Xperia Z3の端末価格は8万6832円(税込、以下同)。新規契約の場合は、毎月の利用料金から割り引く「月々サポート」が1998円適用され、これらの24回分を引いた実質価格は3万8880円。MNPは実質価格が0円で、機種変更の場合はドコモとの契約が10年未満か以上で割引額が変動する。 GALAXY Note Edgeの端末価格は9万3312円。新規契約と機種変更の場合は、毎月の利用料金から割り引く「月々サポート」が1026円適用され、これらの24回分を引いた実質価格は6万8688円。MNPの場合は月々サポートが2862円に増額され、実質価格が2万4624円になる。 一括価格と実質価格のいずれもXperia Z3の方が安い。Xperia Z3の一括価格はドコモ、au、ソフトバンクの順に価格が高いが、10年以上契約するドコモユーザーなら、機種変更時の価格が2万8512円と3キャリアの中では
NTTドコモは9月8日、新料金プラン「カケホーダイ&パケあえる」のパケット通信プラン「パケットパック」で、使わなかったデータ量を翌月に繰り越せる「パケットくりこし」を10月1日から導入すると発表した。10月の未使用分を11月に持ち越せる。 データ量の繰り越しは1Gバイトごとに可能。データ量をシェアしている家族や同一法人間などで分け合うこともできる。ただし、1人向け「データSパック」とらくらくスマートフォン向け「らくらくパック」は対象外。 パケットパックのデータ量超過後に追加で購入するデータ量(1000円/1Gバイト)の利用期間は10月1日から、購入月の翌月末まで1カ月間延長する。 また、1人向けのパケットプランに9月19日から、月8Gバイトまで利用できる「データLパック」(月額6700円・税別)を追加する。 使い切れなかったデータ量を翌月に繰り越せるサービスは、ソフトバンクモバイルが「デー
4月10日にドコモの新料金プラン「カケホーダイ&パケあえる」が発表され、現行の料金プランから大きく変わることとなった。通話し放題の「カケホーダイプラン」が基本プランとなり、パケット通信もシェアすることを前提に考えられている。そのため新料金プランになると「得をする人」もいれば、「損をする人」も……。Xiのスマホを例に検証してみた。なお、料金はいずれも税別だ。 →ドコモ、固定や他社携帯もカケホーダイになる新料金を6月開始――スマホ向けは月額2700円から 毎月の通話時間は「49分」が損益分岐点 まずは通話用の基本プランを比較する。現行プランでは「タイプXiにねん(月743円)」か「タイプXiにねん+Xiカケ・ホーダイ」(月743円+月667円=月1410円)という人が多いだろう。基本料金に加えて通話料が30秒20円。また「Xiカケ・ホーダイ」はドコモ同士の通話だけが無料だ。 一方の新料金プラン
NTTドコモは2月17日、Samsung製Androidスマートフォン「GALAXY S4 SC-04E」(レビューまとめはこちら)のOSバージョンアップを開始した。今回のアップデートにより、Android 4.2から4.3になる。 バージョンアップの主な内容は以下の通り。 省電力設計の「Bluetooth Smart」に対応し、「GALAXY Gear(SM-V700)」などを利用できるようになる 「docomo ID」認証の本格導入に対応し、docomo ID対応アプリやWi-Fi環境の利用がより便利になる 端末を紛失した際などに、My docomoから回線を指定して、遠隔操作で端末の初期化やmicroSDデータの消去ができる microSDへのバックアップ対応項目のうち、音楽、ブックマーク、通話履歴、ユーザ辞書を、データ保管BOXへアップロード可能になる、新「ドコモバックアップアプリ
NTTドコモは31日、今夏にも次世代の通話サービスを始めると明らかにした。音声のやりとりに高速通信規格LTEを使い、今よりも格段に音質がよくなる。サービスを使うには対応した新しい端末が必要となる。KDDI(au)やソフトバンクも導入の準備を進めている。 「ボイス・オーバー・LTE」(ボルテ)と呼ばれる技術で、韓国などではすでに実用化されている。ドコモの加藤薫社長が31日、東京都内で会見し、「冬商戦より早い時期に(対応した新端末を)出す可能性がある」と語った。 新サービスでは、よりはっきり聞こえて微妙なニュアンスが聞き分けられやすくなったり、呼び出し音が鳴り出すまでの時間が短くなったりする。現在の音声通話は、LTE対応の端末でも、自動的に1世代前の通信規格3Gを使うようになっている。
【小林未来】端末の値引きをうたってオプションを「押し売り」されるといった苦情が絶えない携帯電話の販売について、NTTドコモは店頭での価格表示を明確化するよう、販売店に通知した。分割払いでは値引き前の端末価格をいくらに設定するかについても上限を決め、大幅な値引きを「演出」してその分オプションをつける店側の商法を抑制する。 販売店に通知した資料によると、10月1日から実施している。今回上限を決めたのは、購入者に最初に支払ってもらう「頭金」について。端末代を分割して月々の通信料と一緒に払う場合、頭金を5千円までに抑えるよう通知した。スマートフォンやタブレットなど全端末が対象だ。 背景には、頭金をあえて高額に設定し、有料アプリへの加入などを条件に値引き幅を大きく見せる手法が店頭で常態化していたことがある。例えば「クラウドサービスなど10個以上のオプションに同時加入すれば1万5千円の頭金がゼロになる
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