3月2日に公開された動画に、ドッキリ企画のターゲットとして登場し、突然大喜利を無茶振りされた福留。秀逸な回答を連発して仕掛け人のアルコ＆ピースらを驚かせ、その衝撃を、佐久間は自身のラジオ『佐久間宣行のオールナイトニッポン0（ZERO）』（ニッポン放送・毎週水曜27時～28時30分）にて、「なんで仕事ないんだよ？っていう（笑）。『なんで売れてないの？』って思いました」と語っていた。 そして、第2弾の動画「福留光帆は大喜利の逸材なのか検証ドッキリ」（3月13日公開）で、滝沢カレン・渋谷凪咲に続く“大喜利力”を調査。フリップに絵を書いて回答する玄人感、「元AKB48のほぼニート」ならではのエピソード、スマホに裏に推しの舟券を入れるほどのボートレース愛あふれるトークでラッキーパンチではなく“確定”と太鼓判を押された。 ― 「NOBROCKTV」で大きな話題になっています。反響はいかがですか？ いや

富山県高岡市 新幹線計画が具体的になった80年代から市街地の住民からは”新幹線乗り入れ絶対反対”の声が大きく、まちなかに看板も立っていた。そして具体的なルート図が決まってアセスメント段階になってから慌てて市長を中心に誘致活動をしたが”後の祭り” 北陸自動車道建設のときも反対運動が激しく起こり、結局インターチェンジは砺波にとられた。後から慌てて能登自動車道の高岡インターで”お茶を濁す”。 高岡駅の駅北と駅南を地下道で結んで利便性を高めようという計画が出たら”自分たちの客がとられる”とすさまじい反対運動が起こり、計画は潰れて結局両方の商店街・デパートも廃れてしまう。 高岡はこの繰り返し。キーになってるのは”高岡商人”。 神奈川県藤沢市 相鉄いずみの線と横浜市営地下鉄ブルーラインの延伸にも似てる話ですね。 相鉄と横浜市が路線を延長する際に、小田急の急行停車駅の長後駅に当時は接続する予定でした。

企業は従業員に対して、労働力の対価として、報酬を払っています。 しかし中には報酬を受け取りながら 「依頼された仕事を、一向にやらない人」 も事実として、存在しています。 「クビにすればいい」という方もいるでしょうが、企業は彼らを雇った責任がありますし、人を活かすという社会的な役割もあります。 企業は決して、人を解雇するのが好きな訳ではありません。 しかも、日本では法律的にも倫理的にも「解雇してしまう」というのは本当に最後の手段ですから、あの手この手で、彼らを戦力化しようとするのが常です。 そういうとき、企業はまず注意をしたり、叱ったり、責任感に訴えたりします。 実際、「言うだけ」でなんとかなるケースもあります。 しかし、そうではないケースのほうがむしろ多数です。 その場合、企業は「仕組み」からアプローチして、なんとかしようとします。 教育。 配置転換。 他の社員によるアシスト。 ですが、た

はっちぽっちぱんち 漫画/嵯峨あき 原作/カツラギゲンキ 空想の世界で人を壊していた――。学校では優等生、家では足の悪い母親の為に尽くす女子高生・石黒希歩。物静かで優しい彼女だが、心の底には「人を殴りたい」という衝動をずっと抱えて生きていた。日増しに妄想がエスカレートする中、通り魔と遭遇する希歩。感情のタガが外れ、己の欲望を犯罪者に際限なくぶつけるが…!?女子格闘技界に革命を起こすJK、ここに現る――!!

MAN OF RUST 漆白慶 未完の"Twitter"漫画『MAN OF RUST』連載化!!自然の摂理を「心」で捉え、“力”に変える、人はそれを“第六感”と呼ぶ――。地の底“落界”。空を夢見る少年ルオは、ある日、地上のバケモノ“テツジン”の死骸、“遺鉄”を手にする。しかしそれは、触れてはならない禁忌の力だった――！目指すは地上。“ロクデナシ”が世界を変える、≪超王道少年漫画≫堂々開幕!!

訪日外国人客（インバウンド）が多く訪れる富士山周辺で、人気の撮影スポットに異変が起きている。多くの観光客がカメラを構えるのは、コンビニエンスストアや踏切、商店街など、日本人からすると日常的に思える風景。ところがそこに富士山が重なると……。葛飾北斎にも見せたい「令和の冨嶽三十六景」を巡ってみた。1月下旬、平日にもかかわらず、河口湖駅（山梨県富士河口湖町）周辺は多くの観光客でにぎわっていた。富士山

FacebookやAmazon、Microsoftがビジネスを大きく成長させるために実施したとされているグロースハック。 グロースハックはアメリカのシリコンバレーをはじめとする、海外の大手企業で用いられ、その事業やサービスに大きな成長をもたらし、日本でも注目されるようになりました。 この記事では、グロースハックを実践し事業を成長させた事例を用いて、グロースハックとは何か、グロースハック成功に導くステップ、必要となる組織について紹介します。ぜひ参考にしてみて下さい。 グロースハックとは？ グロースハックとは、2010年にアメリカQualaroo社CEOショーン・エリス氏によって提唱された「グロースハッカー」という職種が元となって生まれた言葉だそうです。「真っ先に見ろ」「見たあとにすぐやることを決めて」「手を打て」というのが基本的な行動の概念で、これらを通じて自社の製品・サービスを成長（グロー

運用方針 マインドシェアを持って行かれないようにする 「値動きが気になって仕事ができない」はダメ インデックス最強 「コカコーラ、ボーイング、テスラ、アップル、Alphabetはじめ世界の名だたる企業の株主です！」 個別株はファンクラブに入会する気持ちで買う 余裕資金で運用する 短期間に目減りしても狼狽しないようにする 配分の目安 年100万円は「長期的に増やす」積立 それ以上は「比較的流動性を確

イベント内容 4年ぶりに帰ってきた Mackerel オフラインイベントにぜひご参加ください！ 4年ぶりの開催となります「Mackerel Meetup #14 Tokyo」を7月11日（火）にオフラインで開催します！ Mackerel Meetupは、Mackerelをご利用中のユーザーのみなさまとMackerelの開発者を交えた情報交換やシステム運用に関する知見の交換、Mackerelの開発状況を知っていただき開発チームへのフィードバックもいただける場として企画しています。 今回4年ぶりに開催することとなりましたMackerel Meetupですが、日頃からMackerelをお使いいただいているユーザーのみなさまの発表や、Mackerelプロデューサーから「Mackerel 現在と未来 2023」と題して最近リリースした注目機能や今後の開発ロードマップをお伝えする発表、そして「次世代M

日立と東芝、ソニーとパナ　三度のパラダイムシフトが分けた「昭和企業」の明暗：どこで差がついたのか（1/4 ページ） コロナ禍も1年半が経過して、産業界はこれが一つのパラダイムシフトになったと、確実に実感させられています。歴史を振り返れば、こうした大きな変革は平成以降10年前後の周期でやってきています。そして、高度成長期に大きく花開いたわが国を代表する昭和企業たちは、その都度生き残りをかけて時代の急変革にのまれまいとさまざまな努力をしつつ、何とかここまで生き延びてきたといえるでしょう。 しかし、さすがに平成以降三度目にあたる今回の大変革では、優勝劣敗が明らかに現れたことが見てとれます。その優劣要因はどこにあったのか。また「負け組」昭和企業は生き残りに向けて何が必要なのか、検証していきます。 日本企業が直面した三度のパラダイムシフト まず昭和の終焉（しゅうえん）以降約10年ごとの経済的変革を押

「5Gは4Gが高速/大容量になったもの」と捉えている方も多いかもしれない。一般消費者向けの5G回線はその通りだが、企業向けには「ローカル5G」と呼ばれる新たな形態が存在する。ローカル5Gとは何か？企業が賢く活用するポイントはどこか？を市場調査データを踏まえながら見ていくことにしよう。 ノークリサーチ　シニアアナリスト　博士（工学） 早稲田大学大学院理工学研究科数理科学専攻卒業後、ジャストシステム、ソニーグローバルソリューションズ、ベンチャー企業などでIT製品及びビジネスの企画/開発/マネジメントに携わる。ノークリサーチでは多方面で培った経験を生かし、リサーチ/コンサル/執筆・講演など幅広い分野を担当。著書は「AdobeAIRの基本と実践」「クラウド大全（共著）」（日経BP刊）など。 ローカル5Gと通常の5GはLANとインターネットの関係に似ている 5Gは高速/大容量、低遅延、多数同時接続と

企業が抱えるインフラ課題に対する有力な解決策の1つとして、近年ますます注目が高まるハイパーコンバージドインフラ（HCI）。検討や導入にあたっては、企業規模別に課題を整理した上で、HCIの利点と照らし合わせることが重要だ。IT市場専門調査会社であるノークリサーチのシニアアナリスト 岩上 由高氏が、「自社に最適なHCIの選び方」を、企業規模別の調査結果を基に解説する。 調査データが示す、サーバ環境の現状と課題 システム構築をする際にまずクラウドを選択する「クラウドファースト」がトレンドとなっている。IT市場専門調査会社ノークリサーチによる調査で、今後3年間において、IaaSやホスティングなど自社でサーバを所有しないクラウドが、オンプレミスより優勢になる見込みが明らかになった。だが、クラウドの方が何倍も多いというわけではない。 「依然としてオンプレミスの市場も存在し続けます。クラウドとオンプレミ

改正個人情報保護法、業界で分かれる対応　DX企業はどう受け止めているのか：連載・DX時代のプライバシー（1/2 ページ） 2022年4月に全面施行される改正個人情報保護法について、規模の大小はあるとはいえ、大半の企業が対応を行っていると思われる。今回の法改正は、17年に同法が見直しされた際に設けられた、いわゆる「3年ごと見直し規定」を受けた改正だ。時代の流れ・社会の要請を反映した対応と考えられる。 本改正法にはさまざまな見方があるが、世界的な個人情報・プライバシー保護の潮流や日本におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）の本格化を踏まえ、本人の権利や個人情報取扱者の義務がより明確になったものと筆者は捉えている。 PwCコンサルティング合同会社では、21年6月に日本で事業を行う企業に勤める306人に対し、改正法への対応状況についてのアンケート調査を実施した。本稿では、DX推進企業・パー

アイティメディアが主催するライブ配信セミナー「ITmedia DX Summit vol.9 逆境を克服するDX 逆転突破の技術」のDay1基調講演には、東京海上日動システムズ 常務取締役の小林賢也氏が登場。「DXを実現するインフラ・組織・プロセス」をテーマに講演した。 東京海上グループは、グローバルに事業を展開する保険グループ。国内事業の中心は損害保険事業で、1996年より生命保険事業もスタート。海外事業では、北米、南米、欧州、アジアの各国でビジネスを展開している。国内代理店は約5万店、サービス拠点が240カ所、海外は45の国と地域に拠点を展開する。 東京海上日動システムズは、1983年に設立。2004年に、東京海上システム開発、日動火災システム開発、東京海上コンピュータサービスの3社が合併し、東京海上日動システムズとして新たにスタートしている。社員数は、約1400人。東京海上グループの