韓国のマスコミの東京支局と日本のマスコミの本社の住所が同じ! - 赤い鳥 日常に投資と親の介助があるリタイアライフ
赤い鳥です。 昔から、韓国のマスコミの東京支局と日本のマスコミの本社の住所が同じという指摘は幾度となくされて来ました。 確かに同じなのですが、海外メディアの支局は関係のある現地の放送局に間借りするものですので、住所が同じなのは当たり前の話だと理解しています。 日韓関係が現在のような状況になる前であれば、“住所が同じでそれがどうしたの”となるのでしょうけれど、現状ではこのようなことまで話のネタになってしまいます。 . 韓国のマスコミの日本での拠点の住所の一覧は以下です。 （新聞社） 読売新聞 〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1 韓国日報 〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-1 8Ｆ 朝日新聞 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2 東亜日報 〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2 毎日新聞 〒100-8051 東京都一
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島根県：Ｗｅｂ竹島問題研究所（トップ / 県政・統計 / 県情報・統計 / 竹島関係 / Web竹島問題研究所）
■11月27日実事求是～日韓のトゲ、竹島問題を考える～第68回「「竹島の日を考え直す会」からの反論を反駁する（上）」を掲載しました ■11月16日島根県立大学客員教授下條正男「「守株」続く日本」(山陰中央新報「一刀領談」2023.10.28掲載)を掲載しました ■11月15日令和５年度第３回「竹島問題を考える講座」の参加者募集について（外部サイト）を掲載しました。申込書はこちら ■11月9日竹島問題研究顧問藤井賢二「憂慮すべき東北アジア歴史財団の「韓日の歴史の中の我が地独島」」(日本安全保障戦略研究所(SSRI)（外部サイト）2023.10.29掲載)を掲載しました ■10月20日令和５年度第２回「竹島問題を考える講座」の参加者募集について（外部サイト）を掲載しました。申込書はこちら ■10月20日竹島問題研究顧問藤井賢二「平和条約と竹島の処遇」(山陰中央新報「談論風発」2023.10.8
韓国による竹島占拠までの年表 - 時事随想
韓国による竹島占拠までの年表を作成しました。韓国の実効支配は、韓国警備員の常駐と1954年11月21日の海上保安庁巡視船「へくら」への砲撃、及び、それに対して日本側が対抗措置を行わないことで、ほぼ確立しました。この記事では、日本側の資料を中心に、1952年5月28日の韓国漁民の発見から1954年11月21日の巡視船「へくら」砲撃までの間のイベントを時系列でまとめました。 1. 参照資料 1.1 採用した資料 1.2 採用しなかった資料 独島義勇守備隊に関する資料 2. 竹島の占拠までの年表 3. 韓国の竹島占拠までの流れ 4. 最後に 付録1. 独島義勇守備隊の活躍に関する考察 付録1.1 資料12(中央日報) 付録1.2 資料13(ウィキペディア「独島義勇守備隊」) 付録1.3 資料8(ウィキペディア「竹島 (島根県)」) 関連記事 1. 参照資料 1.1 採用した資料 入手した資料のう
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