「全固体電池」日本に強み…特許出願動向調査で分かったこと ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

特許庁は２５日、２０２３年度の特許出願技術動向調査を発表した。同調査は世界中の特許情報を論文や各国地域別の出願件数などと合わせて分析、各国や各企業の研究開発動向を把握する。将来の進展が予想される技術テーマを毎年選定し、今回は「全固体電池」「量子計算機関連技術」「パッシブＺＥＨ・ＺＥＢ」「ドローン」「ヘルスケアインフォマティクス」について調査した。日本は全固体電池で特に強みを有するほか、国際競争が進む各テーマでも複数の日本企業が活躍している。（大川諒介） 全固体電池日本国籍、上位20社中14社 全固体電池は電解液に代わり固体電解質を採用した二次電池。現在主流のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）などと比べてエネルギー密度や安全性の向上が見込まれ、電気自動車（ＥＶ）への搭載などを見据えた関連技術の開発が進む。２カ国・地域以上に出願された「国際展開発明件数」で日本国籍は全体の４８・６％と首位で、他国籍に

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全固体電池の分野で日本が先頭を走ってるのは素晴らしいけど、これをEVやSDVの積極的な開発にどう活かすかが鍵だな。