衰退しつつある産業がやりがちな「お説教広告」について - ココロ社
テクノロジーの進化が、かつて栄華を極めていた巨大企業のビジネスモデルを成り立たなくさせてしまうことがある。たとえば郵便。物流はなくてはならないが、信書について考えてみると、手紙を出すメリットはほとんどない。手書きだと温かみがあるような気がするが、別にＬＩＮＥで暖かいメッセージをクリエイトすることは可能であるし、手書きの手紙をもらったら手書きで返さなくてはいけないような気がして、むしろありがた迷惑という気もしなくもない。手書きで手紙を書くのなら、往復ハガキで、返事も書いておいてほしいし、それが本当の礼儀というものではないだろうか……などと妄言を吐きたくなってしまうほどに信書の電子化は不可避であり、ドル箱であったところの年賀状もまた、衰退の一途を辿っている。 先月の話だが、電車を降りたら不意打ちに遭った。 つまりこれは、「年賀状を出して、ちゃんとした大人になりなさい」という意味である。しかも、
2008年のインターネット広告費は16.3％増の6983億円、電通調べ
電通は2009年2月23日、「2008年（平成20年）の日本の広告費」を発表した。「総広告費」は前年比4.7％減の6兆6926億円、「インターネット広告費」は同16.3％増の6983億円となった。特にモバイル広告は47％増の913億円と大きく伸びた。 総広告費は2003年以来5年ぶりの減少。北京オリンピックなどのプラス材料があったものの、世界的な金融危機、円高による景気後退が大きく影響したという。媒体別に見ると「新聞広告費」が前年比12.5％減の8276億円と大きく減少。「テレビ広告費」は同4.4％減の1兆9092億円、「雑誌広告費」が同11.1％減の4078億円、「ラジオ広告費」が同7.3％減の1549億円だった。「マスコミ四媒体広告費」は4年連続の減少となる。 インターネット広告費（同16.3％増）は、2007年の同24.4％増、2006年の同27.8％増に比べて伸び率は低下した。内訳
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