RIETI - 収入と暮らしに関する将来予測と幸福度・メンタルヘルスの関係：消費者態度指数の質問を使った検証

このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム (第四期：2016〜2019年度) 「人的資本という観点から見たメンタルヘルスについての研究 2」プロジェクト 1．消費者態度指数について 消費者態度 (consumer confidence)は、消費者の購買態度を示す概念として、カトナによって提唱された。消費者態度を表す指標として、日本では内閣府が消費者へのアンケート調査に基づいて消費者態度指数を毎月作成している。消費者態度が個人消費などさまざまな経済指標に先行することについて各国で多くの研究が出

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【今週のフクシ・エントリ！】“介入によってメンタルヘルスを改善しても消費者態度指数の改善につながらないことが示唆される。ただし今回の研究では改善の程度が小さかったため、検証として不十分だった可能性も”