ネット視聴時間の長い人、6割超が視聴後に「コメント」「検索」などの行動――博報堂などが調査：今日のリサーチ 博報堂など博報堂DYグループ4社横断の動画統合タスクフォース「hakuhodo.movie（ハクホウドウ・ドット・ムービー）」は、テレビ視聴、ネット視聴の時間別に「動画生活行動」と「広告動画接触実態」を把握する目的で「動画生活者統合調査2019」を実施しました。 同調査によると、ネットでの動画視聴は1日に1時間～1時間半、テレビ視聴は1日2時間半～3時間がボリュームゾーンであることが分かりました。 また、ネット視聴のピークタイムは21～23時。一方、テレビ視聴のピークタイムは19～21時で、続く21～23時においても視聴時間はネットより長いという結果になりました。23時～翌5時においてはネット視聴とテレビ視聴がほぼ互角でした。 「テレビもネットも層」は買い物好きであらゆる情報に感度が
経営層と一般社員、働き方・仕事意識にギャップあり。 一方で、もっとお互いのコミュニケーションを求めている。 ＿ ・「自分の会社が好きだ」経営層84.7％＞一般社員48.9% ・「自分はこのまま定年まで乗り切れる」経営層64.7%＞一般社員38.7% ・「今の仕事は将来AIに取って代わられる」経営層25.0%＜一般社員48.7％ ・一般社員の7割が「副業したい」 ・経営層の9割・一般社員の8割「もっとお互いのコミュニケーション取りたい」 株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の、グループ横断で企業・事業変革を支援するコンサルティングチーム「HAKUHODO X CONSULTING（博報堂クロスコンサルティング）」は、ニューノーマル時代の働き方と組織のあり方を探る意識調査『会社と私の本音調査』を実施しました。 調査は会社で働く３つの階層（経営層・管理職層・一般社員）を対象に行
NTTと博報堂は24日、光通信技術「IOWN（アイオン）」について生活者の目線で利用場面などを研究する組織を25日に設立すると発表した。アイオンは次世代通信規格「6G」向けの基盤技術と見込まれる。遠隔診療や金融など幅広い分野に影響を及ぼすとみられ、研究組織ではアイオンの利用場面を研究する。NTTと博報堂、NTTグループ
TikTok ユーザーの平均年齢が「36歳」に上昇：博報堂のコンテンツファン消費行動調査にみる、日本におけるTikTokユーザーの実態とは | DIGIDAY［日本版］
谷口 由貴 hakuhodo DXD / コンテンツビジネスラボ 2017年博報堂入社。同年より研究開発局にて研究員として若者研究やARクラウドを用いたサービス開発に従事。また、コンテンツビジネスラボのメンバーとしてエンタメ領域のコンテンツ消費行動研究を行い、音楽分野担当として音楽ヒット分析等を行っている。2020年よりマーケティングプランナーとしてサービス開発の戦略立案を行う。2022年よりhakuhodo DXD所属。 検索に近いような使われ方に変化 2023年度の調査によると、TikTokの利用層について正しくは平均が35.95歳となり、2022年の調査結果である34.70歳よりも1.25歳上昇したことがわかる。年代別にみてみると、10〜30代の利用が依然として高いものの、昨年と比べて60代の利用が上がっており、多くの年齢層にじわじわと受け入れられてきたことが読み取れる。 また、Ti
博報堂、令和の「買物欲を刺激する20のツボ」を定義 買物研が発表 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
博報堂のシンクタンク、博報堂買物研究所は4月11日、「令和の“買物欲を刺激する20のツボ”」を定義・発表した。買物研究所は2007年に「いいモノを手に入れたい」という欲求、いわゆる“物欲”に対して、「いい買物体験をしたい」という買物プロセスに対する欲求を指す「買物欲」の概念を発表。以降、“買物体験での差別化”の重要性が高まっているという考えのもと、研究活動を行っている。 その一環で今回発表されたのは、「令和の“買物欲を刺激する20のツボ”」。EC普及やSNS利用の拡大、コロナ禍、物価高騰などを受けて急激に変化する買物環境や生活者の「買物欲」は、従来の枠組みでは捉えきれなくなっていることを踏まえ、生活者アンケート、SNS上の投稿分析、有識者インタビューなどの調査を改めて実施。調査から抽出した“良い買物体験”の要素を、重視度や要素間の類似度によってグルーピングし、20の要素に集約。それらを「令
東京オリンピック・パラリンピックを巡る談合事件で、公正取引委員会は28日、組織委員会発注のテスト大会と本大会の運営業務の契約で談合をしたとして、広告大手の電通グループと博報堂（いずれも東京都港区）など法人6社を独占禁止法違反（不当な取引制限）容疑で検事総長に刑事告発した。現場で受注調整を進めたとして6社の幹部ら6人と組織委大会運営局元次長、森泰夫容疑者（56）＝同容疑で逮捕＝の計7人も告発した。東京地検特捜部は同日、6社と7人を同法違反で起訴するとみられる。 公取委は広告大手「ADKホールディングス」（港区）も談合に加わったと認定したが、同社は公取委に対して最初に談合を自主申告した事業者の刑事告発や課徴金納付の免除を認めた「課徴金減免制度」（リーニエンシー）に基づき、刑事告発の対象から外れた。公取委は、談合の対象となる市場規模は437億円に上ることも明らかにした。
絶メシ。それは、絶やしてしまうには惜し過ぎる絶品町グルメ。そんな古き良き町のグルメを絶やすまい、とする活動が日本全国に拡大中！書籍化、ドラマ化情報もこちらからチェック！
電通＆ワタミネガキャン仕掛け理由判明【ブラック企業大賞企画委員会は博報堂設立 ターゲットは自民党】追記あり：新たな情報提供が寄せられました
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マーケティング投資対効果の把握で今再注目の MMM、正しく使うには導入時の選定がカギ —— 博報堂ＤＹグループ、電通グループとの共同調査から
インフレの長期化など、世界的に景況の不安定が続く中で、マーケティングにおける投資対効果（ROI）への関心が高まっています。 特にデジタル広告の効果測定に関しては、課題も浮き彫りになっています。日本では個人情報保護法の改正により、企業が Cookie を第三者に提供する際に考慮すべきポイントが増えました。そして業界的にも、サードパーティ Cookie の段階的な廃止が進む見通しです。それに伴ってコンバージョン計測やアトリビューション分析にも、新たな形での検証が求められています。 また、サードパーティ Cookie などを用いた「ログデータベース」での効果測定の代わりとして、インタビューやアンケートを通じた「アスキングベース」での測定もありますが、回答者の記憶に頼った方法なのでバイアスの影響を受けやすくなります。 そこで、個別のユーザーに関する情報を用いず、プライバシーに配慮しながらも適切に
博報堂、大手企業の「D2C」立ち上げ支援 - 日本経済新聞
博報堂は企業が自社製品をネット通販で消費者に直接販売する「D2C（ダイレクト・ツー・コンシューマー）」ブランドの立ち上げなどを支援するサービスを始める。博報堂グループの企業と連携し、商品企画から店舗運営まで支援。大手企業向けを中心に年10億円程度の売上高を目指す。D2Cブランドのビジネスを包括的に支援する「博報堂グループ・D2C統合ソリューションチーム」を立ち上げた。新規にD2C型の商品を企画
博報堂、西日本新聞傘下の広告会社買収 - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
「人生100歳まで生きるとしたらしんどいです。まだ半分かと思うと、しんどすぎます。経済不安も健康不安も背負いたくないし、100歳なんて勘弁してほしい。そんな暗い気持ちですが、なんとか、死ぬ最後の瞬間まで誇りを抱ける社会に近づけるよう、机の上だけではなく、生活者に飛び込んで、考えて行動して、新しい答えを探してみようと思います。」 1995年博報堂入社 博報堂ビジネスインキュベーション局・部長／クリエイティブディレクター／新しい大人文化研究所・前所長／映画監督 受賞：アジア太平洋広告祭（アドフェスト）ロータスROOT賞 The Cup : Best Use of Local Culture（三大陸合同広告祭） スパイクス銀賞 東京コピーライターズクラブ会員 ＴＣＣ新人賞 ＡＣＣ賞 広告電通賞モバイル部門最優秀賞他 新趣味募集中 超高齢化社会となった日本。「年を取ることが辛い時代に生まれてしまっ
万博、博報堂が資格停止後も継続 五輪談合で処分
2025年大阪・関西万博で大阪府と大阪市が出展する「大阪ヘルスケアパビリオン」の関連業務について、府市から入札参加資格停止処分を受けている博報堂が23年度も契約を続けていたことが分かった。府市の担当者が25日、明らかにした。東京五輪談合事件を受けて契約を終える方針だったが、後継事業者が見つからなかったためとしている。 談合事件を受けて府市は今年3月にかけて博報堂を指名停止とした。府議会では「博報堂が複数企業と交渉中だ。終了すれば速やかに協定を解除する」と答弁。4～5月に後継企業を公募したが応募はなかった。 吉村洋文知事は「手が挙がらない結果、博報堂との契約継続はやむを得ない」と説明した。
「チューしたい」「お手て繋いでてもいい？」被害女性の嘆き「博報堂局長のセクハラを訴えたら“派遣切り”」（文春オンライン） - Yahoo!ニュース
「上司からのセクハラを相談窓口に通報したら、わずか2カ月で派遣契約満了とされてしまったんです」 【画像】博報堂はセクハラ対策にも力を入れていると言うが… こう語るのは40代女性のA子さんである。 ◆ ◆ ◆ A子さんは派遣会社・博報堂DYキャプコに登録し、この4月1日に大手広告代理店・博報堂の花形部局に局長X氏のスタッフとして採用された。X氏とはどんな人物なのか。 「関西支社や東京本社で営業として活躍。味の素やカルピスのCMにも携わっており、長澤まさみと会ったと自慢げに話すこともありました」（博報堂関係者） そんなX氏がA子さんをお酒の席に誘ったのが採用直後の4月7日のこと。 「この日は私の歓迎会だったんです。複数で飲んだ後、帰りのタクシーでXさんと二人きりになると『もう1軒行く?』と言われ、私も了承しました。お店に入ると彼は『すごく可愛い』と何度も口説いてきたんです。私としてもこれから上
【近未来的】SF映画で憧れてた「空中映像に触れるエアータッチ・ディスプレイ」博報堂プロダクツが開発 非接触サイネージ - ロボスタ ロボスタ - ロボット情報WEBマガジン
近未来が舞台のSF映画やアニメーションではしばしば、腕時計型のデバイスから画面が空中に投影され、それをエアータッチ(エアータップ)して操作するシーンが描かれている。それは時に壁のように巨大な投影スクリーンだったりもする。デバイスのサイズにとらわれず、投影された画面をエアータッチで操作する姿に、近未来を感じるのだ。 博報堂グループの総合制作事業会社である株式会社博報堂プロダクツは、2020年７月8日より非接触サイネージ「触れずに触れられる、エアータッチパネル」のソリューションの提供を開始した。新型コロナウイルス感染症の拡大予防対策として、非接触タッチパネルのニーズが高まりつつある中、同社では、空中映像技術を活用した非接触タッチパネルを資材調達からデザイン・設計製作までワンストップにて完結した、非接触デジタルサイネージを開発。これにより、高クオリティ・低コストでのソリューション化が可能となる、
ディスカウントストア「ドン・キホーテ」を展開するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）がリテールメディアに本腰を入れ始めた。同社は2023年12月22日、大手広告代理店の博報堂とリテールメディア開発を目的とした新会社pHmedia（ペーハーメディア）を共同出資で設立。3年で売上高100億円を目標に掲げ、広告事業の強化を図る。 ディスカウントストア「ドン・キホーテ」を展開するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）は2023年12月22日、リテールメディア開発を目的とした新会社pHmedia（ペーハーメディア）を大手広告代理店の博報堂と共同出資で設立した PPIHはこれまでも細々と広告事業を展開してきた。pHmediaの奥田薫社長がPPIHで広告事業に携わり始めたのはおよそ10年前のことだという。だが、広告と言っても「店頭の一等地に商品を
博報堂こそだて家族研究所は、インターネット広告・メディア運営事業のインタースペースと共同で、子育て中のママを対象に子どもの人数や兄弟姉妹に関する調査を実施しました。 同調査の結果、一人っ子を予定または希望するママの50.7％はその理由として「経済的余裕のなさ」を挙げていることが分かりました。 理想の子どもの人数は平均2.6人 関連記事 消費増税で子育て世代は駆け込み需要よりも「スマートでお得」重視？――オウケイウェイヴ調査 2019年10月に予定されている消費税増税を前に、最近の消費者の行動や意識について「OKWAVE」の投稿やその属性データなどから特徴を分析しました。 情報格差の時代をサバイブするのは誰か？ 子育てを終えた女性が思うこと、シニア世代の買い物事情、新入社員の不安な胸の内に改正個人情報保護法まで、気になる調査データをお届けします。 「女の一生」リサーチまとめ 女性の思い描く「
「膨張するリアリティ」がビジネスに黄金時代をもたらす ～VTuberと生成AIから見る未来とは～ @メ環研プレミアムフォーラム2023夏 | メディア環境研究所｜博報堂DYメディアパートナーズ
株式会社VASILYにてグロースや広告事業を担当し、「いちばんやさしいグロースハックの教本」を出版。その後、日本、インド、アメリカで大手ブランドやスタートアップの新規事業立ち上げとサービスグロースを支援。2017年にXR/メタバース領域のスタートアップ MESONを創業。大手通信キャリアやアパレルブランド等との共同サービス開発や、独自のXRフレームワークの開発などの事業を展開。 22年に同社CEOを退任後、2023年に株式会社POSTSを設立。生成AIやXRなどの先端テクノロジーとプロダクト戦略を交差させる専門家として複数テック企業の戦略顧問に従事している。 （モデレーター） 島野真 博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所 所長 VTuberはリアルとオンラインの区別をつけない 現在、新たなリアリティを表現する存在として注目されているのがキーノートでも触れましたVTuberです
総合制作事業会社の博報堂プロダクツから、英国Synthesia社のAIエンジンを使った多言語動画生成ソリューション「AIマルチリンガルスタジオ™」の提供が開始されます。 このAIニュースのポイント 多言語動画生成ソリューション「AIマルチリンガルスタジオ™」の提供が開始 各国の言葉で直接話しかけるような映像を制作することが可能 再撮影費用削減など運用次第で大幅なコストカットも期待 2022年5月10日、博報堂プロダクツより、AIエンジンを使った多言語動画生成ソリューション「AIマルチリンガルスタジオ™」の提供が開始されました。 「AIマルチリンガルスタジオ™」は、多言語のさまざまな原稿を元に、あたかも本人がしゃべっているかのような動画を生成するソリューションです。日本語で規定原稿を読む1時間程度の収録を行ったのち、セキュアな環境で管理されている専用AIエンジンが動画を学習します。 収録した
調査名は「消費1万人調査」で「サービス利用実態・意向編」として16日に公表した。調査対象は全国の15歳から69歳で、1万人から有効回答を得た。調査期間は5月28日から6月1日。 インターネットなどを使った消費関連の17種類のサービスについて、利用動向と今後の利用意向を年代別に調査した。全サービスのなかで年代別利用率が最も高かったのが10代の「フリマアプリ（購入）」。約半数となる47%が利用しており、全世代平均の22%の2倍を超えた。「フリマアプリ（購入）」の利用率は年代が上がるにつれて減少する傾向がみられた。 現在の利用率と今後の利用意向の差が最も大きかったサービスは「ネットスーパー」だった。利用率が11%なのに対し、利用意向は33%だった。10代から60代すべての年代で利用意向は3割を超え、今後の伸びが見込まれる。2位は「インターネット上の家計簿サービスやアプリ」で、利用率が15%で利用
博報堂DYメディアパートナーズはAI／XR領域に強みを持つイスラエルのスタートアップ企業AUGMIND社と共同開発したAI技術を活⽤し、低画質映像高解像度にアップグレードするサービス「H-AI UpRes」の提供を開始しました。 このAIニュースのポイント 博報堂DYメディアパートナーズがAI技術で映像の画質を上げる「H-AI UpRes」の提供を開始 機械学習で映像を分析し、デジタルノイズ、フィルムのダストやスクラッチ等を除去 4k画質まで対応しており、定額動画配信などで古い映像などを扱う際の映像価値向上に貢献 株式会社博報堂DYメディアパートナーズはAI／XR領域に強みを持つイスラエルのスタートアップ企業AUGMIND社と共同開発したAI技術を活⽤し、低画質映像高解像度にアップグレードするサービス「H-AI UpRes」の提供を開始しました。 5Gや定額制動画配信の普及により、高画質の
AIが新聞記事から要約を作成し、音声化・動画化まで行うサービス「NEWS BRAIN」を、博報堂DYメディアパートナーズとオープンエイトが開発。新聞社向けに提供する。 博報堂DYメディアパートナーズとAIベンチャーのオープンエイトは1月27日、AI技術を活用し、新聞記事から要約を作成して音声化・動画化まで行えるサービス「NEWS BRAIN」の提供を始めた。新聞社が動画編集にかける作業を効率化し、報道の迅速化や、新聞紙面をあまり読まない層の取り込みを後押しする。 AIが新聞記事を基に要約文と読み上げ音声ファイルを作成。それらに報道写真や動画を組み合わせ、ニュース動画を作り出す。完成したニュース動画は、新聞のデジタル版や新聞社のデジタルサイネージ、公式SNSアカウントなどで配信可能。 博報堂DYメディアパートナーズが東京理科大学と共同開発した、記事を要約して読み上げるシステム「ASSS」と、
博報堂DYホールディングス（HD）傘下の博報堂DYメディアパートナーズは30日、楽天グループと組み、同社が運営する電子商取引（EC）サイトのデータを活用し、テレビCMとインターネット広告の効果を分析できるサービスを始めたと発表した。それぞれの効果を比較して、最適な広告の予算配分を決められるようにする。テレビCMやネット広告が楽天のEC「楽天市場」での購買につながっているかを測定する。ネットに接
博報堂の神田さんは、考え抜くことで 難題を突破していた。 ～2019年「クリエイター・オブ・ザ・イヤー」 W受賞記念対談 | ウェブ電通報
博報堂の神田さんは、考え抜くことで 難題を突破していた。 ～2019年「クリエイター・オブ・ザ・イヤー」 W受賞記念対談2020/06/26 4月に発表された2019年クリエイター・オブ・ザ・イヤー（主催＝日本広告業協会）は、史上初の2人選出となり、博報堂の神田祐介氏と電通の川腰和徳氏が受賞しました。これを記念して、博報堂のウェブマガジン「The Central Dot」と「ウェブ電通報」の共同企画としてインタビューを実施しました。 CMプランニングを中心に活動してきた神田氏と、アートディレクションをベースとする川腰氏。バックグラウンドの異なるお互いへの質問も交えて、取材は二人同時にリモートで行いました。図らずも、中長期的に社会全体の価値観が変化する時期を迎えている今、これから企業の期待にどう応えたいか、生活者の感じ方をどう捉えているかといった意見も聞いています。 今回は神田氏のインタビュ
【海外研修レポート（カナダ編）】－SIDLEEに学ぶ、仕事も遊びも楽しむ方法（後編） ｜博報堂WEBマガジン センタードット
kyu MARU（博報堂ＤＹホールディングスの戦略事業組織「kyu」の人材交流プログラム）の二期生として、2017年7月から9月までの3ヶ月間「kyu」グループのSID LEEで研修をしてきた志水雅子によるレポートをお伝えします。前編はこちら。 2006年、博報堂入社。ストラテジックプラナーを経て、2009年にコピーライターに。2011年TBWA\HAKUHODOに出向。グローバルクライアントやメディアを超えた統合的な仕事を経験。2013年博報堂に戻り、コピーを起点にしながら、強いコンセプトに基づく新しいタイプの仕事に日々挑んでいる。カンヌライオンズ・ゴールド、TCC新人賞、受賞。 2016年カンヌライオンズダイレクト部門審査員。 “Work hard, play hard.”忙しい時は残業も多少はあるものの、基本は9時−17時で業務が進むワークライフバランスをキープしているSID LEE
一月万冊 清水有高 on Twitter: "17時公開！ICOが東京五輪中止を日本に通達！政府関係者と大手広告代理店関係者から内部情報あり。後はいつ発表するかだけの状況。元博報堂作家本間龍さんと一月万冊清水有高。 https://t.co/S4cgqFXDfh https://t.co/aJVtnXjXhg"
17時公開！ICOが東京五輪中止を日本に通達！政府関係者と大手広告代理店関係者から内部情報あり。後はいつ発表するかだけの状況。元博報堂作家本間龍さんと一月万冊清水有高。 https://t.co/S4cgqFXDfh https://t.co/aJVtnXjXhg
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（以下、DAC）と博報堂アイ・スタジオは、両社が提供するエンゲージメントの最大化を目指すサービス「Rich Creative Promotion Service（RCPS）」の第4弾メニューとして、広告主のGoogle Cloudや機械学習（Machine Learning）の活用、広告配信までの運用オペレーションを一体化した「ML TARGET CREATIVE」の提供を開始した。Google CloudやそのほかのCDPに蓄積されたデータを基に、機械学習で得られた特徴量を広告配信に活用。最適なターゲットへの配信と、高品質な広告体験を提供する。 「ML TARGET CREATIVE」概要 「ML TARGET CREATIVE」は、機械学習を用いたユーザーターゲティングの高度化と、ターゲットに最適化された高品質なクリエイティブ配信の両立を実現。
【メ環研の部屋】倍速視聴・ダイジェスト視聴に対する世代格差〜映画やテレビを早送りで観る若者の本質 | メディア環境研究所｜博報堂DYメディアパートナーズ
メディア環境研究所の研究員が日々追いかけているトレンドや、調査速報などを発表し、ご関心をお持ちの皆さまとカジュアルに意見交換・議論をするオンラインイベント「メ環研の部屋」。 7月29日のテーマは「倍速視聴・ダイジェスト視聴に対する世代格差」。「『映画を早送りで観る人たち』の出現が示す、恐ろしい未来」（現代ビジネス）の記事を皮切りに、シリーズ計7本で若者の倍速視聴を分析したライターの稲田豊史さんをゲストに迎え、新たなコンテンツ視聴者像について考えました。モデレーターは、同シリーズで取材を受け、コメントも多数掲載されているメ環研の森永上席研究員です。 倍速視聴が広がる3つの理由 森永：そもそも、稲田さんが倍速視聴への関心をもったきっかけはなんだったのでしょうか？ 稲田：昨年ごろから、10〜20代の若者はデフォルトで倍速視聴していると聞いていました。実は僕自身、かつてDVD業界誌の仕事に就いてい
【読売新聞】 博報堂はサントリーなどから受注したテレビＣＭなどの広告制作費について、事前に取り決めた代金より過大に請求していたと発表した。実費で精算するルールだったが、下請けの制作会社が作成した書類の金額を上書きするなどして改ざんし
山崎 雅弘 on Twitter: "この記事にある「クローズアップ現代とかNHKスペシャルとかプロフェッショナル・仕事の流儀とか作っていた元NHKディレクター」によると、「NHKと広告代理店の電通さんと博報堂さんと交換留学をするっていう人事制度が始まった」のは201… https://t.co/JBYIZNLxqt"
この記事にある「クローズアップ現代とかNHKスペシャルとかプロフェッショナル・仕事の流儀とか作っていた元NHKディレクター」によると、「NHKと広告代理店の電通さんと博報堂さんと交換留学をするっていう人事制度が始まった」のは201… https://t.co/JBYIZNLxqt
博報堂行動デザイン研究所が デジタル時代の行動デザインモデル「PIXループ」を発表 | Webマガジン「AXIS」 | デザインのWebメディア
▲Photo by Gilles Lambert on Unsplash 博報堂の専門組織・博報堂行動デザイン研究所は、「情報をプールする」生活者を捉えるデジタル時代の行動デザインモデル「PIXループ™」を開発した。 情報をプールする生活者が「情報行動」と「消費行動」を明確に区別していないことから、「Pool（情報を引き寄せ貯めておく）」→「Ignite（気持ちに火が点く）」→「eXpand（体験をやってみて情報圏を拡げる）」という行動をループさせながら自己充足を図っていることを発見し、「PIXループ™」が誕生した。 ▲さまざまな「情報引き寄せプール」例と「欲求」との関係 この生活者主体の情報/体験行動ループの中に、いかに企業/ブランドが入り込み、消費（購買/契約）行動に結びつく施策をプロットしていけるかが、これからのマーケティングの成否を握ると考えられるそうだ。 ▲生活者を行動に向かわせ
日テレ系列局の「24時間テレビ」募金着服、博報堂の制作費水増し問題に透ける業界の劣化｜ギョーカイ“マル秘”雑記帳
毎年恒例の日本テレビ系大型チャリティー番組「24時間テレビ」で、このほど明らかになった53歳経営幹部社員による寄付金着服。この視聴者らの善意を踏みにじる行為に対し、元東京地検特捜部の若狭勝氏は一般的な事例として、着服額についてこうテレビで言った。 「当初発覚した額の5倍、10倍くらいのことが多い」と。計264万円超とされているが、その10倍以上、しかも長年にわたって着服が行われていたとすると、もう底なしだ。弁護士の紀藤正樹氏は「日本が壊れていきます」とSNSで発信した。 こちらは大手広告代理店、博報堂の制作費水増し請求についてだが、こちらも闇が深そうだ。スポンサーであるサントリーなどに対し、制作費を実費精算するルールのところ、下請けの制作会社のあげてきた書類の金額を上書きして水増し請求していたというのだ。 博報堂は「当社のコンプライアンス意識の低さはもとより、収益拡大を優先し利益をあげる認
つくりたい商品など会議のテーマを設定し、参加したメンバーで議論の上、その内容を基に資料を作成する――。商品開発の基本だ。博報堂DYホールディングス傘下の博報堂テクノロジーズはこのプロセスを、人の代わりに進めてくれる人工知能（AI）サービス「マルチエージェント ブレストAI」を開発した。同社と博報堂は同サービスの業務活用を開始したと2024年3月4日に発表。まずは社内利用に限定しており、2024年
東証1部上場の広告代理店大手「博報堂DYホールディングス」は、「ビジネス変革を踏まえたライフプラン選択支援制度」として100名の人員削減を明らかにしました。 対象となるのは子会社の「博報堂」と「博報堂DYメディアパートナーズ」に在籍する満50歳以上59歳以下かつ勤続5年以上の社員で、想定人数は博報堂が80名・博報堂DYメディアパートナーズが20名の予定です。退職日は2022年3月31日とし、退職者には特別一時金を別途支給するほか、希望者には再就職支援を実施する方針です。 同社は、2018年にも100名規模の人員削減を実施していました。 ビジネス変革を踏まえたライフプラン選択支援制度：博報堂DYホールディングス 「国内リストラ」の最新記事 サッポロビールが那須工場を閉鎖へ、小容量ビール製造 (24/04/11) 東証プライム・札証上場の「サッポロホールディングス」の中核子会社「サッ... コ
「博報堂って知ってる？」「カステラ一番のところだろ？」
るんばーる @coffee_lumbar 電通ガー電通ガー言いまくってる友人に「博報堂って知ってる？」と聞いたら「あそこのカステラ美味いよな」って返ってきたからそういう事なんだと思う。 2020-03-21 11:44:57
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「上司からのセクハラを相談窓口に通報したら、わずか2カ月で派遣契約満了とされてしまったんです」 こう語るのは40代女性のA子さんである。 水島正幸社長（同社HPより） A子さんは派遣会社・博報堂DYキャプコに登録し、この4月1日に大手広告代理店・博報堂の花形部局に局長X氏のスタッフとして採用された。X氏とはどんな人物なのか。 「関西支社や東京本社で営業として活躍。味の素やカルピスのCMにも携わっており、長澤まさみと会ったと自慢げに話すこともありました」（博報堂関係者） 博報堂は2005年に東証一部上場（同社HP） そんなX氏がA子さんをお酒の席に誘ったのが採用直後の4月7日のこと。 「この日は私の歓迎会だったんです。複数で飲んだ後、帰りのタクシーでXさんと二人きりになると『もう1軒行く？』と言われ、私も了承しました。お店に入ると彼は『すごく可愛い』と何度も口説いてきたんです。私としてもこれ
大ブーメラン！民主党政権でも「中抜き団体」経由や直接で、電通・博報堂に何千億円もの事業を複数委託していた！！エコポイント、瓦礫処理、除染環境プラザ等々…ちなみに博報堂は民主党のお得意様！どうするのこれ？？？
HOME 政治ニュース , 野党 大ブーメラン！民主党政権でも「中抜き団体」経由や直接で、電通・博報堂に何千億円もの事業を複数委託していた！！エコポイント、瓦礫処理、除染環境プラザ等々…ちなみに博報堂は民主党のお得意様！どうするのこれ？？？ 大ブーメラン！民主党政権でも「中抜き団体」経由や直接で、電通・博報堂に何千億円もの事業を複数委託していた！！エコポイント、瓦礫処理、除染環境プラザ等々…ちなみに博報堂は民主党のお得意様！どうするのこれ？？？ 2020.06.16 25,461 views コロナ下の緊急の一時的だが大規模な事業。役所からすれば担当部署も人手もない。かつては、腐敗と天下りの温床であった、独立行政法人や特殊法人が担ってきたが、小泉政権以降、自民党と民主党とメディアの大合唱で、これを民間委託するようになり、今回もそれが従来通り実施された。 その結果、少ない予算で効果的な事業実
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ネット視聴時間の長い人、6割超が視聴後に「コメント」「検索」などの行動――博報堂などが調査
博報堂「会社と私の本音調査」 第１回・働き方の本音 ｜ニュースリリース｜博報堂 HAKUHODO Inc.
NTTと博報堂、IOWN研究組織を設立 生活者目線で考察 - 日本経済新聞
Amazon.co.jp: 博報堂スピーチライターが教える ５日間で言葉が「思いつかない」「まとまらない」「伝わらない」がなくなる本 (大和出版): ひきたよしあき: Digital Ebook Purchas
五輪談合で電通や博報堂など6社を刑事告発 公取委、個人7人も | 毎日新聞
絶メシ 総合サイト | 博報堂ケトル発の地方創生プロモーション
Member 紹介｜博報堂シニアビジネスフォース
ドンキと博報堂がリテールメディアで協業 目標は3年で売上高100億円
一人っ子の理由、過半数のママが「経済的余裕のなさ」と回答――博報堂こそだて家族研究所調べ
博報堂プロダクツがAI多言語動画生成ソリューションを提供開始
フリマアプリで買い物、10代の5割に普及 博報堂1万人調査 - 日本経済新聞
博報堂DYグループ、AIが低画質映像を高解像度にアップグレードするサービスの提供開始
AIが記事を要約、ニュース動画を自動作成 博報堂DYなど、新聞社向けに提供
博報堂、楽天市場でCM効果測定 ネット広告と比較 - 日本経済新聞
博報堂DYMP、ブロックチェーン活用評価システムPlayChainで自律分散型組織を目指す 〜組織内のタスクをスマートコントラクト化、送り合うトークン量を評価軸に報酬決定
DACと博報堂アイ・スタジオ、機械学習を活用した広告配信「ML TARGET CREATIVE」開始
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