「亜鉛空気電池」が二次電池の新たな道を切り開く可能性
スマートフォンや電気自動車など、現代の多くの電化製品には充電可能な「リチウムイオン電池」が用いられています。多くの需要に伴い、材料となるリチウムの枯渇や価格高騰などの問題が発生することから、リチウムに代わる二次電池の探求が進められている中、「亜鉛空気電池」と呼ばれる電池について、新たな知見が得られたと研究者が明らかにしました。 CoNiFe‐layered double hydroxide decorated Co‐N‐C network as a robust bi‐functional oxygen electrocatalyst for zinc‐air batteries - Arafat - EcoMat - Wiley Online Library https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/eom2.12394 Move over
世界各地で猛暑が続く今年の夏。 トルコの最大都市イスタンブールでも連日35度近くまで気温があがりました。 そんな暑い日の味方といえば、トルコ名物の伸びるアイス「ドンドルマ」です。 日本ではトルコアイスとも呼ばれています。 トルコアイスはやぎの乳が原料で、サーレップと呼ばれる山岳地に自生するラン科の植物の球根の粉末が使われ、これが独特の粘りをつくりだしています。 ところが、トルコで暑い夏を乗り切るために多くの人たちが楽しみにしているアイスの価格が高騰しています。 2021年の夏は1玉、7.5リラ（当時のレートで100円ほど）だったものが、2022年の夏は15リラ、そしてことしの夏は35リラ（190円ほど）にまであがっています。 価格は2年でおよそ4.6倍に上昇。 円ベースでみると為替変動で吸収されてしまいますが、トルコ人にとってはとてつもない値上がりです。 店員になんでこんなに高くなっている
事業終了後の太陽光パネルの撤去積立金が少なくとも災害リスクがある斜面に立地する全国1600施設（500キロワット以上）で不足する恐れが浮上している。各事業者は再エネ特措法に従い廃棄費を積み立てるが、安全対策費などが膨らみ3割程度上振れする可能性が高い。放置や不法投棄につながる可能性もあり、適正処理へ向けた仕組み作りが不可欠だ。2012年に始まった固定価格買い取り制度（FIT）による買い取り期間
わずか10分の充電で400kmの走行が可能な新しい電気自動車用バッテリー「Shenxing Superfast Charging Battery(Shenxing：神行超充電池)」を、中国の大手EV(電気自動車)バッテリーメーカーでテスラのサプライヤーでもある寧徳時代新能源科技(CATL)が、2023年8月16日のイベントで発表しました。CATLは、Shenxingが1回のフル充電で700km超の走行距離を実現できる、世界初のLFPバッテリー(リン酸鉄リチウムイオンバッテリー)だとアピールしています。 CATL says its new fast-charging battery can add 250 mi in 10 min https://electrek.co/2023/08/16/catl-new-fast-charging-battery-250-mi-10-min/ CATL
電気自動車（EV）と聞いたときに真っ先に思い浮かぶ車種は何だろうか。日本におけるパイオニア的存在の日産リーフか、あるいは、近年この分野を牽引してきたテスラだろうか。だが、いま日本で最も売れているEVはそのどちらでもないようだ。 日本でもっとも売れたEV 日本の自動車メーカーと購入者は、EVへのシフトが遅れていることで知られているが、国内メーカーの予想外の奮闘ぶりは、異なる市場に合わせたEVの進展について、一つの手がかりを示している。 ブルームバーグがまとめたデータによると、2022年に発売された日産自動車の「サクラ」（三菱自動車との共同開発で生まれ、三菱では「eKクロス」の名称で販売）は、2023年に日本でもっとも売れたEVだ。2022年の「日本カー・オブ・ザ・イヤー」を共同受賞した両モデルは、日本におけるEV販売台数の約半数を占め、自動車業界団体のデータによると、2023年の売上台数は1
一夜明け 水蒸気が充満 詳しい状況を確認できず 福島第一原発の焼却施設で火災警報器が作動（福島テレビ） - Yahoo!ニュース
2月22日、東京電力・福島第一原発で木材などの廃棄物を焼却している建屋で火災警報器が作動した。 炎が見えないことなどから、東京電力は「火災ではない」としているが、建屋の内部には水蒸気が充満していて詳しい状況を確認出来ていない。 水蒸気は、燃やす前の木材をためている場所から発生しているということで、東京電力は安全のため23日未明から水をかける作業を始めた。 東京電力によると、22日に火災警報器が作動してから周辺の放射線量に変化は無いという。
エネルギーの供給過剰は、ソーラーパネルや風力タービンといったグリーンインフラへの投資によるものだ。ヨーロッパでは2022年、天然ガスへの依存度を下げるため、記録的な数のソーラーパネルが新たに設置された。 2023年に入り、欧州連合（EU）では月間の太陽光発電量が初めて石炭による発電量を上回った。ロシアが2022年にエネルギー危機を引き起こした後、消費者も電力需要を減らしている。 ヨーロッパのエネルギー価格がマイナスに転じたのは今回が初めてではなく、その発生は頻繁になっている。 4月に最新の原子炉が稼働し、予期せぬ洪水で水力発電量が急増した後、エネルギー価格がゼロを下回ったフィンランドもその一例だ。 フィンランドの送電網運営会社のCEOは5月24日、その日の平均エネルギー価格は｢わずかに｣マイナスになったとフィンランドの公共放送Yleに語った。 しかし、実際には、消費者が電気を消費することで
香港のすし店に長蛇の列、処理水放出に不安ないとの声
アイテム 1 の 3 福島第１原子力発電所の処理水の海洋放出開始から一夜明けた２５日、香港のすし店には長蛇の列ができた。現地では、健康への影響はさほど心配しておらず、日本食レストランの利用を続けるとの声が多かった。香港で２５日撮影。（2023年 ロイター/Tyrone Siu） [1/3]福島第１原子力発電所の処理水の海洋放出開始から一夜明けた２５日、香港のすし店には長蛇の列ができた。現地では、健康への影響はさほど心配しておらず、日本食レストランの利用を続けるとの声が多かった。香港で２５日撮影。（2023年 ロイター/Tyrone Siu） [香港 ２５日 ロイター] - 福島第１原子力発電所の処理水の海洋放出開始から一夜明けた２５日、香港のすし店には長蛇の列ができた。現地では、健康への影響はさほど心配しておらず、日本食レストランの利用を続けるとの声が多かった。
再生可能エネルギー導入促進を目指すタスクフォースで中国国営企業のロゴマークの透かしが入っていた問題に関する内閣府の説明資料 内閣府の山田正人参事官再生可能エネルギー導入に向けた規制の見直しを目指す内閣府のタスクフォースで提出された資料に中国国営企業のロゴマークの透かしが入っていた問題で、内閣府規制改革推進室は２５日、緊急の記者会見を行った。資料自体には中国企業に由来する内容はなく、内容に問題はないと説明したうえで、さらに経緯を調査するとした。 問題の資料はタスクフォース民間構成員の財団法人「自然エネルギー財団」事業局長、大林ミカ氏が作成し、昨年末などの会合向けに提出した。一部のページに、中国の国営電力会社「国家電網公司」のロゴが入っていた。 記者会見した規制改革推進室の山田正人参事官によると、同財団が２０１６～２０１９年にかけて開いたシンポジウムに中国企業の関係者が登壇。大林氏がその資料の
ガラスに光当て電流発生 東工大とスイス大学が研究 ｜ 共同通信
【ジュネーブ共同】東京工業大とスイス連邦工科大ローザンヌ校（EPFL）が共同研究で、光が当たると電流が発生するガラスを作り出した。レーザーで特定のガラスの表面に回路を書き込むだけで、ガラスに半導体のような機能を持たせられる。将来的に透明なガラス窓そのものを、光を検知するセンサーや光からエネルギーを生み出す装置にできる可能性がある。 研究結果は1月、米科学誌「フィジカル・レビュー・アプライド」電子版に掲載された。 光ファイバーなどに使われる工業用ガラスの組成を少しずつ変えながら、高性能なレーザーを照射する実験を繰り返した。どのように物質が変化するかを確かめる中で、半導体の材料となる物質が生み出されているのを偶然見つけた。 そこでレーザーでガラスの表面に回路を書き込んだ後、目に見えない紫外線や可視光線を当てたところ、電流の発生を確認した。レーザーの専門家であるEPFLのベルアール准教授は「何も
名車「Golf」で栄えた街が一転… 「多くの人々が驚きました」と、フォルクスワーゲンの工場に25年以上も勤務するマイケル・フックスは振り返る。誰もが「いったい何が起こるんだ？」と思っていたと、フックスは語る。 フォルクスワーゲンは、人気モデルの「Golf」の製造を停止し、6種類のEVモデルを製造すべく、工場をリフォームした。工場の出口は高速道路「アウトバーン」に直結している。新工場では1分間に1台の車を製造でき、それを列車で出荷する。 当時、大工場がガソリン自動車からEVに完全移行するのは珍しかったため、ツウィッカウは自動車業界にとって重要な参考事例となった。 ガソリン自動車に比べ、EVのパーツはきわめて少ない。ラジエーターもいらなければ、排気用パイプもいらない。ファンベルトもいらないし、複雑なギアボックスもいらない。その結果、工場の労働者を削減することになり、世界的に失業率が激増するので
2022年9月1日に、アメリカのハワイ州はハワイ州で最後の石炭火力発電所であるAES火力発電所を閉鎖しました。そして、このAES火力発電所の跡地に巨大なバッテリー施設「Kapolei Energy Storage(KES)」が建設され、2024年1月に稼働を開始したことが報じられています。 Kapolei Energy Storage https://www.kapoleienergystorage.com/ A huge battery has replaced Hawaii's last coal plant | Canary Media https://www.canarymedia.com/articles/energy-storage/a-huge-battery-has-replaced-hawaiis-last-coal-plant 複数の島で構成されるハワイ州はアメリカ大陸
UAE＝アラブ首長国連邦を訪れている岸田総理大臣は、国連の気候変動対策の会議、COP28の首脳級会合で演説し、脱炭素社会の実現に向けて、今後国内では、排出削減対策の講じられていない石炭火力発電所の新規建設は行わない方針を表明しました。 この中で岸田総理大臣は、世界の平均気温の上昇を産業革命前に比べて1.5度に抑える国際社会の目標に触れ「世界はまだ『1.5度目標』の道筋に乗っていない。軌道修正のためには2030年までの行動が決定的に重要だ」と強調しました。 そして、温室効果ガスの排出量を削減する必要性などを指摘しつつ「日本は2030年度に46％減、さらに50％の高みに向けて挑戦を続けている。すでにおよそ20％を削減し、着実に進んでいる」と述べました。 また、二酸化炭素の排出量に応じて企業などがコストを負担する「カーボンプライシング」の導入や、脱炭素社会への移行に向けて民間投資を促す新たな国債
メガソーラー建設に伴い、山肌が露出した先達山の斜面。異様な光景に驚く市民は多い＝福島市（芹沢伸生撮影） 大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設が相次ぎ、景観が損なわれ災害の発生も危惧されているとして、福島市は「ノーモア メガソーラー宣言」を１２日までに発表した。「山地へのメガソーラー設置は望まない」という市のスタンスを明確にし「事業者に入り口の段階で諦めてもらう」（木幡浩市長）のが狙いだ。 市によると、出力１メガワット以上のメガソーラーは未完成も含め、８月現在で市内に２６施設ある。山間部では多くが斜面に設置され、森林伐採で土壌が保水機能を失い、過去には大雨で法面が崩落し、土砂が流出するなどの被害も出ている。 市は令和元年に「太陽光発電施設の設置に関するガイドライン」を設け、事業者に法令順守や周辺環境への配慮、地域住民との協調などを求めてきた。しかし、手続きが適法であれば市は建設を止めるこ
原子力発電の在り方をめぐり、立憲民主党の岡田幹事長は、電力需給がひっ迫するなか、原発の停止や再稼働を一切認めないと主張できる状況ではないとして、一定の条件のもとに再稼働を認めるべきだという考えを示しました。 立憲民主党は党の綱領で「原発ゼロ社会」の実現を掲げていて、去年の参議院選挙の政策集では、すべての原発の速やかな停止と廃炉決定を目指すことや、地元合意がないままの再稼働は認めないことを明記しました。 岡田幹事長は記者会見で「原発を全部止めるべきだという意見は党内にもあり、近い考え方の人も多かったかもしれない。ただ、夏の電力需給のひっ迫が想定されるなかで、『原発を全部止める』とか『再稼働は一切、認めない』と言える状況ではない」と指摘しました。 そのうえで「現状を考えれば一定の範囲で原子力規制委員会の審査に合格し、地元の理解が得られれば再稼働を認めていく必要がある。私は政権を取った時にできな
100年燃え続ける「地獄」の炭鉱 行き場なく残る住民 印
【9月17日 AFP】インド東部ジャルカンド（Jharkhand）州の大規模炭田。約100年間、燃え続ける炭鉱で、命を危険にさらしながら10万人が違法採掘に従事している。 その一人、サビトリ・マハトさん（22）は「火災によってこの地は黒焦げになった」「毎日、恐怖の中、暮らしている」と話す。マハトさんはくすぶり続ける炎の中、広大な露天掘り炭鉱の隅で石炭を掘って生計を立てている。 この炭鉱では、1916年の事故が原因とみられる地下火災により地面が陥没。人や家がのみ込まれた。違法採掘者や環境活動家は、過去数十年で数百人が命を落としたと指摘する。 マハトさんはAFPの取材に対し「昔から事故はあった。地盤沈下が続き、事故は今も続いている」と石炭を掘りながら答えた。 マハトさんの夢は看護師になることだ。「ここで暮らすのは危険だ。いつ家が崩壊してもおかしくない」と言う。 インド国内の石炭消費量は過去10
脱炭素社会の実現に向けて、石炭火力発電の燃料の一部に、燃やしても二酸化炭素を出さないアンモニアを混ぜて発電する大規模な実証実験が愛知県碧南市の発電所で行われることになり、13日、発電設備が報道陣に公開されました。 実証実験が行われるのは、東京電力と中部電力が出資する発電事業者の「JERA」が運営する碧南火力発電所の4号機で、13日はボイラーやアンモニアを貯蔵するタンクなどが公開されました。 火力発電の脱炭素化に向けて、JERAは、燃料の一部に燃やしても二酸化炭素を出さないアンモニアを混ぜて発電する設備を2027年から28年ごろをめどに実用化したいとしています。 今回の実験では、石炭火力発電の100万キロワット級の設備を改造し、燃料の20％をアンモニアにして、安定して燃焼できるかや、有害な窒素酸化物の排出を抑制できるかなどを確認するということで、早ければ3月26日に始める予定です。 今後、会
ヨーロッパ各地で猛暑が続く中、エーゲ海にあるギリシャのロードス島では、山火事により観光客を含む2000人以上が避難する事態となっています。 熱波に見舞われているギリシャのロードス島では、18日に発生した山火事が強風にあおられて燃え広がっていて、ギリシャの現地メディアによりますと、3つのホテルが燃えて観光客などの避難が船を使って進められています。 22日の映像では、ビーチに停泊した船に乗り込もうと多くの人たちが集まり、船に次々とスーツケースが運び込まれる様子が映っています。 救助には沿岸警備隊や海軍の船のほか20隻以上の民間の船も加わっていて、ギリシャの消防当局によりますと、これまでに2000人以上が避難したということです。 消火活動は170人以上の消防隊員やヘリコプターなどによって続けられていますが、火の勢いは衰えていないということです。 ギリシャでは、ロードス島のほかに首都アテネの近郊な
柏崎刈羽原発、再稼働見通せず 今冬も首都圏は電力逼迫か
東京電力が早期の再稼働を目指す柏崎刈羽原発（新潟県）の年内稼働が絶望的となっている。テロ対策の不備で原子力規制委員会が出した運転禁止命令の解除の見通しが立たないためだ。今夏の電力需給が逼迫した首都圏にとって、安定供給に原発稼働は不可欠だが、クリアすべきハードルは高く、８日に「立冬」を迎えたこの冬も綱渡りの状況が続く。 「もう一歩」「発電所の目指す姿に向けて、だいぶ進んできたが、もう一歩だ」。６日、柏崎刈羽原発の事故対策を報道陣に公開した稲垣武之所長は、電源喪失時に原子炉の冷却を続けるための新たな設備などを紹介し、早期の再稼働に注力する姿勢を強調した。 同原発では、令和３年に侵入検知器の故障やＩＤカードの不正使用などのテロ対策上の不備が相次いで発覚。規制委は同年４月に運転禁止命令を出し、今年５月にはテロ対策に関する改善状況を確認する追加検査の継続を決定。これと並行し、東電が原発を動かす事業者
近年は太陽光や風力といった自然界の再生可能エネルギーを発電に利用する試みが進んでおり、中には「空から降ってくる雨も発電に利用できるのでは？」と考えたことがある人もいるはず。実際、以前から雨を利用した雨滴発電は考案されていたものの、スケールアップが技術的な問題によって妨げられていたとのことですが、新たに中国の研究チームが雨滴発電のブレイクスルーを達成したと発表しました。 Rational TENG arrays as a panel for harvesting large-scale raindrop energy | TUP Journals & Magazine | IEEE Xplore https://doi.org/10.23919/IEN.2023.0015 Collecting energy from raindrops using solar | EurekAlert! h
建築物の脱炭素に向けて、来年度から、新築住宅などの販売や賃貸の際には省エネ性能の表示が求められることになっていて、国土交通省は、表示すべき具体的な内容を公表しました。 法律の改正に伴い、来年度から新築住宅などを売り出したり賃貸を行ったりする業者には、建物の省エネ性能を表示することが努力義務として求められます。 これを前に国土交通省は表示すべき具体的な内容などをガイドラインとしてまとめ、公表しました。 この中では、 ▽国が定める省エネ基準に対しどれだけエネルギー消費が抑えられているかを星の数で記すことや、 ▽断熱性能の度合いを段階別に数字で表すこと、 ▽1年間の光熱費の目安を示すことなどを求めています。 不動産情報を扱う大手の紹介サイトでも、来年4月からこうした省エネ性能が表示される見通しです。 一方、2025年度以降は、住宅などの新築や増築の際に、省エネ基準を満たすことが義務づけられる予定
【1月29日 CGTN Japanese】中国の清華大学のチームが20年近くにわたって開発を続けてきた空力式波力発電設備「華清号」がこのほど、中国南部広東省江門市で稼働を開始しました。これにより、人類が海洋エネルギー資源を十分に利用し、深海エネルギー供給の難題を解決するための、新たな方法が切り開かれました。 次世代の波力発電設備である華清号は、波力発電分野の一連の重要技術のボトルネックを解消し、高効率で広帯域の波力の捕獲技術を発明しました。U型流路空気タービンを開発することで、あらゆる海洋条件において高効率で安全かつ安定した発電を実現し、発電コストを1キロワット時当たり0.2元（約4円）に抑えることが期待されています。これによって、海洋エネルギー資源の産業化と開発・利用規模の拡大を実現させ、太陽光発電、風力発電に続くクリーンエネルギー分野の主力になることが見込まれます。 清華大学教授で中国
Meteor Lakeを下支えする製造技術「Foveros」とは？ Meteor Lakeは、ユーザーの手元に届く製品となった際には「CPU」とか「プロセッサ」と呼ばれたりすることのなるだろうが、製品カテゴリーとしては、CPUを含む複数の機能を統合した「SoC（System on a Chip）」と呼ばれる半導体製品となる。 その最大の特徴は、IntelのSoCとしては初めて「タイルアーキテクチャ」を採用したことにある。タイルアーキテクチャとは、SoC（CPU）を単一のダイ（モノシリックダイ）として形成するのではなく、機能ごとに分かれた「機能ブロック」と呼ばれるダイを複数組み合わせて1つの「パッケージ」を作り、それを1つのSoCとして形成する手法だ。 機能ブロックは、小さなチップを意味する「チップレット」とも呼ばれる。そのこともあり、タイルアーキテクチャは一般的に「チップレット技術（アーキ
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鹿児島「メガソーラー火災」の特異性 発生から１２日、爆発で負傷者も「放水できず自然鎮火待つしかない」対応の困難さ浮き彫り（1/2ページ）
鹿児島県伊佐市のメガソーラー（大型太陽光発電所）で３月２７日に起きた火災は、今月８日で発生から１２日となったが、実況見分はまだ行われていない。火災では消火活動のための放水ができず、自然鎮火するまで２０時間以上を要した。爆発により消防隊員が負傷するなど、太陽光発電施設で災害が発生した際の対応の困難さが浮き彫りとなった。 火災が起きたのは伊佐市大口太田の「ハヤシソーラーシステム高柳発電所」。３月２７日午後６時１０分ごろ、「白煙が見える」と１１９番通報があった。消火作業中に爆発が発生し、伊佐湧水（ゆうすい）消防組合の男性隊員４人が負傷した。１人の隊員は顔に中等症のやけどを負い、別の隊員は爆発の際の熱風で手袋が溶け両手のひらに中等症のやけどを負ってそれぞれ入院した。 通電中に水分で爆発も施設内の倉庫１棟が全焼したが、内部には蓄電装置があった。警察関係者は「蓄電のためのリチウムイオン電池が発火した可
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「島根県唯一のデパートがなくなる」 65年余りの長きにわたって市民生活を支え、JR松江駅前のシンボルでもあった「一畑百貨店」が、2024年1月に閉店することが決まった。 全国で3例目の“デパートゼロ県”に… 浮き彫りになったのは、地方のデパートをめぐる苦境と悲哀だった。 (松江局 猪俣英俊、奥野葉月、堀場貴登、浅井和人、曽田幹広) 衝撃のニュースに島根が揺れた 6月13日夕方、情報が入った。 「あの一畑百貨店が閉店を決めた」 業績悪化は耳にしていたが、まさか、このタイミングで… すぐさま百貨店に電話取材をするも「まだ従業員にも知らせていないので…」とせわしなく回答があった。混乱を隠しきれない様子だった。 午後7時、岸田総理大臣の記者会見が生中継される最中、県域のニュース速報で一報を伝え、衝撃を拭えないまま、取材を進めた。 地域経済のリーダーだった半世紀 一畑百貨店は1958年、松江市に開店
世界でデータセンター（DC）の電力消費量が急増している。膨大な計算が必要な生成AI（人工知能）の利用拡大が背景で、国際エネルギー機関（IEA）は2026年の電力消費量が22年から最大で2.3倍になるとの試算を示した。欧米のDC集積地では供給力が逼迫。DCの新設が相次ぐ日本でも電力契約が急増しており、備えが必要になっている。「23年にAIは驚くべき進歩を遂げたが、課題にも直面している」。米IBM
再生可能エネルギーの導入拡大に向けては、太陽光や風力発電が盛んな北海道や九州と、東京などの消費地とを結ぶ送電網の整備が課題となっています。具体的な整備計画がまとまり、北海道と東京を結ぶ送電網を1兆5000億円以上を投じて新設することになりました。 脱炭素に向けて、再生可能エネルギーの導入拡大が急がれる一方、太陽光や風力発電の適地が多い北海道や九州では、発電量が増えすぎて電力供給が需要を上回り、電気がむだになるケースも起きていて、消費地の東京や大阪などとを結ぶ送電網の強化が課題となっています。 これを受けて、全国の電力需給を調整しているオクト＝「電力広域的運営推進機関」は、北海道や九州と、本州を結ぶ送電網の具体的な整備計画をまとめ、来年度に事業者を公募することになりました。 このうち、北海道と東京を結ぶ送電網では、1兆5000億円から1兆8000億円を投じて日本海に海底ケーブルを敷くルートを
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北海道電力が2024年度から常時バックアップ廃止へ
北海道電力は2023年11月15日、2024年度の常時バックアップを取り扱わないと発表した。2000年の部分自由化以降、ベース電源を持たない新規参入者を支えてきた常時バックアップが終わることは、何を意味しているのか。 北電が常時バックアップ（JBU）廃止を決定したのは、電力・ガス取引監視等委員会が北電の卸売りの内外無差別が確保されているとお墨付きを出したことによる。 さかのぼること5カ月。監視委員会は6月27日に開催した第86回制度設計専門会合で、大手電力各社の卸売りの内外無差別の評価結果を公表した（「現時点における旧一般電気事業者の内外無差別な卸売の評価結果（案）等について」）。 関連情報： 現時点における旧一般電気事業者の内外無差別な卸売の評価結果（案）等について そして、監視委員会は大手電力の中で唯一、北電に対して内外無差別な卸売りが行われていると評価したのだ。 これを受けて、経済産
令和6年3月22日（金） 15：00～17：00 オンライン会議（オンライン中継） （ 開会 ） 議題．エネルギー転換を支える太陽光発電等の更なる導入促進について （ 閉会 ） 資料 投影資料には変更がある可能性があります。 資料No. 資料名
「こんなことはこれまでなかった」 国際原油取り引きに詳しい専門家の言葉です。 ウクライナへの軍事侵攻を続けるロシアの石油が、なぜか世界有数の産油国であるサウジアラビアに流れ込んでいるとの情報を聞き、取材を重ねました。膨大な貿易データを読み解くと、産油国どうしのしたたかな戦略が透けて見えてきました。 （ドバイ支局記者 山尾和宏） やまぬロシアの軍事侵攻 財源は石油 ロシアの軍事侵攻はとどまるところを知らず、最近はウクライナ産農産物の輸出を巡る合意の履行を停止。ロシア軍はウクライナ南部の輸出拠点であるオデーサへの攻撃を続けています。 ロシアに攻撃された ウクライナ オデーサ（2023年7月） こうしたロシアの軍事作戦の財源となっているのが石油の輸出による収入です。 欧米の制裁が効いてきた？ 軍事侵攻前、ロシアの予算に占める石油収入の割合は30％から35％でした。 しかし、日本を含むG7＝主要7
屋根に取り付けられたソーラーパネル（2024年1月4日、ドイツ）。 Ren Pengfei/Xinhua/Getty Images 中国のメーカーがソーラーパネルの世界的な供給過剰を引き起こしている。 ソーラーパネルがあまりに安くなったため、中にはフェンスとして使う人もいる。 アメリカのイエレン財務長官は4月4日からの中国訪問で、こうした問題について議論することにしている。 中国のメーカーがソーラーパネルを大量に生産した結果、世界的な供給過剰が価格を暴落させている。 ソーラーパネル —— その80％は中国製 —— があまりに安いため、ドイツやオランダでは庭のフェンスとして使われていると、フィナンシャル・タイムズが先週報じた。 ソーラーパネルは通常、太陽光を最も多く取り込める屋根に設置されるが、供給量があまりに多いため、この2つの国ではフェンスとして設置している。そうすることで、屋根に設置す
重力レンズを使って「星から星へ電力を伝達」する理論が研究で示される
NASAのジェット推進研究所で宇宙構造研究グループに所属する研究者であるスラヴァ・G・トゥリシェフ氏が、数光年先まで電力を伝達する「星間電力伝達のための重力レンズ」という論文をオンラインで公開しました。トゥリシェフ氏によると、論文で示した理論の包括的な分析はまだ行われていないものの、現在の科学レベルから考えて実現可能な理論と考えられるそうです。 (PDFファイル)Gravitational lensing for interstellar power transmission https://arxiv.org/pdf/2310.17578.pdf Civilizations Could Use Gravitational Lenses to Transmit Power From Star to Star - Universe Today https://www.universetoda
蒸気や水といった流体の運動エネルギーを利用する「タービン」には、通常であれば羽根を用いるところ、羽根ではなく円盤を用いて稼働させる「テスラタービン」という種類も存在します。かの発明家ニコラ・テスラが生み出したこのテスラタービンの仕組みについて、エンジニア兼YouTuberのIntegzaことジョエル・ゴメス氏が解説しています。 Building Nikola Tesla's Bladeless Turbine - YouTube これは「アイオロスの球」と呼ばれる初期のタービンで、1世紀頃にアレクサンドリアのヘロンによって初めて文献に記された世界初の蒸気タービンだと伝えられているものです。 構造は単純で、内部に水を入れた容器を温めて蒸気を発生させ、その蒸気を回転機構に付けられたアームから噴出させることでアームを回転させるというもの。 アイオロスの球は非常にシンプルな蒸気タービンとして有名で
愛媛県にある四国電力の伊方原発3号機について、対岸の大分県の住民569人は地震や火山噴火への対策などが不十分だと主張して四国電力に対して運転の停止を求めていました。 7日の判決で大分地方裁判所の武智舞子裁判長は、「原発が安全性に欠けて、住民の生命などを侵害するという具体的な危険があるとは認められない」として住民側の訴えを退けました。 住民側が「近くには国内最大級の『中央構造線断層帯』のほかにも活断層が存在する可能性があるにも関わらず、地下構造を詳しく把握する『三次元探査』を行っていない」などと主張していた点については、裁判所は「各種の調査を組み合わせることによって地下構造を把握することは可能だ」などと指摘し、四国電力の調査は合理的だと判断しました。
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伸びるアイスも高騰 お金の価値が2年で1/3になった国 | NHK | ビジネス特集
太陽光発電「終活」に難題 2030年代、廃棄費足りぬ恐れ - 日本経済新聞
10分の充電で400km走行できる超高速充電バッテリーを大手EVバッテリーメーカーCATLが発表、2024年に出荷開始か
日本で一番売れている電気自動車はテスラではなく“軽自動車”だった | なかなかEVが普及しない日本だが…
ヨーロッパの12カ国で電力価格がマイナスに…グリーンエネルギー推進の結果、供給過剰に
中国企業ロゴ問題「内容には問題なし」 内閣府「不当な影響力受けたなら問題」 再エネタスクフォース資料
EV生産に全シフトした「フォルクスワーゲンの街」の教訓から学べること | 「大量失業」を免れた意外な理由とは？
ハワイ最後の石炭火力発電所が158台のテスラ製バッテリーを備えたエネルギー施設に生まれ変わる
岸田首相 “対策ない石炭火力発電所の新規建設せず” COP28 | NHK
「メガソーラーは不要」福島市が宣言 山地で法面崩壊、土砂流出の被害も 景観、災害…懸念多く
湧水に浸すだけで発電し続ける技術 産総研 - 家電 Watch
立民 岡田幹事長 原発の再稼働 一定条件で認めるべき | NHK
燃料の一部にアンモニア 脱炭素化に向け火力発電所で実証実験 | NHK
熱波のギリシャ ロードス島で山火事 観光客など2000人以上避難 | NHK
雨のエネルギーを発電に利用するためのブレイクスルーが発表される、ソーラーパネルならぬ「レインパネル」が登場か
新築住宅などの省エネ性能 表示すべき具体的内容公表 国交省 | NHK
中国初 100キロワット超の空力式波力発電設備「華清号」が稼働開始
いいことづくめのメモリモジュール「LPCAMM2」、Micronが投入へ
「Meteor Lake」はCPUコアが3種類!? Intelが次世代CPUの詳細を発表（前編）
バルミューダが小型風力発電機実現へ、扇風機の技術応用 - 家電 Watch
奇襲はパラグライダーや船で ハマスの周到作戦、ロケットは隠れみの：朝日新聞デジタル
太陽光発電、日本だけが行き詰まり 温暖化対策に「V字回復」必要：朝日新聞デジタル
“デパートゼロ県”地方の苦境 県内唯一の一畑百貨店が閉店へ | NHK政治マガジン
データセンターの電力消費2.3倍 生成AI拡大で26年に - 日本経済新聞
再生可能エネルギー拡大で送電網新設へ 1兆5000億円以上を投入 | NHK
菅氏が「オヤジ」で河野氏が「兄貴」 秋本議員、再エネ促進は利権に：朝日新聞デジタル
第30回 再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース 議事次第 : 規制改革 - 内閣府
ロシアの石油がなぜサウジアラビアに？ したたかな戦略 | NHK
中国、ソーラーパネルを市場にあふれさせる… 安すぎて庭のフェンスとして使う人も
羽根が一切ないタービン「テスラタービン」は一体どのような形なのか？
愛媛 伊方原発3号機 運転停止求めた訴え退ける 大分地裁 | NHK