コンピューターゲームで対戦する「ｅスポーツ」を極めた「ゲーミング脳」は虹色に輝き出す――。千葉電波大学医学部の研究グループがこんな研究結果を２５日に発表した。ｅスポーツ選手の適性やトレーニング結果を客観的に判断する指標として活用が期待できるという。 グループは、対戦型格闘ゲームの初心者とプロが脳内の血流をどのように変化させているかを調べるため、近赤外線装置を使って血流量を可視化した。その結果、プロはゲームのプレイ中、脳の前頭葉にある運動野と呼ばれる場所に多くの血流が流れて赤く活性化した一方、記憶を司る海馬などゲームとの関連が薄い場所では、ほとんど血液が流れなかったため青く示されることがわかった。 初心者では部位ごとに顕著な色の変化が見られなかったことから、グループでは「長期間にわたってゲームに集中すると、脳の部位ごとに活性のメリハリがつくのではないか」と推定。この仮説を証明するため、脳機能

ＳＮＳや生成ＡＩの発達で「フェイクニュース」という言葉が当たり前のように飛び交うようになった昨今。事実確認と検証によってフェイクニュースの拡散を阻止する「ファクトチェック」の役割がますます高まっています。ネット上の嘘とどのように戦うか。ファクトチェックメディア「ＩｎＦａｃｔ（インファクト）」編集長でジャーナリストの立岩陽一郎さんにお話を聞きました。 立岩陽一郎 １９６７年、神奈川県生まれ。ＮＰＯメディア「ＩｎＦａｃｔ」編集長、大阪芸大短期大学部教授。ＮＨＫでテヘラン特派員、イラク駐在、社会部記者、国際放送局デスクを経て、２０１６年末に退職、１７年独立。「ＩｎＦａｃｔ」をたち上げて調査報道、ファクトチェックの普及に努める。 フジテレビ、毎日放送の情報番組でコメンテーターを務める他、新聞雑誌でコラムを執筆。『コロナの時代を生きるためのファクトチェック』『トランプ王国の素顔』『ファクトチェックと

喜劇作家やコメディアンらでつくる全日本喜劇アカデミーは１日、今年度の最優秀喜劇賞を「国会審議」に贈ると発表した。怒りを通り越して笑うしかない作品構成が審査員の高い評価を得た。 同作は国会の予算委員会を主な舞台に国会議員が繰り広げるドタバタ劇。「出演者がカメラの前で台本を棒読みする」「同じセリフを何度も繰り返す」「セリフを忘れる」など実験的手法を積極的に取り入れただけでなく、「ノンフィクションコメディ」という新しいジャンルを切り開く作品として注目を集めていた。 審査委員長を務めた喜劇作家の釘田耗雁さんは「観客のいら立ち、怒りを呼び起こす冒頭から、ため息が出るほどの退屈感を経て、乾いた笑いで最後を締めくくる非常に高いレベルの茶番劇」と激賞した。 同作は賞の創設以来毎年ノミネートされていたが、観客の怒りをかき立てる側面が強く、審査員の間では「喜劇ではない」と見る向きが強かった。演劇に詳しい評論家

Ｘ（旧ツイッター）を利用する日本人のアラビア語力が１年で３千倍に急上昇した――。語学書を出版する勤墾館は１１日、こんな調査結果を公表した。閲覧数を稼いで収益を得ることを目的に作られたＸアカウントの多くが、アラビア語を使っていることが要因とみられる。 Ｘが語学力に与える影響を測るため、勤墾館では日本のＸ利用者１０万人を対象に毎年、各国語の学習者数やその読解力についてアンケート調査を実施。２０２３年１２月に行った読解力調査では、アラビア語について「少しなら読める」と「だいたい読める」と答えた人が、合計８万３６５５人へと急増し、前回調査の２８人に比べて約３千倍に達した。 Ｘ利用者のアラビア語読解力が急激に向上した理由は「インプレゾンビ」の発生だ。 Ｘは昨年８月、インプレッション（閲覧数）に応じて広告収益を分配する収益化プログラムを開始。収益を得るため、閲覧数の多い投稿に便乗するアラビア語アカウン

サンタクロースでつくる業界団体「世界サンタクロース協会（ＷＳＣＡ）」が、同会主催のクリスマスパーティーを通じて組織ぐるみで裏金を作っていた疑いがあることが２５日までにわかった。収入の一部を所属サンタにキックバック（還流）していた。告発を受理した地検特捜部では、クリスマスが終わる２６日にもＷＳＣＡ本部に強制捜査に入る見込み。 関係筋によると、ＷＳＣＡはクリスマスパーティー券を所属サンタに販売ノルマとして割り当て、ノルマ以上に販売したサンタに対し利益を還流していた。１億円近く還流を受けたサンタもいるとみられ、特捜部では近く複数の幹部サンタとトナカイから任意で事情を聞く方針だ。 ＷＳＣＡは子どもへのクリスマスプレゼントの購入資金にあてる目的でパーティー券を販売。またプレゼントの選定から配送まで一貫して担う同協会は、公益性の高い事業として公的支援を受けており、クリスマス資金規正法によって収支報告が

夏季の明るい時間を活用するサマータイム制度の導入について、有識者委員会がまとめた答申案の内容が判明した。１１月にも公表する。時計の針を１、２時間進める一般的なサマータイムと異なり、時計の針を１時間進めてから４０年戻す日本独自の仕組みを導入する。 答申案は４月１日から１０月３１日までを「夏時間」、１１月１日から３月３１日までを「冬時間」と設定。夏時間の期間中は、時計の針を標準時から１時間進めた後、４０年戻す。標準時の２０２３年１０月２８日午前８時は、夏時間では１９８３年１０月２８日午前９時になる。 サマータイムは欧米諸国を中心に広く導入されており、ＯＥＣＤ加盟国で実施していないのは日本や韓国など一部の国にとどまる。日本では、戦後まもなく一時的に導入していたこともあり、再導入をめぐってこれまで何度も議論が繰り返されてきた。近年では、東日本大震災後に節電対策の一環として、また、２０１８年には安倍

メガネメーカーのＳＨＯＲＥは６日、デンプン由来のバイオマス素材を使った「減税メガネ」を発表した。消費税の軽減税率対象品である食品として販売することで、１０％から８％への税率引き下げを実現した。価格は９９８０円（税別）。財務省からも「軽減税率の対象品になる」との回答を得ているという。 金属製のネジ部分を除く、フレームとレンズ全てにデンプン由来のバイオプラスチックを使用した。フレームとレンズは８０度以上の湯に溶かして食べられることから、ネジを食品の付随品とすることで、消費税法が定める「一体資産」として販売する。同法では価格が税抜１万円以下で、商品全体における食品部分の価値が全体の３分の２以上である場合、一体資産として軽減税率を適用すると定めている。 開発の経緯について、同社の岸小太郎社長は「原材料費が高騰する中、どの企業も１円単位で切りつめて価格抑制に努めているが、企業努力には限界がある。しか

滋賀県西おうみ市のカイツブリドームで１０日、入場料を支払った人だけが見ることのできる非公開型花火大会「西おうみ花火まつり２０２３」が開催された。県内外から４万５千人の見物客が訪れ、ドーム内を色とりどりに染める鮮やかな大輪を独占的に楽しんだ。 西おうみ花火まつりの開催は今年で３０回目。初開催以来、琵琶湖に注ぐ蒼弧川一帯を打ち上げ会場にしていたが、近年は見物客らが出す騒音やゴミなどマナー違反が問題となっていた。 実行委員会では今年、近隣住民への配慮から屋内での開催を決定。市内にあるカイツブリドームを会場とした。また花火を無料で見ようとする図々しい見物人を排除するため、観覧席を全席有料にした。 ドーム内での本格的な打ち上げ花火は国内で初めて。午後７時３０分、中央に設置された発射台から打ち上げられた１０号玉を合図に、その後大小約１万発の花火がドームの天井を鮮やかに彩る様子に観客は見入っていた。 花

リニア新幹線の屋根に格安座席「パノラマシート」を増設すべきだ――。こんな専門家の提言に注目が集まっている。開業する２０２７年には今以上のインバウンドが見込まれることから、訪日客の需要を満たすために座席数を増やす必要があると主張する。 パノラマシート設置案を自身のブログに掲載したのは、鉄道専門家の覆田線転（ふくだ・せんてん）さん。提案は各車両の屋根部分に３６０度景色を楽しめるパノラマシートを１２０席程度設置するという内容。普通席やグリーン席に比べて前後の座席間隔は狭くなるが、時速５００キロを超えるリニアならではのスピード感を全身で満喫できる利点があるという。 パノラマシートの乗客には、風雨やバードストライク対策として、乗車前にゴーグルと防弾チョッキを配布。座席下には緊急脱出用の小型パラシュートと、衝突した鳥を介抱するための救急箱を収納することで、非常事態への備えも万全になるという。 覆田さん

日本で使用されている算数・数学の教科書から変数「ｘ」が消えることが２８日、わかった。ツイッターを所有する米起業家のイーロン・マスク氏がXの独占使用権を獲得したため。突然の通告に出版社も対応に苦慮している。 数学の教科書を手がける複数の出版社が２７日、全国の教育委員会と書店に「弊社算数及び数学教科書の回収・交換に関するご案内」という文書を相次いで送付した。いずれも教科書に登場する変数「ｘ」が買収によって使用できなくなったため、８月下旬までに改訂版と交換するという内容だった。 中高生向け数学教科書を出版する鱒出版によると２５日、マスク氏の代理人を名乗る人物から、数学に関する出版物におけるＸの独占使用権を氏が獲得したため、今後教科書内でｘの使用を禁じる内容の通告があったという。担当者は「ｘは数学で最も重要な概念。かなり厳しいところを突かれてしまった」と戸惑いを隠せない。 Ｘに対するマスク氏の執着

連日の猛暑で、パソコンやスマートフォンに保存された圧縮ファイルが自然に解凍される現象が相次いでいる。一部では解凍したファイルが熱波によって溶けたり焦げたりするなど破損被害も報告されている。 東京都八王子市内の不動産会社に勤務する小杉さんは１２日、外回り営業で顧客との商談中、使用していた自身のパソコン内の圧縮フォルダーが勝手に解凍されていることに気が付いた。 フォルダーの中身は数千枚の画像と動画ファイル。「お客様にファイルを見られてしまったせいで契約は打ち切られてしまいましたが、通報されなくて良かったです」と、胸をなでおろす。この日、八王子市では最高気温３９．１度を記録していた。 情報セキュリティに詳しいＩＴジャーナリストの二下羊さんによると、ｚｉｐ形式などで圧縮したファイルが勝手に解凍される現象が報告されるようになったのは６月下旬ごろ。「ｚｉｐ圧縮の耐熱温度は約５０度。パソコンやスマートフ

七夕に願い事を投稿するサービス「短冊」を所有する天帝氏は７日未明、短冊への投稿数を年１回から生涯１回に制限すると発表した。投稿制限を解除するには、新たに導入する有料プランに入会する必要がある。七夕当日に行われた突然の発表に、利用者の間では困惑が広がっている。 投稿を制限する理由について、天帝氏は「願い事トラフィックの増加や、利己的な願い事、実現困難な願い事などに対応する諸経費の高騰」を挙げた。今年以降、短冊への書き込みは生涯１回限りとなり、以降の願い事は受け付けない。年額９８００円の有料プランに入会すれば、これまで通り年１回短冊に書き込むことができる。 天帝氏は利用者から殺到する批判に対して「願い事は自分の実力でつかみ取るもの。課金する気がないのなら、短冊に書き込んでいるその無駄な時間を自己研鑽にあてろ」と挑発。「来年は今までのように毎年願い事が書けますように」と、短冊に願いを書いた非課金

車の運転が下手なドライバーほど右腕が長い――。千葉電波大学理学部の研究グループが、こんな研究結果を発表した。運転席と駐車券発券機の間に必要以上に大きなスペースを空けてしまうことが原因と考えられるという。 調査は千葉電波大の石追突男教授らのグループが実施。年間３００日以上車に乗っている無事故無違反の優良ドライバーと、年平均５回以上自損事故を起こす劣悪ドライバーそれぞれ２００人について、右腕と左腕の長さの差を比較したところ、事故を起こすドライバーは、左腕より右腕の方が平均で８３センチ程度長かった。優良ドライバーでは１人を除いて有意差は認められなかった。 右腕が伸びた理由について、石追教授は「運転が下手なドライバーはドライブスルーの受取口や発券・精算機まで適切な幅寄せができず、腕を強く伸ばす機会が増えるからではないか」と説明する。 筋肉や関節など人間の運動器系には、外部からの刺激に応じて形や機能

北海道の内河湯（ないかっぷ）港で２１日、巨大な魚型タレビンが水揚げされた。タレビンはプラスチック製で、体長は通常の数千倍。「ここまで大きく育ったのは初めて」と、「お化けタレビン」の姿に地元の漁師も驚く。 水揚げされたタレビンは、体長４.８メートル、重さ約５キロ。港から南に３０キロの沖合でとれた。体表は透き通っており、体内に醤油などの調味料は残っていなかった。 水温が低い内河湯湾近海は、プラスチックの分解速度が遅いため、タレビンの好漁場として古くから知られる。だが、近年はエコ意識の高まりや過去の乱獲が原因で漁獲量が減少。タレビン漁に３２年間携わる漁師の蘭知已（らんち・やむ）さん（３３）は「沖合に逃げたタレビンが大きく成長して湾に戻ってくることが増えた。定置網から一本釣りに変えていくかもしれない」と話す。 大型のタレビンが増える理由について、残魏水産研究所所長の坂本義太夫さんは「漂流する海洋プ

税のあり方について審議する政府の諮問機関「公租劫略調査会（公劫調）」は８日、自宅で過ごす時間に応じて課税する「自宅宿泊税（仮称）」導入を求める答申を決めた。自宅に寝泊まりする社会的コストを回収するとともに、飲食や観光など消費活動を活性化できるとしている。 自宅宿泊税は住民票に記載する住所に月２４０時間以上滞在した場合に徴収する。基礎滞在時間の２４０時間を控除した残時間が課税基準時間になり、築年数や家賃、路線価などから算出した「自宅宿泊料」に対し、１２０時間未満で２％、１２０時間以上３００時間未満で４％、３００時間以上で６％の税率を想定する。 自宅滞在時間はスマートフォンの位置情報や、街頭に設置されている顔認証機能付き防犯カメラを情報を元に算出。東京都内のワンルームマンションに月４００時間滞在した場合、基礎滞在時間を控除した１６０時間が課税基準時間となり、自宅宿泊料８万円の４％、月３２００円

ウクライナでのロシア軍の侵攻に対する国際社会の対応が焦点となる中、政府が独自の対応策として、「戦争税」の導入を国連に提案する方針を固めたことがわかった。侵略や紛争など武力行使に関与する国に課すことで、戦争濫用の抑止と人命尊重を訴えたい考えだ。 政府関係者が明らかにした。政府では、ロシアによるウクライナ侵攻以降、日本の安全保障に関する専門家会議を開催して検討を進めている。先月開かれた第６９３８回専門家会議で、戦争経済学者の坂本義太夫委員から「戦争や国際紛争が起きる原因は、軍事行動が不課税だからだ」との指摘があり、戦争への課税案が浮上した。 戦争税は「課税や増税は経済活動を冷え込ませる」という経済理論に基づく。課税によって手元に残るお金が減ると行動の自由が制限されるため、「戦争を経済活動とみなして課税対象にすれば、軍事活動を冷え込ませることができる」（坂本委員）。 政府案では、戦争を仕掛けた国

電気自動車（ＥＶ）への移行が世界的に加速する中、出遅れを指摘される日本の自動車メーカー各社が、運転席のハンドルにさまざまな機能を組み込んだ「多機能ハンドル」の開発に注力している。長年培ってきた高付加価値戦略で、先行する欧米・中国メーカーとの差別化を図り、起死回生を狙う。 多機能ハンドルは、ハンドル部分に車内機能の各種操作ボタンを集約。オーディオだけでなく、エアコン、ナビゲーション、ヘッドライト、ウィンドウなど、従来運転席の周囲に配置されていたボタンも全てハンドル上にまとめた。 日本のお家芸である「充実した機能」も健在だ。ドリンクホルダー出し入れボタン、採点機能付きカラオケボタン、ハンドルに内蔵したカメラで撮影した運転手の写真や映像をボタン１つでＳＮＳに投稿できる「ＳＮＳ一発投稿機能」も搭載する。 クラクションボタンも世界最多となる８種類を備え、好みの音色や声を割り当てることができる。歩行者

桃太郎は５日、鬼退治の効率化を図るために、全お供の約６７％に当たる犬とキジを解雇したことを発表した。両名に対して「感謝の意を表する」としながらも、「時代の変化に対応するためには、人員の見直しが必要だった。今後はＡＩを効果的に活用していく」と説明した。 桃太郎は、鬼退治の業界でトップの地位にあるが、近年は競合他社の台頭や消費者のニーズの多様化により、業績が低迷。これまで犬とキジと共に鬼ヶ島に渡り、鬼たちと戦ってきたが、「時代遅れで非効率的だ」と、従来の方法を自己批判した。 今後について「最新の技術や戦略を取り入れて、鬼退治の品質とスピードを向上させる」と宣言。ドローンやＡＩなどを活用して、鬼ヶ島への移動や鬼たちの位置把握などを効率化するという。また、鬼退治の対象も「単に暴れるだけの鬼ではなく、社会的な問題を引き起こす鬼や、人間に擬態した鬼など、より高度な鬼にも対応する」と述べた。 一方、解雇

虚構の物語をあたかも事実であるかのようにドキュメンタリーとして表現する「モキュメンタリー」。２０２２年、仏映画祭「オン・ブ・モン」で日本映画初の最高賞に選ばれたモキュメンタリーコメディ「エキストロ」（２０２０年）の脚本を手掛けた劇作家の後藤ひろひとさんに、モキュメンタリー、そして嘘が持つ魅力について話を聞きました。 後藤ひろひと １９６９年生まれ。山形県出身。俳優・作家・演出家。通称「大王」。１９９０年～９６年、「遊気舎」座長を務め、ほぼ全作品の作・演出・出演を手がける。その後、川下大洋と「Ｐｉｐｅｒ」を結成。「Ｐｉｐｅｒ」プロデュース公演の他、パルコ劇場等、数多くの脚本や演出を手がける。モキュメンタリー作品は、テレビ番組「青春トライ’９７」「青春トライ’９８」（ＡＢＣ）、映画「エキストロ」（２０２０年）。 ＜もっとリアリズムのある演技はどこにあるんだ＞ ――モキュメンタリーに魅力を感じら

当該記事が報じた「自動で新聞記事を作成するＡＩ」について、編集部では１７年に日経新聞が発表した「完全自動決算サマリー」、１９年の「ＧＰＴ－２」など、その動向について把握していました。 「完全自動決算サマリー」については、虚構ニュースを生成するＡＩではないこと、また、「ＧＰＴ−２」については、ＯｐｅｎＡＩが完全版を非公開としたため、性能を検証することができませんでした。そのため「記事を生成することはできても、本紙のような「オチ」まで理解・生成することは難しい」として、誤報ではないと判断してきました。 しかし、２２年１１月、ＯｐｅｎＡＩが「ＧＰＴ－３」を利用した「ＣｈａｔＧＰＴ」を公開。２３年２月にはマイクロソフトが改良版「ＧＰＴ－４」を搭載した「新しいＢｉｎｇ（以下Ｂｉｎｇ）」を公開。これを受けて、編集部では検証委員会を立ち上げ、性能評価に取りかかりました。 評価に当たっては、Ｂｉｎｇを使用