＜JOC（日本オリンピック委員会）理事だが、東京五輪の開催を危惧する山口香氏。なぜ政府は国民の不安や反対に応えないのか。今回の五輪、そして今後の五輪にどのような懸念があるか。単独取材に答えた＞ 東京五輪の開会式（7月23日）まで50日を切ったが、新型コロナウイルスの感染が収まらない中での大会開催には、多くの国民が不安や反対の声を上げている。 しかし日本政府や東京五輪・パラリンピック大会組織委員会はひたすら「安心・安全」を繰り返すばかりで、人々の疑問に答えているとはいいにくい。 そんな状況を危惧する1人が、柔道の五輪メダリストで現在は筑波大学教授を務める山口香JOC（日本オリンピック委員会）理事だ。 「五輪は開催されると思うが、今回の五輪は『安全ではなく危険です』から入ったほうがいいと思う」と話す山口氏に、仏リベラシオン紙東京特派員の西村カリンが話を聞いた（＊回答はJOC理事ではなく、個人と

オールブラックスのハカにV字陣形で対峙するイングランド代表（10月26日、横浜国際総合競技場にて）　Issei Kato-REUTERS ［ロンドン発］4年前のラグビーワールドカップ（W杯）イングランド大会で日本代表を率いて強豪国・南アフリカ相手に「ブライトンの奇跡」を演じるなど3勝を挙げ、世界に衝撃を与えたエディー・ジョーンズHC（ヘッドコーチ）。 日本大会では、前回"開催国"だったにもかかわらず1次リーグ敗退を喫したイングランド代表を見事に立て直し、2度目の優勝を目指している。準決勝のニュージーランド戦ではオールブラックス伝統の勇壮な舞い「ハカ」の三角形の陣形を囲むようにイングランドはV字の陣形を組んだ。 ふてぶてしい面構えのオーウェン・ファレル・イングランド主将は「一列になって彼らに向かって立ち、こちらに向かって来させたくなかった」と振り返る。ファレル主将はにやにやしながら、オールブ

毎日、懸命に努力している人には悲しいお知らせ...... Thomas_EyeDesign -iStock ＜米大学の研究者が意図的な練習を１万時間行えば本当に一流になれるのか？を検証した......＞ 一流の人は1万時間の練習を積んでいる 「努力は才能に勝る」という言い習わしがある。これを信じて毎日、懸命に努力している人には悲しいお知らせだ。米オハイオ州にあるケース・ウェスタン・リザーブ大学の心理学者がこのほど行った調査で、「一流になるにはただ長時間練習すればいいわけではない」との結論が導き出された。結果は、英国王立協会のオンライン科学誌ロイヤル・ソサエティ・オープン・サイエンスに掲載されている。 この調査を行ったのは、ケース・ウェスタン・リザーブ大学のブルック・マクナマラ准教授とメガ・マイトラ氏だ。1993年に米フロリダ州立大学の心理学者エリクソン氏らが発表した、バイオリニストの実力と

＜東大をはじめとした有力大学に入るには、幼少期からの塾通いや私立一貫校への進学など多額の教育投資が求められる＞ 日本の大学の学費は高い。今や国立でも年間授業料は50万円超、私立では設備費等も合わせると年間100万円を越えるのが普通だ。下宿生となると家賃等もかかるので、家庭の費用負担はもっと大きくなる。 大学生の家庭の平均年収は830万円で、国立は841万円、公立は730万円、私立は834万円だ。年収1000万円以上の割合は国立が29.2％、公立が20.3％、私立が25.7％となっている（日本学生支援機構『学生生活調査』2016年度）。 入試難易度が高い国立大学では富裕層の学生が多い。その頂点の東京大学に至っては、学生の家庭の年収階層は著しく偏っている。東京大学の『学生生活実態調査』という資料に、家庭の家計支持者（多くは父親）の年収分布が出ている。＜図1＞は、大学生の子がいる年代の男性（一般

アメリカでも一線を越えた悪質なラフプレーをすれば選手は将来を絶たれる（画像はコラム内容とは直接関連していません）　Winslow Townson-USA TODAY Sports/REUTERS ＜アメリカのNFLでもラフプレーは問題視されているが、今回のように露骨にやることはあり得ない＞ 問題の日大選手のタックルについては、何度もビデオで確認したのですが、アメリカでプロや大学、高校の試合を見てきた自分としては、全く見たことのないプレーだと感じました。悪質といえばもちろん悪質なのですが、行為として危険だという意味の悪質性に加えて、あんな風に露骨にやるというのが非常に不思議です。 あくまで推測ですが、ラフプレーを命じられてやったというだけでなく、「確かに自分は堂々とやった」というアピールをしなくてはならない、タックルを行った選手はそのような圧力を受けていた可能性が感じられます。とにかく、あの

＜イギリスの住宅難に乗じて、家賃の代わりに性的な見返りを求める行為が社会問題化している＞ 家賃の代わりに求めるのは... 英国では、住宅難が叫ばれて久しい。英紙フィナンシャル・タイムズは2017年11月の記事で、「英国の住宅市場は破綻している」と書き、政府でさえもそれを認めていると伝えていた。同紙は主な原因として、移民の増加や一世帯あたりの人数が減ったことが、必要となる住宅数を引き上げていると説明している。 一方、英紙インディペンデントが今年1月に報じた記事によると、2017年の秋にイングランドの路上で生活していた人の数は、一晩あたり4500人となり、2010年から倍増した。 このような英国の住宅事情で、高い家賃を工面できずに困っている人たち、特に若い女性を狙う特殊な入居者募集のクラシファイド広告が、クレイグズリストなどの無料広告サイトに増えており、社会問題化しているという。 「親密な取り

ハーバード大学　1636年設立、アイビーリーグの代表格で、全世界から志願者が願書を出し、その中から毎年1500人強が選ばれる難関校　Pgiam-iStockphoto.com 文部科学省の調査によれば、日本から海外への留学者数は2004年をピークに毎年減っている。それでも今、新しいタイプのアメリカ留学ブームが起きていると、本誌ウェブコラム「プリンストン発 日本／アメリカ 新時代」でお馴染みの在米ジャーナリスト、冷泉彰彦氏は言う。一体どういうことなのか。 これまで主流だった「語学留学」や「大学院留学」とは違う。グローバル化の潮流を背景に、日本の優秀な高校生が「アイビーリーグ」の８校をはじめとするアメリカの一流大学を志望する、全く新しい動きが起こっているのだ。実際、予備校が海外進学を目指す高校生向けのコースを設置したり、国内の一流大学と併願していた海外の大学を選ぶ学生が少数ながら出てきたりして