『最後の広告論（仮）』 in 2015：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 改めて「広告」って何だろう。インターネットは広告をどう変えたのか、あるいは、変えなかったのか。今、広告に何ができるのか。そしてこれから、広告をどうすべきなのか。その答えを求めて、諸々語り合います。 記事一覧
「カップヌードルのCM、私は笑えない」：日経ビジネスオンライン
大竹 剛 日経ビジネス記者 2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中 この著者の記事を見る
自己実現を目指す！コトラーのマーケティング4.0は日本企業の追い風：日経ビジネスオンライン
先日、日本で開催された第3回ワールド・マーケティング・サミット。フィリップ・コトラー氏が2010年に「マーケティングで世界をより良く」のスローガンを掲げ設立したものです。私は参加しませんでしたが、コトラー氏がネスレ高岡浩三社長と共に出演されていたTV番組『日経プラス10』（BSジャパン）を拝見しました。 その番組でコトラー氏が語っていたのが、マーケティング4.0。すでにご存知の方も多いと思いますが、ひとことで言うなら、自己実現をめざすマーケティング。番組を見ていて真っ先に感じたことは、まるで心理学の解説を聞いているようだということでした。 元々、マーケティングは心理学に最も近い経済学と言われていますから、当然かもしれません。企業は、消費者とブランドとの絆をどうやって築くかということに躍起になっていますから、その心を見透かされているかのようです。 それにしても、自己実現とは驚きです。金融資本
デザインという古い枠は死んだ！：日経ビジネスオンライン
川島：石井先生は、マサチューセッツ工科大学（MIT＝Massachusetts Institute of Technology）のメディアラボ（MEDIA LAB）にいらっしゃいますよね。この連載は「ダサい社長が日本をつぶす！」というタイトルなんです。日本の企業が作っている製品やサービスのデザインが、かっこよくなくなってきている。それはなぜなのか、どうしたらもっとかっこよくなるのかということについて、さまざまな方にインタビューしているものです。 石井：「ダサい社長が日本をつぶす！」。凄いタイトルですね。 大前提が間違っている 川島：日本人デザイナーの中には、アウディの和田智さん、ピニンファリーナの奥山清行さん、アップルの西堀晋さんなど、海外の一流企業に籍を置いて活躍してきたデザイナーがいる。石井さんもMITのメディアラボで副所長として、またメディア・アート＆サイエンスの教授として、ハイレベ
デフレからの脱却は無理なのです：日経ビジネスオンライン
渡辺 康仁 日経ビジネス副編集長 1994年日本経済新聞社に入社。2002年から2004年まで日経ビジネス記者。日経新聞に戻り、編集局経済部などを経て2013年から日経ビジネス副編集長。アベノミクスの行方に関心を持つ。 この著者の記事を見る
“ジョブズなき会社”のCD論：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 本やウェブを読んで、スティーブ・ジョブズのように魅力的なプレゼン、顧客への“布教”ができるなら誰も苦労はしない。集団戦、細やかな配慮、才能の摺り合わせで信じられない成果を挙げる、それが日本企業の戦い方だ。単独のヒーローに頼らない、しかしマスの冷たさには墜ちない顧客とのコミュニケーションデザインを、この分野で最先端を走るチームと共に考えていく。 記事一覧 清野 由美（きよの・ゆみ） ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 プロフィール詳細 記事一覧 2014年6月3日 「アイデア」は必ずしも「課題」のあとに生まれるわけではない。 電通CD
「くまモン」は私たちが育てました：日経ビジネスオンライン
チームプレーは日本の「お家芸」とよく言われる。一人ひとりの力は小さくても、チームとして各自の役割を決め、知恵を出し合い、励まし合って取り組めば、不可能を可能にすることもできる。それこそ組織の力だ。 「日経ビジネス」は10月22日号で「奇跡を起こす すごい組織100」と題した特集をまとめ、企業や団体から復興支援やスポーツ、先端科学研究のチームまで、成果を上げているすごい組織を100事例取り上げた。この特集と連動して、「日経ビジネスオンライン」では5回にわたり、一般にはあまり知られていないすごい組織の実像を紹介する。 3回目は今や全国的な人気を誇る、ゆるキャラ「くまモン」とともに熊本県のPR活動を展開している熊本県くまもとブランド推進課を取り上げる。 「公務員」と言うと、どんなイメージをお持ちだろうか。安定志向が強く、リスクを取ることを好まない。調整重視でスピード感に欠ける。終業時刻になればい
えっ、「日本は中国と戦争したがっている」って？：日経ビジネスオンライン
「もしかしたら、また（日中戦争のときと同じように）日本軍が中国を攻めてくるんじゃないか。日本人は、本当は中国と戦争したいと思っているんじゃないか。実は、そう思っている中国人は非常に多いんですよ」 81年前に柳条湖事件が起きた9月18日の前夜、都内の大学院で学ぶ中国人留学生の張成（仮名、24歳）は、切れ長の目をまっすぐ私に向けながら、きわどいことを語り始めた。 この日、北京、上海、広州など全国約100都市で大規模な反日デモが繰り広げられたが、中国人にとって（日本人にとっても）、日常生活には何の影響もないと思われる尖閣諸島が、なぜ、これほどまでにナショナリズムに火をつけるのか、不思議に思う人は少なくないのではないだろうか。 私は領土問題を巡る「中国VS日本」という国家間の構図だけではどうしても説明しきれない、中国人をこれほどまでにデモや暴動へと突き動かす心理について、これまで私が自著『中国人エ
メーカーCRMサイト続々登場の舞台裏 日経デジタルマーケティング
CRM（顧客関係管理）サイトを開設するメーカーが、最近増えていることにお気づきだろうか。よく知られた「CLUB Panasonic」や「コカ・コーラ パーク」ほど大規模な会員組織でなくとも、実利を手にできる。自社の製品、それ単体の良さだけで売れる時代は過ぎ去った。その良さに、顧客との関係性を重ね合わせることで、新たな価値が生まれ始めている。 最近の例では7月に味の素が「AJINOMOTO PARK」を開設し、サントリーホールディングスは6月に「サントリータウン」をスマートフォンに対応させて本格オープン。4月には、資生堂が「watashi+（ワタシプラス）」を開設――。 これらに共通するのは、大手メーカーによるCRM（顧客関係管理）サイトであることだ。このサイトは、企業が様々なコンテンツやサービスを提供するメディア的な自社サイトを運営し、顧客を中心に会員を集めて、メールなどを通じてコミュニケ
第1回 なぜ「しつもん」はビジネスによく効くのか？：日経ビジネスオンライン
私の職業は質問家です。人と会って、その人に質問をすることが、私の仕事です。よく、「質問家というのは、経営コンサルタントみたいなものですか」と聞かれます。確かに似ているところもあるのですが、決定的な違いがあります。それは、私からは「何も教えない」ということです。私は単に質問するだけ。 質問の本質は「気づき」を得ることにほかなりません。 「人にものを教えることはできない。自ら気づく手助けができるだけだ」 これはガリレオ・ガリレイの言葉です。 人を育てるのがうまい人には、 「教えない」 「質問して、本人に答えを考えさせる」 という共通点があります。 経営の神様と呼ばれる松下幸之助は、「君、どない思うんや？」という質問が口癖だったそうです。社員を捕まえてはこの質問を投げかけ、「自分で考える癖」を社員に習慣づけていきました。社長や上司から何かを聞かれれば、部下は「頼られているな」と感じてモチベーショ
2012年 池上彰×岩井克人 新春対談 お金の正体（その1）：日経ビジネスオンライン
2011年、欧州ではユーロ危機が起き、米国ではウォール街で経済格差の是正を訴えるデモが起きました。 どちらも騒動の主役は「お金」です。2002年に誕生したヨーロッパの統合通貨ユーロ。そのユーロがつくりあげた経済圏が、参加国の財政破たんなどを機に崩壊の危機に瀕しています。一方、市場経済の極みともいうべきアメリカの金融市場は、ユーロ危機より前の2008年に起きたいわゆるリーマンショックでその土台がぐらつきました。さらに2011年には、相変わらず高給を食む金融関係者や企業経営者に対し、はっきりと反旗を翻す動きがウォール街をはじめアメリカの各所で起きています。 この危機と騒動の本質は何か？ 私たちが「正しい経済」を手に入れるにはどうすればいいのか？ そのためにはどうやら「お金の正体」を改めて知る必要がありそうです。そこで今回は、『貨幣論』『二十一世紀の資本主義論』『会社はこれからどうなるか』などの
ソーシャルメディアで会社の原点に回帰：日経ビジネスオンライン
顧客とともに商品開発する――。 これこそ良品計画が持つ強さだった。しかし最近、その原点を忘れつつあった。同社にとってソーシャルメディアは、販促をしたりブランディングをしたりするアイテムではなく、「無印良品という存在は何か」を常に意識するのに欠かせざるものになりつつある。「ツイッター」でソーシャルを知り、「フェイスブック」という新たなメディアで顧客との新しい関係を築き、会社の原点回帰を目指している。 良品計画が展開する「無印良品」のツイッター公式アカウントには13万人以上のフォロワーがいる。フェイスブックページにも既に3万人以上のファンが登録している。いずれの数も、日本企業の中でもトップクラスに位置する。 「オーケストラのようなメディア」 同社の奥谷孝司WEB事業部長は、ツイッターが「即興演奏のようなメディア」なのに対し、フェイスブックは「オーケストラのようなメディア」と表現する。 ツイッタ
フェイスブックはバブルか、それともホンモノか？：日経ビジネスオンライン
英語圏が中心だったSNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）のフェイスブックが、日本にも徐々に広がりつつある。同社の創業経緯をもとにした映画「ソーシャル・ネットワーク」が日本でも封切られ、世はすっかり「ソーシャル・ブーム」だ（SNSだけでなく、SNS上で提供されるソーシャル・ゲームやソーシャル・ニュースなども含めたブームを、本稿では「ソーシャル・ブーム」と呼ぶことにする）。 同社は世界中で既に5億人以上の会員を持ち、ネット業界の覇者グーグルを脅かす存在とも言われる。未上場ながら、昨年末から1月14日にかけて、ゴールドマン・サックスとロシアのファンドから合計15億ドル（約1245億円）の資金を調達。フェイスブックの時価総額は500億ドル（約4兆1500億円）に達すると見積もられている（出典はこちら）。 「大した売り上げもないのにこの評価はバブルだ」と大騒ぎの中、1月に同社が財務内容を一部公
グルーポンをご存じですか：日経ビジネスオンライン
割引クーポン販売サイト「GROUPON（グルーポン）」。圧倒的な集客効果で全米で人気が急上昇中だ。日本でも同じサービスを始める動きが出てきた。 飲食店やイベントの集客にツイッターを活用する事例は国内でも枚挙に暇がない。ツイッターを生んだ米国では、さらなる強烈な集客効果を持つサービスに注目が集まっている。 開始から1年で黒字化し、2年も経たないうちに約300億円以上の売り上げを記録するこのサービスは米グルーポンが運営する。仕組みは至ってシンプルだ。あらかじめ決められた地域ごとに毎日1つの割引クーポンを24時間という制限内で販売するというもの。6月末時点で北米では約100種類を扱っている。購入者があらかじめ決められた人数に達した場合にのみ、50％以上の割引クーポンを販売する。飲食店やエステサロンなど様々な店舗や施設が「GROUPON」の集客力に目をつけ、こぞってクーポンを販売している。 例えば
「僕以上にお金のことを真摯に考え続けてきたのが、矢沢永吉さんです」：日経ビジネスオンライン
矢沢永吉と、「お金について、あえて。」考える NBO 糸井さん、それでは、6月6日に開催する矢沢永吉さんとのトークライブ「お金の話を、あえて。」と連動する「おカネの話」について、改めてお聞きしたいと思います。糸井さんご自身が、「ほぼ日刊イトイ新聞」の今年のテーマのひとつが「お金」だ、とおっしゃっていますね。なぜ今、「おカネ」、なんでしょうか？ 糸井 実は、「お金」については、個人的にずーっと考え続けてきたんですね。むずかしいなあ。どうやってお金と付き合えばいんだろう、と。 で、僕以上にお金のことを真摯に考え続けてきたのが、矢沢永吉さんです。お金に関する僕の先生の一人と言っていいかもしれない。 1978年、最初の自伝である『成りあがり』で、矢沢さんは、それまでの「ミュージシャンやアーティストがお金の話をするなんて下世話じゃないか」とった世間のタブーを破り、「お金、大切だよ、ほしいよ」と堂々と
糸井重里に訊く！ <br/>おカネと、仕事と、消費と、幸せと―――2010年代の仕事論：日経ビジネスオンライン
今から12年前の1998年6月6日。まだインターネットの常時接続も、iPodもiPadも、ITという言葉も、ケータイメールも一般には存在しないあの頃。 コピーライターとして誰もが知る糸井重里さんは、突然、ウェブ新聞「ほぼ日刊イトイ新聞」を立ち上げました。 「ほぼ日刊」と控えめに言いつつ、それから一日も休まず更新され続けてきた「ほぼ日」は、毎日毎月毎年読者を増やし、いまや個人が立ち上げたサイトとしては日本最大規模の一日140万アクセスを集める、超人気サイトです。 「ほぼ日」は、糸井さんとその仲間たちが「ほんとに欲しいもの」をウェブの中から考案し、商品化する、SPA（製造小売業）でもあります。2010年版は34万部を売り上げる「ほぼ日手帳」をはじめ、Tシャツ、書籍、土鍋からイベントまで、「実はみんな欲しかったのに、まだ誰も思いつかなかったもの」を“発明”して、ちゃんとビジネスにしてきました。
グリー躍進、本当の理由（前編）：日経ビジネスオンライン
生きのいい珊瑚に蝟集する熱帯魚のように金融機関や投資家が我先にとネットベンチャーに群がる時代は、とうに過去のものとなった。 よほどの将来性と堅実なビジネスモデルがなければ、証券会社はおいそれと上場の主幹事を引き受けてくれない。上場できたとして、ネットバブル崩壊とライブドア事件を経た投資家の目は相当に厳しい。 しかしこの逆風下で、グリーだけは威勢がいい。主に携帯電話向けにソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）とゲームを提供するサイト「GREE」を運営する、創業5年目のベンチャーだ。 グリーが東証マザーズにデビューしたのは、世界中の市場が金融危機の影響で冷え込んでいた2008年12月のこと。それでも、公募価格を大きく上回る初値が付いた。その後、株価は右肩上がりの曲線を描きながら、今年9月末には上場来高値の5330円に至った。 10月23日時点の株価は4940円。それでも上場時の倍の水
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「風の谷のナウシカ」の歌はこうして生まれた！：日経ビジネスオンライン
ロングテールをリアルに実践～九州に“凄い”ホームセンターがあった：日経ビジネスオンライン