演する予定だった。 市によると、今月１５日以降、子育て支援課に香山さんの講演への抗議が電話で５件、来庁で１件あった。「日の丸の服を着て行ってもいいのか」といった匿名の電話のほか、「香山さんをよく思わない人が行くかもしれない。大音量を発する車が来たり、イベント会場で暴力を振るわれ、けが人が出

日本のサービスが世界一というのは、 雇われた労働者が、まじめに仕事をしたおかげで、 それは終身雇用のおかげだったといっても過言ではない かつては一度解雇されて再就職するなんて世間の赤っ恥ものだった。さらに、社員旅行、レジャーイベントなど盛りだくさんで、愛社精神も養われた。だからまじめに働いていたのだ。 しかし、終身雇用が終わり、成果主義でギスギスし始めた頃からおかしくなる。効率主義、損得勘定で目の前の客を扱うと、親切丁寧に対応するなどコストパフォーマンスに合わないと考えるようになる よって、これから日本のサービスの質は、雇用形態の崩壊に伴って低下する恐れがある いまは、かつての企業文化を知る団塊世代が会社に残っていて、その名残があるだけである

日産自動車会長のカルロス・ゴーン容疑者が、金融商品取引法違反の疑いで逮捕された事件で、元東京地検特捜部長でライブドア事件を指揮した大鶴基成弁護士がゴーン会長の弁護人を務めることが関係者への取材でわかりました。

希代のイノベーターとして知られるマイクロソフトのビル・ゲイツとアマゾンのジェフ・ベゾス。この2人が根城にしている都市がどこかご存じだろうか。言わずと知れたIT企業の聖地、アメリカ西海岸にあるシリコンバレーかと思いきや、実は違う。イチローが所属するメジャーリーグ「マリナーズ」の拠点として日本人にはお馴染みのワシントン州シアトルなのだ。 実は、シアトルはシリコンバレーと並ぶ世界的な起業家都市であり、アマゾンやマイクロソフトをはじめ、名だたるIT企業が本社を構えている。今回は、シアトルに多大な影響を及ぼした2人が受けた教育を見ながら、日本に必要な教育を考えたい。 ゲイツはどんな教育を受けたのか ゲイツは1955年、シアトルで生まれた。おそらく世界で一番有名なシアトル出身者だろう。マイクロソフトを創業して以来、革新的なオペレーティングシステム（OS）やソフトウェアを開発し、巨万の富を得た。 教育の

2018年5月21日、エベレストで滑落死した栗城史多さん（享年35）。最後の登山の詳細は、これまで明らかになっていない。今回、同行したスタッフに話を聞き、最後の映像も入手した。そこには、必ず登って、生きて下山しようとする栗城さんの姿があった。まずは動画をご覧ください。 （2018年最後のエベレスト遠征） エベレスト8度目の挑戦だった　栗城さんは過去7度、エベレストの単独無酸素登頂を目指すも、天候悪化や体調不良からいずれも断念。凍傷により指9本を失った。8度目の挑戦のため、2018年4月18日からネパール入り。自身のフェイスブックには、「苦しみも困難も感じ、感謝しながら、登っています」と思いを記入していた。5月20日には7400ｍに到達したことを報告。ところが翌21日に事態は急転する。「体調が悪く、7400ｍ地点から下山することになりました」と書き込んだあと、無線連絡が途絶えた。標高6400

衆院議員の下村博文・元文部科学相が代表を務める自民党東京都第１１選挙区支部が「霊感商法」を巡る民事訴訟で賠償命令を受けた自称・霊能力者の女性から１０万円の献金を受けていたことが明らかになった。政治資金規正法には抵触しないが、専門家は「道義的に問題だ」と指摘する。 都選管が２１日に公開した２０１７年分の政治資金収支報告書によると、１０月１７日、熊本県内に本院を置く宗教法人の女性管長から１０万円の寄付を受けた。 法人や管長らは、家庭問題や体調不良に悩んで除霊を受けた女性に「水子の霊がついている」などと言って不安をあおり、「守護霊のパワーアップ」などの名目で多額の金を払わせたとして１２年４月、名古屋地裁から約６１０万円の支払いを命じる判決を受けた。判決は「反社会的で違法な行為」と指摘した。