PowerPoint（パワポ）でスライド作成をしている際、「この文字は目立たせたい」と思ったことはないでしょうか。スライドタイトルの文字や文章の一部分など、強調したい箇所を簡単かつしっかり目立たせるための10個のテクニックをご紹介します。記事末尾には、無料でダウンロードしてすぐに使えるテンプレートもご用意していますのでぜひご活用ください。
【無料テンプレ付】パワポの強調は「赤色NG」？ 劇的洗練させる「テクニック10選」
PowerPoint（パワポ）でスライド作成をしている際、「この文字は目立たせたい」と思ったことはないでしょうか。スライドタイトルの文字や文章の一部分など、強調したい箇所を簡単かつしっかり目立たせるための10個のテクニックをご紹介します。記事末尾には、無料でダウンロードしてすぐに使えるテンプレートもご用意していますのでぜひご活用ください。
メールでバレる「タイパ悪い人」、改善するべき“2つの必須条件”とは
あなたは、1通のメールを書くのに10分も20分もかけてしまうことはないでしょうか。誤字があってはいけない。丁寧な言葉遣いをしなくてはいけない。気遣いをしなくてはいけない。そう考えて過剰に時間をかけてしまうケースです。 メール1通に時間をかけすぎるのは、タイパの観点からあまり望ましくありません。 まずは、そもそもビジネスでメールを送る目的を今一度思い出してみましょう。 メールは多くの場合、文面が完璧であることよりも、最低限の礼節を踏まえた上で、コミュニケーションを適切に取れることが何より求められます。 敬語や言葉遣いがいくら完璧で正しくても、相手に伝えたい情報が正確に伝わらなければ、目的は達成できません。作成時に誤った方向で“過剰品質”なメールに仕上げても、そこまで高品質なレベルを相手は求めていないことが大半なのです。 たとえば、打ち合わせの日程を調整するメールについて、丁寧な言葉遣いの文面
なぜ『ソニック』は北米で爆売れ？ 熱狂を生む「SEGA流マーケティング」のスゴイ裏側
右肩上がりに成長し続けるゲーム業界。その中でも、最大の市場規模を誇る北米市場で、強いブランド力を持ち、熱烈なファンを数多く抱えているのが「SEGA」だ。最近では、同社の主要IP（知的財産）である『ソニック』を原作とした映画『Sonic the Hedgehog』の第1弾（2020年公開）、第2弾（2022年公開）が北米で大ヒットし、大きな話題を呼んだ。日本での存在感はそれほど高くはないが、北米ではポケモンやマリオと並ぶほどの人気だ。なぜ、ソニックは北米の若者の心を掴んでいるのか。絶好調のセガで、代表取締役副社長を務める内海州史氏に話を聞いた。 東京大学大学院修了（社会学専攻）。カナダのMcGill大学MBA修了。リクルートスタッフィング、DeNA、デロイトトーマツコンサルティングを経て、バンダイナムコスタジオでカナダ、マレーシアにてゲーム開発会社・アート会社を新規設立。2016年からブシロ
高木浩光氏、山本一郎氏、板倉弁護士ら激論、「本質理解しないから過ち繰り返す」
国産クラウドがグローバル展開できないたった一つの理由──これは2016年9月、サイボウズの青野慶久社長がWebに書き込んだ記事のタイトルだ。同社のクラウドサービスをEUで展開できない理由、それが「EU一般データ保護規則（GDPR）」だった。GDPRはEUで個人データを保護するための法律で、個人データを扱う企業がEU域外へデータを持ち出すことを厳しく規制している。この青野氏の書き込みを機に、一気に「越境データ問題」への関心が高まった。グローバルでビジネス展開をしていきたいと考える日本企業にとって、いったい何が問題でどう解決するべきなのか。当事者の青野社長に加えて、ブロガーの山本一郎氏、産業技術総合研究所の高木浩光氏、ひかり総合法律事務所の板倉陽一郎弁護士、新潟大学の鈴木正朝教授ら識者が一同に介して話し合った。
ChatGPTは「Excelになる」、マッキンゼーが社内で生成AIを活用する「4C」とは何か
ChatGPTなどの生成AIを活用し、自社プロダクトやサービスを拡張する動きが多くの企業でみられるようになっている。一方、社員のChatGPT利用に制限をかけている企業は少なくない。そんな中、マッキンゼーやウォルマートなど、社員の生成AI利用を積極的に推し進める企業が登場し、その取り組みに注目が集まっている。各企業ではどのような対応を進めているのか、最新動向を探ってみたい。 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト
ChatGPTの類似サービス・競合20製品まとめ、凄まじき「特化型生成AI」の進化
チャット、文章生成、翻訳、コーディングなどさまざまなタスクをこなす万能型ジェネレーティブAIツールである「ChatGPT」。同じ土俵では競合は少ないものの、翻訳、要約、ライティング、コーディングなど各機能に特化して見ると、競合は多数存在する。どのような競合がいるのか、4つの特化型ジェネレーティブAIの現状を探ってみたい。 細谷 元 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15年頃テックメディアの立ち上げにあたり、ドローンの可能性を模索。ドローンレース・ドバイ世界大会に選手として出場。現在、音楽制作ソフト、3Dソフト、ゲームエンジンを活用した「リア
組込み機器向けのコーディングに「MISRA C」が効果的な理由
車載製品のソフトウェアの安全性と信頼性を支援するために作られた団体「MISRA（Motor Industry Software Reliability Association）」。同団体は、C言語のためのソフトウェア設計標準規格「MISRA C」を開発したことでも知られている。なぜ組込み機器の開発にMISRA Cを活用するのがよいのか。C言語とはどう違うのか。MISRA C 研究会に所属するビースラッシュの宇野結氏が解説した。 MISRAは、車載製品のソフトウェアの安全性と信頼性を支援するために作られた団体だ。1998年に、C言語のためのソフトウェア設計標準規格「MISRA C」を開発したことでも知られている。MISRA Cはその後も改訂が重ねられ、現時点でMISRA C:2012が最新版となる。 宇野氏が所属するMISRA-C研究会は、「MISRA Cを正しく理解し、実用的な形でまとめ、
「PPAP」名付け親が語る、PPAPの根本的課題。日本企業を停滞させる三大悪習慣とは
セキュリティマネジメントカンファレンス 2021 2Days 協賛各社 提供コンテンツ スペシャル 会員限定 2022/03/22 掲載 長年にわたって企業間で利用されてきた「PPAP」が姿を消そうとしている。PPAPは、メール添付でパスワード付きのzip暗号化ファイルを送信し、次のメールでパスワードを送る添付ファイルの送信手段だが、肝心のセキュリティ面で効果がないばかりか、逆にサイバー攻撃に悪用される危険性があることが指摘され、廃止の動きが高まっている。だが、PPAP総研代表社員の大泰司 章氏は、PPAPの真の問題点は日本企業のカルチャーそのものにあると語る。その真意とは？ なぜPPAPは広まり、「悪習慣」なのに廃止できなかったのか 2020年11月、平井 卓也IT政策担当大臣（当時）がTwitterで「PPAPやめます。」とツイートした。デジタル改革に向けて国民から意見を募る「デジタル
オードリー・タン氏が日本人のために「デジタルとITはまったく別物」と語る理由
コロナ禍で国の役割が増し、ワクチン接種をはじめとするさまざまな施策を進める中で、世界中から注目が集めたのが台湾のシステムでした。それを主導したのが、台湾のデジタル担当大臣であるオードリー・タン氏です。そのタン氏は日本人のために「デジタルとITは別物」と説明したといいます。なぜ、タン氏はこの2つを分けて語ったのでしょうか？ 『まだ誰も見たことのない「未来」の話をしよう』より一部抜粋して紹介します。 オードリー・タン 台湾のデジタル担当政務委員（閣僚）、現役プログラマー。1981年4月18日台湾台北市生まれ。15歳で中学校を中退し、スタートアップ企業を設立。19歳の時にはシリコンバレーでソフトウエア会社を起業。2005年、トランスジェンダーであることを公表（現在は「無性別」）。アップルやBenQなどのコンサルタントに就任したのち、2016年10月より、蔡英文政権でデジタル担当の政務委員（無任所
ゼロトラストセキュリティをアナリストが解説、メリットや移行方法をわかりやすく
ゼロトラストセキュリティの背景にある2つの課題 まず藤氏は、ゼロトラストセキュリティ移行が進んでいる背景には「内部インシデントの増加」「社内システムのクラウド化の進行」の2つの要因があると説明。2021年に日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）とITRが共同調査した『IT利活用調査2021』の調査結果を紹介した。同調査は、従業員数50人以上の国内企業に勤務し、IT戦略策定、情報セキュリティ施策に関わる課長職相当職以上の役職者の981人から有効回答を得ている。 それによると「過去1年間で経験したインシデントの内容」を尋ねたところ、最も多かったのが「社内サーバ／PC／スマホなどのマルウェア感染」（回答割合 24.3％）で、「従業員によるデータ、情報機器の紛失・盗難」（23.2％）、「USBメモリ／記録媒体の紛失・盗難」（21.4％）と続いた。 藤氏は「上位10項目中、外部からインシデントは8
なぜ「不毛なクラウド議論」がなくならない？ 論外なIT部門7つの特徴
クラウド利用が当たり前の時代に愚かな質問をするIT部門 2018年に入って、アマゾンのAWSやマイクロソフトのAzureなど“本物”のクラウドへの移行を決めるユーザー企業が急増した。 その一方で、「基幹系システムをクラウド化できるのか」や「コストが安くなるのか」などと質問する“重症”の大企業が多いーー。このように指摘し、危機感を募らしているのがガートナージャパンの亦賀忠明氏だ。 クラウドはデジタル化への前提なのに、いまだにクラウド移行の議論を続けている大企業が多いのは、経営者のIT活用の理解不足から、IT人材が育っていないことにある。これまで同様に、IT企業に丸投げする企業もある。 亦賀氏は「世界の競合企業と戦ううえで、AIやIoT、クラウドなどデジタル技術のスキル不足は致命傷になりかねない」と、経営者にクラウド化の重要性を説く。 コストが半分になると思っている経営者 一部の経営者は新聞や
違法な「転売ヤー」、なぜ減らないのか？ 転売行為が生まれる経済のメカニズム
ホビー誌の編集者が、SNS上で転売行為や買い占め行為を容認する発言をしていたとして、出版社が退職処分を行うという出来事があった。2016年には音楽関係団体がチケットの高額転売に反対する意見広告を出したり、2020年にはコロナ危機によるマスク不足で政府が転売規制を実施するなど、高額転売が問題視されるケースは多い。経済学的に見た場合、転売というのはどのような行為なのだろうか。 加谷珪一（かや・けいいち） 経済評論家 1969年宮城県仙台市生まれ。東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。 野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関など対するコンサルティング業務に従事。現在は、経済、金融、ビジネス、ITなど多方面の分野で執筆活動を行っている。著書に『貧乏国ニッポン』（幻冬舎新書）、『億万長者への道は経済学に書いて
Windows 11アップグレード狂奏曲、企業の「乗り換えできない」問題はどうなるのか？
「Windowsの最後のバージョン」として登場したWindows 10の2015年7月リリースから6年、マイクロソフトは2021年6月24日、次のWindowsバージョン「Windows 11」を2021年後半にリリースすることを突然発表しました。 IT 専門誌、Web 媒体を中心に執筆活動を行っているテクニカルライター。システムインテグレーター、IT 専門誌の編集者、地方の中堅企業のシステム管理者を経て、2008年にフリーランスに。雑誌やWebメディアに多数の記事を寄稿するほか、ITベンダー数社の技術文書 (ホワイトペーパー) の制作やユーザー事例取材なども行う。2008年10月よりMicrosoft MVP - Cloud and Datacenter Management（旧カテゴリ：Hyper-V）を毎年受賞。岩手県花巻市在住。 主な著書・訳書 『インサイドWindows 第7版
天才プログラマー登氏に聞く、日本が「海外に負けないICT技術」を生み出す方法
諸外国に後れを取る日本のICT産業。その発展を担うICT人材不足も深刻だ。企業や行政は、どのようにして優秀なICT人材を育成すべきだろうか。「天才プログラマー」との呼び声もあるソフトウェアおよび通信ネットワーク研究者であり、「シン・テレワークシステム」の開発者でもある登 大遊氏に話を聞いた。 ソフトウェアおよび通信ネットワーク研究者。SoftEther VPNを開発・製品化・オープンソース化し、全世界に500万ユーザーを有する。外国政府の検閲用ファイアウォールを貫通するシステムの研究で、筑波大学で博士（工学）を取得。2017年より独立行政法人情報処理推進機構（IPA）サイバー技術研究室を運営。2020年にNTT東日本に入社して特殊局を立ち上げ、シン・テレワークシステムを開発。ソフトイーサを17年間経営中。筑波大学産学連携准教授 テレワーク難民を救った「シン・テレワークシステム」 新型コロナ
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