｢催眠商法｣は一体どのように生まれたのか | 世界の（ショーバイ）商売見聞録 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準

「公の場所でインチキ品売る」 1968年12月4日に読売新聞の「気流」（読者欄）に、こんなタイトルの投稿があった。投稿者の近くにあった商工会議所で「新製品普及会」なる団体が、強引に商品を売りつけてきたという。 ＜場所が商工会議所だっただけに、まさか変なものは売らないだろうと思っていた。近所の主婦たちは、いまだにインチキだと気づいていないようだ。こんなテキ屋みたいな連中に場所を貸した商工会議所は、責任を感ずべきだ＞ これがいわゆる、のちの言葉でいうところの「催眠商法」を批判する第一声だった。「催眠商法」は別名では「暗示商法」や「SF商法」と呼ばれる。高齢者や主婦層に商品を提供し、最後には高級布団やらを買わせる、あれである。後者のSFとは、さきほどの「新製品普及会」からきている。 この連載では、自己啓発セミナーの系譜として、Tグループ、ヒューマンポテンシャル運動、そしてホリディマジック、などを

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「SF商法を実業として広め、自己啓発とセールスを結びつけセミナーを広め、それを米国にまで拡大した、こころと商売の”革命家”は、その後も末裔を通じて影響を及ぼし続けている。」島津幸一氏解説記事。