オランダ王立図書館、資料デジタル化に関するGoogleとの提携を2019年1月まで延長：同国の9つの図書館の8万点を超す図書をデジタル化
CA1906 – ドイツデジタル図書館（DDB）の沿革とサービス / 丸本友哉
出典：DDB検索ユーザーインターフェース これらのことから、DDBが「図書館」を名乗るものの、取り扱う資料の範囲は従来の図書館を大きく超えていることがわかる。確かに現状では、DDBの全デジタル資料の6割近くは図書館が所蔵するものであるが、それは図書館界でデジタル化が早期に開始されたことを反映しているに過ぎない(13)。 「デジタル」図書館であるDDBが、未デジタル化資料に関するメタデータも同じ枠組みの中で収集していることにも注目したい。そうしたデータはDDB全体で約1,186万2,000点あるが、なかでも豊富なのが文書館の資料で、約1,029万点と85％余りを占めている。2012年にDDBの下位プロジェクトとして発足したArchivportal-Dは、保存記録に関する情報の幅広い蓄積によりDDBをドイツの文書館の横断的な検索ツールとして定着させることを目的としていたが(14)、こうした未デ
グローバルパーソン育成ラボ（公開停止：2013～2022.10） | 中央大学グローバル人材育成推進事業
法学部では、2013年度後期に、「比較憲法」「比較契約法」「比較企業法」「比較刑事法」比較民事手続法」の5科目を開設します。 これに基づき、各科目の教材を和文・英文の双方で作成しています。英文教材については、他大学で行われている「日本法」講座も比較検討の対象とし、「外国人教授が教える日本法」では教えられない教育内容となるよう、和文資料を単に翻訳するだけにとどまらず、明治期・第二次大戦後に大陸法とアメリカ法という異なる法文化を摂取し、独自に高度の法制度を形成・運営してきた経験を伝えるために必要な教育内容を整備することを目指しています。 英語で日本の歴史（地理・文化を含む）を教え、時代区分と国際認識を養うための教材を開発しています。 半期15回の内容を構成するために、イギリス、アメリカをはじめ海外において編集された日本史概説に関する文献を調査し、また、我が国の教科書等を参考にしながら、日本の古
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