NVIDIA、HBM3eメモリー搭載の次世代「GH200 Grace Hopper」を発表
NVIDIAは、同社が命名した「スーパーチップ」の強化版として、HBM3eメモリーを搭載する次世代「NVIDIA GH200 Grace Hopper Superchip」を発表した。 これを搭載するシステムは2024年第2四半期に提供が始まる見込みだ。最高経営責任者（CEO）Jensen Huang氏が米国時間8月8日、ロサンゼルスで開催されているコンピューターグラフィックスの年次カンファレンス「SIGGRAPH」の基調講演で語った。次世代GH200 Grace Hopperは、CPUとGPUを組み込み、より高速なメモリーを搭載することで、回路を行き来するデータの大容量化を実現している。 これは、2023年に入って発表されたGrace Hopperの次期バージョンだ。初期バージョンは、すでにDellなどのコンピューターに搭載されて出荷されている。 初代のGrace Hopperでは、「H
仕事がラクになる5つの「Powered by ChatGPT」サービスを使ってみた
「ChatGPT」が猛威を振るって、ビジネスに革新が起きている。しかし、適切なプロンプトを構築できなかったり、扱える文字数の制限があったり、学習した情報が少し古いものだったりするなど、弱点もある。そんな弱点を埋めるべく、ChatGPTと連携するサービスが雨後の筍のように生まれている。 今回は、ビジネスが超絶楽になるChatGPT連携サービスを5つ紹介する。実際に出力された結果を見て、驚いてほしい。 ちなみに、OpenAIは4月24日、「〇〇GPT」というサービス名を禁止すると発表したが、今回紹介する5サービスのうち、5月2日現在4つが「〇〇GPT」となっている。こちらは、追って変更されることだろう。今後は、「〇〇 powered by ChatGPT」のように表記されるようになる。 どんな原稿のたたき台もすぐに作ってくれる「cohesive」 ChatGPTはすごいポテンシャルを秘めたツー
うるう秒、2035年までに廃止へ
原子時計を地球の自転に合わせるために半世紀にわたって用いられてきた「うるう秒」が段階的に廃止される。こうした調整の技術的リスクを懸念するテクノロジー大手にとっては、うれしい話だ。 時間の管理に携わる世界各国の当局が現地時間11月18日、国際度量衡局（BIPM）の会議で、うるう秒の利用停止を投票で決めた。 BIPMは、うるう秒廃止の理由について、「うるう秒の採用によって生じる不連続が、衛星ナビゲーションシステムや通信、エネルギー伝送など重要なデジタルインフラに深刻な誤動作をもたらすリスクがある」と述べている。 変更は2035年までに実施される予定だ。新たな方針は、今後100年以上使えるように策定されている。 これほど正確な時間管理は、難解な科学の領域のように思えるかもしれないが、コンピューターがタスクを常時追跡し、適切な順番で動作するようにしなければならないデジタル時代には、極めて重要なこと
グーグル、「AIに感情が芽生えた」と主張するエンジニアを解雇
Googleで開発中の人工知能（AI）が感情を持つようになったとして、同技術に対する懸念を公表したソフトウェアエンジニアのBlake Lemoineさんが同社を解雇されていたことが分かった。 Lemoineさんは、GoogleのAIが感情を持っている可能性について社外の専門家らと議論した後、Mediumへの投稿と、それに続くThe Washington Postとのインタビューで、自身の懸念を公表した。Googleは6月、機密保持のポリシーに違反したとしてLemoineさんを停職処分としていた。Lemoineさんは、本件について最初に報じたSubstackのニュースレターBig Technologyの近日公開されるポッドキャストで、何があったのかを説明することになっている。 Googleは、LaMDA（Language Model for Dialogue Applications）技術が
グーグル、古いPCを無料でよみがえらせる「ChromeOS Flex」を一般提供
Googleの「ChromeOS Flex」は、古いPCや「Mac」にインストールすることで、それらを実質的に「Chromebook」に変換するOSだ。同社は2月に早期バージョンをテスト向けに公開しており、このほど安定版を提供開始した。ChromeOS Flexのページから無料でダウンロードできる。 Googleは、アーリーアクセスプログラムの素晴らしい成果の一部を公式ブログで明らかにした。まず295機種のデバイスをChromeOS Flex対応として認定したという。引き続きさまざまなデバイスをテストし、認定機種のリストを更新していくとしている。ただし、認定機種でなくても、ChromeOS Flexは動作する可能性が高そうだ。 Googleは、アーリーアクセスプログラムによって600以上のバグを修正できたとも報告した。 ChromeOS FlexはUSBドライブから直接実行することもできる
総務省、マイナンバーカード機能をAndroidスマホに搭載へ--iPhoneでも実現目指す
総務省は4月15日、「マイナンバーカードの機能のスマートフォン搭載等に関する検討会」の第2次とりまとめを公表した。2022年度（令和4年度）末にAndroidスマートフォンへのマイナンバー機能搭載を目指すとともに、iPhoneでも早期実現に向けて検討を進めるとしている。 同省では2020年末から、マイナンバーカードの公的個人認証サービスの2種類の電子証明書（署名用電子証明書、利用者証明用電子証明書）をスマートフォンに搭載し、オンラインで行政手続きなどを行える仕組みについて検討していた。 スマートフォンに搭載する電子証明書では、マイナンバーカードと同様の幅広いユースケースに対応し、物理カードがなくてもオンラインで申請や発行ができる。既存の「マイナポータルアプリ」と連携し、スマートフォンの生体認証などで簡単にログイン可能とするなど、利便性も備える。 主なユースケースとしては、マイナポータル、行
「イカゲーム」に便乗した仮想通貨、開発者が2億円超を稼いで逃亡
その最新の事例として、世界で大ヒットしている韓国発のNetflixオリジナルドラマ「イカゲーム」の人気に便乗して利益を得ようとした仮想通貨「$SQUID」がある。$SQUIDは米国時間10月26日、同ドラマの制作者らとは無関係のグループによって売り出されたが、これこそが最初の危険信号だった。時にミームコイン（ネット上でネタにされる通貨）がそうであるように、$SQUIDも爆発的に値上がりした。12セント（約14円）で売買が始まった後、11月1日の早朝には一時2800ドル（約32万円）の高値を付けた。 その後、これもミームコインによくある現象として、$SQUIDは大暴落した。価格は一瞬にして1セントの3分の1にまで下落し、その後も低迷している。その時の様子は、ライブストリーマーが偶然キャプチャーしていた動画に記録されている。 Crypto shit coin rug pull #SquidGa
アップルの「AirTag」、苦味剤付きの電池が使えない可能性
Appleの紛失防止タグ「AirTag」について筆者が特に驚いた機能の1つは、電池を簡単に取り外して交換できることだ。Appleによると、電池は約1年持続するという。AirTagは4月に発売されたので、電池交換の心配をしなければならなくなるのは、多くのユーザーにとってもう少し先のことだ。しかしその時のために、AppleはAirTagの所有者に対し、苦味剤がコーティングしてある電池は使えない場合があると警告している。 電池などの小さな製品には、子供の誤飲を防ぐために苦味剤がコーティングされている場合がある。「Nintendo Switch」のゲームカードにも、ユーザーが舐めたり口に入れたりしないように、類似の苦味剤コーティングが施されている。 Appleのウェブサイトに公開されたサポート文書には、「苦味剤がコーティングしてある CR2032電池は、コーティングと電池端子との位置関係によっては
アップル「M2」プロセッサーの量産開始か--次世代「MacBook Pro」に搭載の可能性
「M1」プロセッサーがAppleの主力チップである時代が終わりに近づいているかもしれない。「M2」という名称になるとされる同社の次期プロセッサーが4月に量産段階に入ったと、Nikkei Asiaが4月27日に報じた。 新しいプロセッサーについて、この記事では「2021年下半期に発売見込みの『MacBook』への搭載を見据えて、7月には出荷が始まる可能性がある」とする「事情をよく知る匿名情報筋ら」の話を伝えている。Appleはこれまでに、Intelのプロセッサーに代えて、自社設計のプロセッサーを搭載する14インチと16インチの新型「MacBook Pro」を準備しているとうわさされてきている。 なお、新プロセッサーの製造は、TSMC（Taiwan Semiconductor Manufacturing Company）が行っているという。 Nikkei Asiaによると、M2チップはM1と同
突然話題になったデジタル資産「NFT」とは何か--暗号資産との違いや注意点は
NFTというキーワードを目にする機会が急増している。 2021年に入り、Twitter創業者・ジャック・ドーシー氏やTesla創業者・イーロン・マスク氏がNFTをオークションにかけそれぞれ数億円単位の入札が行われたり、日本のVRアーティストせきぐちあいみさんの作品が1300万円の価格で落札されたりと、センセーショナルな話題が続いている。 こちらのNFTArt…なんと日本円で約1300万円で落札頂きました…！正直まだ実感が無いのですがとても嬉しく、驚いております…！ VRアートの新たな可能性が始まる記念すべき日となりました…！！ありがとうございます！！！！！！#nftart #cryptoart #nft https://t.co/lhpUJO7zqS — せきぐちあいみ AimiSekiguchi (@sekiguchiaimi) March 24, 2021 その結果、年明け時点と比較し
LINEの個人情報問題に政府が敏感に反応した理由--「行政のデジタル化」遅れの懸念も
LINEユーザーの個人情報が、同社の委託先の中国企業でアクセスできる状態にあったことが判明した。それを受けて、総務省がLINEを活用した行政サービスを停止すると公表するなど大きな影響が出ているようだ。この一連の動きは、LINEの利用者と日本の行政サービス、そしてLINEを含む新Zホールディングスの戦略にどのような影響をもたらすだろうか。 個人情報へのアクセス権が中国のグループ企業にも 3月1日に旧Zホールディングスとの経営統合を発表したメッセンジャーアプリ大手のLINEだが、同社を巡って大きな問題が起きている。発端となったのは3月17日、複数のメディアでLINEの国内利用者の個人情報管理に不備があると報じられたことだ。 それを受ける形で、LINEも同日にプレスリリースを公表。LINEへの外部からの不正アクセスや情報漏えいなどは起きていないものの、国内ユーザーの個人情報の一部に関して、業務上
グーグルのピチャイCEO、著名AI研究者の離職について調査の意向
Googleの最高経営責任者（CEO）Sundar Pichai氏は米国時間12月9日、同社を離れた高名な人工知能（AI）研究者、Timnit Gebru氏の離職時の対応について謝罪したようだ。 従業員に送られた社内のメッセージとして、Axiosがその内容を公開している。Pichai氏はこの中で、Gebru氏の離職を巡る状況について調査すると述べている。この件は、Googleの従業員やテック業界で反発を招いた。Pichai氏は、同社が今後設けるべき新しいプロセスを検討するとしている。 Pichai氏はこのメールの中で、「Gebru博士の退社に反発する声は私の耳にもしっかりと届いている。退社をきっかけに不信感が広がり、Google社内に自分の職場について疑問視する人まで出ている」とした。「そのことについて心からお詫びしたい。みなさんの信頼を取り戻すために取り組む責任は私にある」（Pichai
ソニー、裸眼で立体視できるディスプレイ--4K15.6インチで触れられるようなリアル感
ソニーは10月16日、裸眼で3DCG映像の立体視ができる全く新しいディスプレイ「Spatial Reality Display （空間再現ディスプレイ）ELF-SR1」を発表した。15.6インチサイズで、解像度は3840×2160ピクセル。触れられそうな高精細の立体ディスプレイを実現した。発売は10月31日。映画やゲームや車、建築などコンテンツクリエーター向けに提供する。想定価格は50万円前後。 「Spatial Reality Display （空間再現ディスプレイ）ELF-SR1」。右はトップバー、サイドパネル、ボトムステージなど、オプションパーツとの組み合わせ。画像はイメージ 空間再現ディスプレイは、高速ビジョンセンサーにより視線位置を認識し、パネルの全画素を一人に占有描画することで、裸眼での立体視ができる「視線認識型マイクロオプティカルレンズ方式」を採用。ディスプレイの前に座ると、
恐ろしくリアルな「アポロ11号失敗」のディープフェイク動画、MITが公開
1969年7月20日の「アポロ11号」月面着陸は、宇宙開発史における画期的な瞬間だった。だがもし、この月へのミッションで宇宙飛行士たちが事故死していたとしたら、そして、この悲報をRichard Nixon大統領（当時）がテレビのニュースで米国の視聴者に伝えなければならかったとしたら？ このほど公開された、不安になるほどリアルなディープフェイク動画の中で、Nixon大統領は米航空宇宙局（NASA）のミッションが失敗して宇宙飛行士たちが死亡したと告げる。ディープフェイクは人工知能（AI）を応用した捏造動画を意味し、映像を加工することで、実際にはやっていないことをやったように、言っていないことを言ったように見せることができる。ディープフェイク用ソフトウェアの登場によって高度に改変された動画が出回るようになり、偽物だと見抜くのがますます困難になってきた。 Nixon大統領はディープフェイク動画の中
マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能
住民にマイナンバー（個人番号）を知らせるための紙製のカードである「通知カード」が、5月下旬に廃止される予定だ。廃止によって（1）通知カードの新規発行・再発行、（2）通知カードの住所や氏名などの記載変更、の大きく2つができなくなるという。 ただし、当面の間は、通知カードに記載された氏名、生年月日、住所などに変更がない限り、引き続き通知カードをマイナンバーを証明する書類として使えるという。自治体では「この機会にマイナンバーカードを取得しましょう」と促している。なお、現在マイナンバーカードは、申請してから受取まで約1〜2カ月ほどかかるとのこと。 マイナンバーカードの受け取りは、本人確認のために役所に行く必要があるが、申請自体はオンライン（PC・スマホ対応）や郵便、街中の証明写真機からでもできる。今回はオンラインでの申請方法を紹介する。 PCから申請する場合は、申請用ウェブサイトにアクセスして、通
トリニティ、単価39円の通称「原価マスク」を販売へ--販売価格を印刷し転売防ぐ
トリニティは4月27日、販売価格が単価39円の通称「原価マスク」を販売すると発表した。ウェブサイトから購入できる。1箱50枚入り（個包装）で2176円（税込み・送料別）。1枚あたり39円（税込43円）になる。1回の注文で1人4箱（200枚）まで、購入後7日間は再購入できない。倉庫入荷は、5月11日を予定している。 転売を防ぐため、製品のパッケージに原価構造のイラストと販売価格を印刷。「元の販売価格が書いてあれば、転売する人はそれよりも高く売るのは難しくなるのではと考えている」と説明する。 送料は1箱495円、2箱以上は一律506円。北海道、本州、四国、九州を除くエリア（離島）は上記にプラス2035円がかかる。ただし、マスク以外のトリニティ製品を5000円以上購入すると送料が無料になる。 新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大にともないマスクの需要が高まっている中、誰もが安価に購入
ソニー、約108億円の新型コロナ対策基金を設立--医療や教育、エンタメ関係者を支援
ソニーは4月2日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により世界各国で影響を受けている人々を支援するため、総額1億ドル（約108億円）の支援ファンド「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」を立ち上げると発表した。 このファンドでは、COVID-19の治療に従事する医療関係者や感染症対策関係者のほか、学校閉鎖などの影響を受けている教育関係者、音楽、映画、ゲーム、アニメなどエンターテインメント業界のクリエイティブコミュニティという、3つの領域を支援する。 医療関連では、1000万ドル（約10.7億円）を、国連財団とスイス慈善基金会がサポートする世界保健機構（WHO）の「COVID-19 Solidarity Response Fund（COVID-19連帯対応基金）」、国境なき医師団（MSF）、国際連合児童基金（UNICEF）、国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）に対して寄付
グーグル、日本での「新型コロナウイルス」関連の“検索動向”を公開
グーグルは、3月22日までの状況やデータをもとにした「新型コロナウイルス」に関連する日本での検索動向を公開した。「Google トレンド」で仮説を出しながら、同社のビジネスインサイト＆アナリティクスチームが深掘りし検証。それと掛け合わせて、検索推移からみてとれた速報をまとめているという。 2020年1月に入り、中国で新型コロナウイルスの広がりについての報道が徐々に目立ち始めた。新型コロナウイルスに関する検索は、中国の国家衛生健康委員会が「ヒトからヒトへの感染が認められる」と発表したことや、中国での死者数が2桁（17人）に増加したこと、さらには米国で初の感染者が公表された1月21〜22日頃に検索が増加。1月30日に最初のピーク、2月27日に2回目のピークを迎えたという。 最初の検索ピークは、政府チャーター機による武漢在住の日本人が帰国した時に、国内の報道量が増えたことが起因と考えられる。2回
マイクロソフト、パスワードの定期的な変更は無駄と認める
Microsoftは、現代における大きな悩みの種の1つ、パスワードのリセットに関するルールについて、ナンセンスだと認めた。 MicrosoftのAaron Margosis氏は、米国時間4月24日付のブログ記事で、「人は覚えにくいパスワードを割り当てられたり作成するよう強いられたりすると、他人から見える場所にパスワードを書き留めることが多い」と述べている。また、パスワードの変更を求められると、忘れないように「既存のパスワードに予測可能な小さい変更」を加えることが多いという。 セキュリティの専門家や普通の考え方をする人々は何年も、強制的なパスワードの変更は割に合わないと不満を述べてきた。米連邦取引委員会（FTC）は3年前、こうした慣行を見直すべき時だとして、ブログで「会社にとってのリスクや利益とともに、セキュリティを高める別の方法を評価することが重要だ」と述べていた。また、米国立標準技術研究
未払い養育費を“手間なく”回収できる「iCash」--埋もれた権利をスマホでお金に
（左から）iCash取締役CTOの齋木保範氏、同社代表取締役社長の齋木拓範氏、同社Co-Founderの伊澤文平氏 これは、眠っている権利をお金に変えるサービスで、第一弾は今まで回収が難しかった養育費の未払い問題を解決する。アプリから必要事項を記入することでおおよその支払額を提示。のちほど郵送される封筒に書類を入れて送付すれば、あとは回収するまで待つのみというシンプルさが特徴。 回収すると、システム利用料20％（現在ベータ版のため調整中とのこと）を差し引いた額がアプリのウォレットに蓄積される。一般的な法律相談所で必要となる着手金といった初期コストや面談、裁判は不要だが、別途弁護士費用が発生する（こちらもベータ版につき具体的な金額については調整中としている）。 iCashはシングルマザーからデータを受け取ると、提携している弁護士などに依頼して元夫を探し出して回収する。これまでは元夫の居場所を
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