ＩＴ企業が踊り出す“ビッグデータ”狂騒曲(1) | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン

ニューヨーク（米国）。真夜中、ピザ屋で強盗事件が発生し、大金が盗まれる。翌朝、自宅に戻った強盗犯。すると家の前には警察官が待ち構えていた。 バンガロール（インド）。ある消費者が携帯電話事業者の変更を考え始めた矢先、現在契約している事業者から割引クーポンが送られてきた。結局、今回は変更を見送った。 和歌山（日本）。ミカンの生産量日本一を誇る和歌山県。有田市のミカン畑では、農業を始めたばかりの若者でも、失敗することなく甘くてつややかなミカンを栽培することができるようになった。 これらに共通するのはＩＴ企業が「ビッグデータ」の活用事例として挙げているものだ。 ニューヨーク市警は２００５年、米ＩＢＭと組んで「リアルタイム犯罪センター」を設立。そこでは２４時間、コンピュータで事件記録、逮捕歴、パトロール情報などが照合できる。かつては紙の書類をめくって情報を探し出していたが、今では現場の警察官

[SasakiTakahiro]

企業は冷静にメリットとリスクを見極めて、取り組む必要がある。

[itbook]

ビッグデータもバズワード化してきた感が。。。どれもこれもデータを集めたあとの話ばかりで、そもそも有効なデータをどうやって集めるのかという話が少ない。

[u-chan]

断言するが、日本でビッグデータを活用して明らかに効果が出る企業は５社あればいいところ。クラウドと同じで、単にIT屋さんの流行ビジネスに過ぎない。目的もないのに、なんかいい指標が出てくる訳なんかない。