本レポートの内容 1．地政学リスクの俯瞰 2．米国の政治動向 3．中国の政治動向 4．米中対立の論点 5．台湾有事の可能性 6．アセアンの政治リスク 7．中東情勢とエネルギー問題 8．ロシアのウクライナ戦争とその影響 9．まとめ 続きは全文紹介をご覧ください。
地政学リスクの全体像の整理 | 三菱UFJリサーチ&コンサルティング
本レポートの内容 1．地政学リスクの俯瞰 2．米国の政治動向 3．中国の政治動向 4．米中対立の論点 5．台湾有事の可能性 6．アセアンの政治リスク 7．中東情勢とエネルギー問題 8．ロシアのウクライナ戦争とその影響 9．まとめ 続きは全文紹介をご覧ください。
第14巻、12月21日発売予定！ 「紛争でしたら八田まで」公式アカウント @funsodeshitara 紛争でしたら八田まで、最新刊含めて各巻重版かかりました！ ありがとうございます！ 1巻はミャンマー、タンザニアを、2巻はイギリス、ウクライナら 3巻はウクライナ、インド、日本を扱っています！ pic.twitter.com/pAdgtV2iGM 2022-02-13 14:14:20
ウクライナのニュースを見ていると、何が起きているのか、どこに向かっているのか、よくわからない。情報には事欠かないが、その多くはソーシャルメディアのアカウントからで、そのすべてが信用できるわけではないし、またその性質から全体像を把握することはできない。デジタル時代といえども「戦争の霧」が晴れることはない。 しかし、いくつかの予備的な結論を出すには十分な情報がある。 ロシア軍は優勢であったにもかかわらず、戦術的な奇襲と圧倒的な数の可能性という利点があった開戦初日には、予想されたほどの進展はなかった。最初の攻撃は広く期待されていたようなエネルギーと推進力には欠けていた。ウクライナ人は気迫に満ちた抵抗を見せ、侵略者に犠牲を強いた。しかし今日の情勢はさらに暗くなる可能性があり、将来はもっと厳しく辛い日々になるだろう。しかし「プーチンは勝ち目のない戦争を始めたのだろうか」と問うのはもっともなことである
地政学によれば、大陸国家は他国からの侵略を防ぐために、首都から防衛線をできるだけ遠ざけようとするとされます。ロシアの首都はなぜあんなに西の国境近くに位置しているのでしょうか？
回答 (6件中の1件目) あ、日本は島国国家ですので感覚的に分かりにくいかもしれませんが大陸国家の基礎は河川です。河川は農業の基本になる水を供給するだけでなく、船は荷物の重量をチャラにするので河川は物品の多量輸送を可能にして都市出現の基礎になります。で、ヨーロッパの各大陸国家は大抵の場合はなんらかの河川を背骨にしています。ついでにヨーロッパの河川は大抵は南北に流れます。 で、ロシアの背骨はヨーロッパ最長のボルガ川で、母なる河とも言われる国河としてロシア国家の基盤になっています。さらに、運河でボルガ河と他の河が繋がれてバルト海と白海とカスピ海とアゾフ海と黒海が統一の水路として全部繋がって...
【台北=中村裕、龍元秀明】中国からの統一圧力に揺れる台湾。軍事侵攻リスクも懸念されるなかで、未曽有の半導体の投資ラッシュが起きている。総額16兆円に及ぶ世界でも例を見ない巨額投資だ。昨年来、世界から台湾の地政学リスクが何度も指摘されてきたが、それでも台湾は域内で巨額投資に突き進んでいる。なぜか。全土を縦断し、各地で建設が進む全20工場の映像とともに検証した。台湾南部の中核都市・台南市。5月後半
地政学、流行ってますよね。 書店にはだいたいどこでも地政学の本が置いてありますし、Youtubeでも解説動画がたくさんUPされています。 地政学とは、「国の政策を、主として風土・環境などの地理的角度から研究する学問」（日本国語大辞典）とされます。地理学と政治学を組み合わせたもの、という説明がされることもありますね。「地理が分かれば国際情勢が分かる！」という点が地政学の魅力としてよく語られます。 しかし一方で、地政学に対する批判も、（世間的な影響はともかく学術方面では）根強くあります。 「まあそうだよね」と思う人は、この記事は特に読まなくても大丈夫です。それほど目新しいことは書いていません。 この記事は、「あれ、地政学って面白そうなのになんで批判されてるの？」と思った人を想定読者としています。 いったい、地政学のどういうところが批判されてきたのでしょうか。今回はそれを解説していきます。 注意
なぜロシアや中国は他国を侵略するのか…世界情勢が小学生でもよくわかる｢地政学｣超入門 なぜ｢禁断の学問｣とタブー視されていたのか
世界情勢の理解に役立つ「地政学」 毎日ニュースや新聞、ネットで流れてくる情報を見ていて、 「世界では大きな事件や戦争が起きている。大変なことはわかるけど、むずかしくてよくわからないなぁ……」 そんなふうに思ったことはないかな？ 最近では、ウクライナにロシアが侵略をおこなったり、中国が「台湾は自分の国の一部だ！」といって台湾周辺で軍事訓練をおこなったり、ぼくらの住む日本でも憲法を変えようとする動きが出てきたり、アメリカがいろんな国と対立したり仲良くなったり……なぜこんなことが起きるんだろう？ さらに、国と国との関係がだんだんと複雑になっていく世界で、日本がこれからも平和でいられるためにはどうすればいいのかな？ そんな問題解決に、おおいに役立つのが「地政学」なんだ。 時代は変わっても、地理的条件は変わらない 世界にはたくさんの国があり、そこには多種多様な人々が住んでいる。人が多くなれば、考える
地政学リスクの全体像の整理
地政学リスクの全体像の整理 2024年5月28日 調査部 主任研究員 細尾 忠生 研究員 井口 るり子 調査レポート ※ 本稿は執筆時点の地政学リスクを網羅的に整理したものです 1 Mitsubishi UFJ Research and Consulting 1．地政学リスクの俯瞰 2．米国の政治動向 3．中国の政治動向 4．米中対立の論点 5．台湾有事の可能性 6．アセアンの政治リスク 7．中東情勢とエネルギー問題 8．ロシアのウクライナ戦争とその影響 9．まとめ 本レポートの内容 2 Mitsubishi UFJ Research and Consulting 1－（1）地政学リスクの俯瞰 日本企業にとり重要なのは、中国、米中対立、台湾有事、ASEAN、中東など 豪 州 日米英印との関係強化による中国への対抗 インド 中国等との 国境衝突 中 東 イスラエル・ハマス紛争
新型コロナウイルス流行を受けたステイホームの実践で、在宅勤務や学校の遠隔授業が進み始めた。多少の不満もあるが、音楽や映画、スポーツ観戦も在宅で楽しめるようになっている。なかなか進まなかった遠隔医療にも前進がみられる。都心の職場に行く回数が減り、郊外へ引っ越す人も増えているという。そして自宅の通信環境の改善のために、多くの人が少なからぬ投資をするようになった。通信速度、安全な接続、集中できる環境
「地政学」そのものを認めない”反地政主義”（造語）派っているよね…「どいつじんのおしごと！」氏（※微妙に違う）のコラムで思い出す。 - INVISIBLE Dojo. ーQUIET & COLORFUL PLACE-
「どいつじんのおしごと！」…じゃねえ、ドイツ人屋さん…でもない、「職業 ドイツ人」ことマライ・メントライン氏の小泉悠紹介が話題になっている。 qjweb.jp そこで、冒頭にこう書かれている。 ……まず、戦後日本にて軍事アレルギー的な感性から必要以上に忌み嫌われていた「地政学」の復権がみごとに成された点が重要だ。小泉氏は地政学的な思考を前提に話すし、予備知識がない人にもその必然性と有用性がわかるように説明する能力が高い。 なおそこで、「地政学＝ファシズム軍国主義者の学問」みたいな見解をもつ昭和的リベラル言論人への怨念みたいな気配がもし彼にあったら、いろいろ上手くいかなかったと思う。 で、こう言うと「いやオレは！ 小泉悠のブレイク以前から！ 地政学の重要性をアピールしていたッッ！」と主張する人が絶対出てくるのだけど、それっていわゆるダ・ヴィンチ・コード裁判の問題と同じで、概念の開発というのは
弁護士神原元 on Twitter: "韓国をやっつけろ的な自称“現実主義者”達は、現実を全く見ていない。 日本は地政学的に見て戦争のできる国ではない。ならば軍事を抑え、平和外交に徹するのが、最も現実的である。 自称“現実”主義者たちは、「力の論理」に頼る一方、力の… https://t.co/lpMwBtFseK"
韓国をやっつけろ的な自称“現実主義者”達は、現実を全く見ていない。 日本は地政学的に見て戦争のできる国ではない。ならば軍事を抑え、平和外交に徹するのが、最も現実的である。 自称“現実”主義者たちは、「力の論理」に頼る一方、力の… https://t.co/lpMwBtFseK
長島昭久🇯🇵🇺🇦東京30区（府中、多摩、稲城市） @nagashima21 #ブックカバーチャレンジ 2日目は、梅棹忠夫『文明の生態史観』。高校3年の春に祖父から薦められ読んだのですが、東洋、西洋といったステレオタイプな既成観念を吹き飛ばす壮大な文明史観に圧倒され、また英国の偉大な歴史家トインビーの向こうを張った梅棹の挑戦的な姿勢にも大いに刺激を受けました。 pic.twitter.com/zQCr5bKL5w 2020-05-04 08:35:27
![【地政学】文明の生態史観と劉仲敬 [中国はなぜ民主化しないのか] - Togetter](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/c8905cf33d5a7ce777f397695565e246b28ef719/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2Ffe0ccf6e98b39caac826064e089bbf6e-1200x630.png)
ちゃん社長 @Malaysiachansan 香港・マレーシアでコンテナリース会社を経営。マレーシア在住。主要な取引先は中東(主にサウジ)。世界の港へ出張し、年50回国際線ビジネスクラス搭乗。しかし贅沢を嫌い、田舎で清貧に暮らす変わり者。体型はモデル、頭髪はハゲ。40代前半の超就職氷河期世代。政治的には完全中立。仕事の詳細はnoteをご覧下さい👇 note.com/malaysiachansa…
１０月５日、 台湾侵攻を狙う中国が、台湾と世界の通信を遮断するためインターネット用海底ケーブルの切断に動くとすれば、通信回線維持の上で重要になるのは、低軌道人工衛星だろう。写真は２０２２年３月、打ち上げがキャンセルされ、発射台から撤去される英ワンウェブの衛星を搭載したソユーズロケット。カザフスタン・バイコヌール宇宙基地で撮影。ロシア国営宇宙企業ロスコスモス提供（２０２３年 ロイター） ［ロンドン ５日 ロイター］ - 台湾侵攻を狙う中国が、台湾と世界の通信を遮断するためインターネット用海底ケーブルの切断に動くとすれば、通信回線維持の上で重要になるのは、低軌道人工衛星だろう。 今年６月には台湾デジタル担当相のオードリー・タン氏が欧州を訪れ、人工衛星通信サービスを手がける英ワンウェブと会談した。ワンウェブは、既に幾つもの政府や民間顧客に衛星通信サービスを提供している実業家イーロン・マスク氏率い
「韓国が今、日本に挑戦的な姿勢をとる背景には『もうアメリカの時代は終わった』という彼らの見立てがある。『これから東アジアの基本構造を決めるのは中国だ』という、東アジアの未来予想図を描いた上での行動なのです」 そう分析するのは、国際政治が専門の京都大学名誉教授の中西輝政氏（72）だ。 過去最悪の日韓関係、香港での大規模デモ、米中貿易戦争、そして、北朝鮮のミサイル発射……。混迷をきわめる東アジアの情勢をどのように理解したらよいのか。「週刊文春デジタル」では、国際情勢を長年見つめ続けてきた中西氏にインタビューを敢行した。
世界最大の半導体メーカー、インテルが3月23日に発表した新経営戦略は、半導体業界の多くの関係者に驚きをもって迎えられた。 インテルが発表した新しいビジネスモデル｢IDM 2.0｣は、同社の従来のビジネスモデル｢IDM｣（Integrated Device Manufacturer、垂直統合型半導体製造）を進化させるものだ。 その肝となるのは、インテルが｢ファウンダリーサービス｣と呼ばれる｢他社の半導体を受託製造するサービス｣を始めることだ。 しかし、業界にショックを与えたのはこれだけではなかった。ポイントを解説しよう。 兆円単位の巨額投資を必要とする半導体工場 半導体メーカーは大きく言って、自社で設計・製造・販売まですべてを垂直的に統合して行なう｢IDM｣と、製造は他社の工場に委託して設計と販売に注力する｢ファブレス｣（ファブ＝工場、レス＝持たないの意味で、工場を持たないメーカーの意味）、
講談社は2月24日、週刊「モーニング」電子版「Dモーニング」で連載している「紛争でしたら八田まで」のウクライナ編全6話を無料公開した。Webブラウザやスマートフォンアプリ「コミックDAYS」（iOS、Android）で閲覧できる。 コミックDAYSの公式Twitterアカウントは「ウクライナ情勢が分かりすぎると話題の名編が緊急無料公開」と説明。ロシアのウクライナ侵攻を受けて公開したとみられる。 「紛争でしたら八田まで」は、田素弘（でん もとひろ）さんによる地政学活劇。地政学リスクコンサルタントの主人公・八田百合が、民族や言語、思想などの違いによって起きる様々な紛争を知性と荒技で解決に導く。企業の危機管理を得意とするコンサルティング会社・東京海上ディーアールの主任研究員／プリンシパルリサーチャーの川口貴久さんが監修を務める。 週刊「モーニング」で2019年に連載を始め、その後電子版「Dモーニ
琉球史マンガ@上里隆史 @mangaryukyu 僕の著書では、琉球王国の交易ルート図は一貫して南北を横にして掲載している。この地図のほうが、琉球の活動をより広がりをもって眺めることができると考えたから。地球は丸い。上も下もあるわけない。 pic.twitter.com/x4VWLoKfNx 2020-06-05 22:37:30
日本人の給料はなぜ上がらないのか | 地政学を英国で学んだ
さて、珍しく日本経済に関する記事の試訳です。ニューヨーク・タイムズ紙の東京支局の書いた記事ですが、話を聞きにいく学者が以前と比べてかなりまともな人選になったという印象があります。
さて、実に久々の更新となりますが、昨晩の番組でも触れた「新型コロナウイルス案件は戦争である」という話について、やや説明が足りなかったかもしれないので、その補足を簡潔に書いておこうと思います。
ロシアはウクライナに侵攻しない？ | 地政学を英国で学んだ
A：何らかの誤算があれば、戦争になる可能性はある。すべてはロシアのプーチン大統領が何を考えているかにかかっているようだ。私は、ロシアの潜在的な動きについて「費用対効果の分析」という観点から考えてきた。プーチンの過去の戦争に関する意思決定のパターンを見てみると、彼はロシアの犠牲者がほとんど出ないような小規模で低コストの戦争を好んでいることがわかる。2008年のグルジア侵攻、2014年のクリミア併合、2015年からのシリアのアサド政権への支援介入は、すべてこのモデルに合致している。 これらの紛争で犠牲になったロシアの人命はごくわずかであり、そのほとんどは金で雇われた傭兵であった。ロシア人が犠牲になったとしても、それはクレムリンによって秘密にされていた。ロシアで最大の国家機密のひとつは、プーチン政権の下で何人の若者が殺されたかということだ。プーチンはこの数字に細心の注意を払い、それが彼の重要な政
「カルロス」と呼ばれていた人間が国際的な指名手配犯としてレバノンに潜伏していたことがあるが、それは1975年のことである。彼の名は「カルロス・ザ・ジャッカル」（フォーサイスの小説に由来）であり、ベイルートに隠れていた。 今日では同じ「カルロス」がレバノンに潜伏しているが、彼はテロリストではなく、実は熱狂的なコストカッターとして知られる大企業の有名社長である。ルノー・ニッサンの元ボスであり、2018年11月に金融商品取引法違反の疑いで逮捕されたカルロス・ゴーンは、保釈中の身であるにもかかわらず、2019年の大晦日の日にレバノンへ逃亡した。
中国が５カ月前に台湾産パイナップルの輸入を突然禁止したのは、台湾の蔡英文総統の政治的地盤を弱体化させる試みだと広く見なされてきた。だが、貿易データは中国側が意図していたのとは逆の結果を示している。 台湾行政院農業委員会が集計した１－６月の統計によれば、中国による３月１日の輸入停止後、台湾に親近感を抱く日本人消費者による購入もありパイナップル輸出はかなり好調だ。３－６月の対日出荷は前年同期比で８倍余りの１万6556トンに急増。台湾内での消費を促す呼び掛けも寄与した。 パイナップルは台湾の中部と南部の農家にとって重要な収入源で、蔡総統の与党・民主進歩党（民進党）は南部が有力な地盤だ。台湾で収穫されるパイナップルの約11％が輸出され、中国の禁輸措置まではほぼ全てが同国向けだった。
北京は大戦略を３回変えた | 地政学を英国で学んだ
8月、米国家情報局長室は、中国が「トランプ大統領ーー北京が予測不可能と見ているーーの再選を望んではいない」と公式に発表している。しかし、この評価は話の半分しか伝えておらず、中国の公開情報によれば、その実態はもっと複雑であり、さらに注意して見ていく必要がある。 たしかに中国の指導者たちは、最近のドナルド・トランプ大統領の攻撃的な態度から解放されたいと望んでいるかもしれないが、同時に彼がアメリカの国力を弱め、その衰退を加速させたとも考えている。
はじめに 地政学という言葉は世間にあふれている。本屋の国際情勢コーナーを眺めてみれば、そのように銘打った本がいくらでも見つかるだろう。 しかも、氾濫する「地政学」の意味するところは多様である。国際的リスクという程度でこの言葉が使われる場合もあるし、シーパワーとランドパワーの対決という古典的論理で世の中の動向を読み解こうとするものもある。そうした地政学理解を鋭く批判した「批判地政学」の書もあれば、接続性こそが今後の鍵だと説く「接続性の地政学」論を提起するものもある。 こうした中で、本稿が用いる「地政学」は、古典地政学のそれに近い。国家を（特に大国を）主語として、その勢力範囲がどこまで及ぶのかを巡って繰り広げられる角逐（かくちく）がその焦点だ。2022年2月24日にロシアが始めたウクライナへの侵略は、もはや過去のものと思われた古典的地政学の復活と言ってよいだろう。前述した「接続性の地政学」と対
「世界サブカルチャー史シーズン4」の「21世紀の地政学 アイドル編」が全3回もやってジャニーズに一ミリも触れないから笑った話
はばキツ @foxnumber6 Eテレでやってた世界サブカルチャー史シーズン4、「21世紀の地政学 アイドル編」と題しているので流石にジャニー喜多川の話をするだろと思って観ていたのに全3回もやって1ミリもジャニーズアイドルの話が出ないまま日本のアイドル文化を語って終わって笑っちゃった。 2024-05-04 18:06:30 はばキツ @foxnumber6 男アイドルの話をするとジャニー喜多川の話を避けられないので御三家が一瞬出て来たくらいで終わって、結果的に日本のアイドルはほとんど女しかいないかのような歴史が生まれていてすごい。 2024-05-04 18:08:20 はばキツ @foxnumber6 日本のアイドル文化の半分くらいがジャニー喜多川によるものという話を避けることで、日本のアイドルはなんかこう……CMに外タレ使って……ピンクレディーとか……西城秀樹が……秋元康で……t.
地政学の基本...日本と「仲がよい国・わるい国」とは？
人間は、平和を願うものです。人類は、お互いに協力することを学んだことでこれまで生き延びてきたのです。同時に、人間集団はつねに殺し合いを続けてきましたし、国々はいまもどこかで、戦争に備えています。戦争をしない、させないために、そして、いざというときのために軍備をしています。 ロシアのウクライナ侵攻のニュースが日々届けられるなか、日本に住む私たちにとってもウクライナ情勢はけっして対岸の火事ではありません。どうすれば、少しでも国々の関係を安定させ、平和を保つことができるのでしょうか? ※本稿は、船橋洋一監修／バウンド著『こども地政学 なぜ地政学が必要なのかがわかる本』(カンゼン)より、内容を一部抜粋・編集したものです。 日本と仲がよい国ってどの国か知ってる? クラスでも仲がいい人とそうでもない人がいるのではないでしょうか。クラス全員とみんな仲良しが理想ですが、それはなかなか難しいことはみんなもわ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Intelの最高経営責任者（CEO）Pat Gelsinger氏は米国時間10月24日、エレクトロニクス製造における地理的多様性の拡大を推進する同社の取り組みの一環として、台湾はIT産業において「不安定」な状態にあるとの考えを語った。 Gelsinger氏は同日開幕した「WSJ Tech Live」カンファレンスで、「台湾はテクノロジーサプライチェーンの中で極めて重要な役割を果たしているが、不安定な状態にある」と語り、「世界は、地理的にバランスが取れた弾力性の高いサプライチェーンを必要としている」とした。 この発言は、中国が自国の領土として台湾を再統一しようと試みるのではないかという懸念が高まっていることを反映したものだ。中国は、Nan
宇宙の地政学:科学者・軍事・武器ビジネス 上 作者: ニール・ドグラース・タイソン,北川蒼,國方賢出版社/メーカー: 原書房発売日: 2019/10/25メディア: 単行本この商品を含むブログを見る宇宙の地政学：科学者・軍事・武器ビジネス 下 作者: ニール・ドグラース・タイソン,北川蒼,國方賢出版社/メーカー: 原書房発売日: 2019/10/25メディア: 単行本この商品を含むブログを見る全地球測位、通信、監視、ナビゲーション、気象観測など、現代の社会や軍隊は衛星に大きく依存している。それはつまり衛星を攻撃する価値も高まっているということだ。宇宙はどこよりも高い戦略高地であり、そこをどのように支配するのか、あるいは他国の支配に抵抗するのか──というのは今非常に重要なトピックになっている。 たとえば、2007年の1月に中国は自国の老朽化した気象衛星にミサイルを当てて破壊した。この破壊行為
あなたのサーバにログを残したあの国の地政学
Webサーバのアクセスログをする人であれば、解析ソフトが表示する国名を不思議と思うこともあるだろう。最新のITニュースを元に、ログに残る国の地政学を解説する。
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【地政学編 ポーランド】～国家の消滅を何度も経験した悲劇の国。現代は中東欧における地域大国へと躍進！～ | クラッドの投資で自由を掴むブログ
皆さんこんにちわです。 クラッド（＠kura_x_tudo）です。 いつも【クラッドの投資で自由を掴むブログ】を見て頂きありがとうございます。 今回はポーランド共和国という国家を地政学の視点からお話したいと思います。 ポーランド共和国の概要 ポーランド共和国の概要 ポーランド共和国（以下：ポーランド）は東ヨーロッパ北部に位置しており、首都である ワルシャワは北緯52度と高緯度に位置（日本近隣で言えばカムチャッカ半島先端）している。 高緯度の国ではあるが、冬の寒さはそこまで厳しいわけではなく、夏は気温が30度を超える が、湿度が低いため比較的過ごしやすい気候となっており、日本と同様に四季が存在。 ポーランドという国名はポーレ（平原・農牧地）が由来であり、それにランド（土地・国） を付け成立。国名の由来の通り、国土面積の9割が標高300ｍとされ、広大な平地が広がる国として知られている。（平原の
トルコ製攻撃ドローン、戦争と地政学を一変
ロシア製T-72戦車の横で1人の兵士がくつろいでいた。その直後、ドローン（無人機）から発射されたミサイルが戦車に命中して爆発し、オレンジ色の光を放った。兵士は吹き飛ばされ、戦車は煙に包まれた残骸になった。
はじめに 地政学ブームが続いている。今年発売されたものだけでも出口治明・立命館アジア大学長の『教養としての地政学入門』（日経B P）、船橋洋一監修の『こども地政学』（バウンド）など、「地政学」をタイトルに掲げた本の勢いはここ数年、止まるところを知らない。変化の激しい現代においてこの5年ほどの間に、「地政学」と言う言葉は、出版・言論界で例外的に不動の地位を築いたようにさえ見える。 だが、地政学とは何なのか。近年刊行されたビジネス書などによると、地政学は、世界の動きを正確に把握するために不可欠である。【注1】それは世界の「見え方」であり、「勝利の方程式」であり、知れば知るほど面白い、現代人必携の知識であるらしい。しかしこれらの本に登場するのは、ナチスドイツと繋がりがあったと言われるカール・ハウスホーファー（1869-1946）、英国帝国主義の理論家ハルフォード・マッキンダー（1861-1947
これは番組の方でも触れたグレン・フクシマ（日系三世の米国人）という長年日米関係に関与しているアメリカの元官僚の人物による、表題通りの「日本のリーダーはなぜ共和党の人間が好きなのか」という内容の８月にジャパンタイムズ紙に掲載された記事です。
ビットコインの地政学的文脈
地政学リスク指標 GPR-Indexのグラフ金のようなリスク退避資産としてビットコインが認知度を得始めているように見えます。バブル時に注目・失望した投資家も、その価格水準の復活について解釈をしようとしているように見えます。 地政学リスクという単語がよく見られるようになった昨今で、これらはどのような文脈から観察するべきでしょうか？ 本文の結論を先に書きますと、 ①ビットコイン・暗号資産はドルの決済ネットワークと衝突する ②ビットコインは資源国を有利にする性質があり、地政学的影響を生む可能性 ③大手テックなども含め、オフショアを利用する需要はそのまま暗号資産の需要となるのではと予想 です。では、詳しく述べていきます。 「地政学」とは第一次大戦後にイギリスのマッキンダー博士から始まった議論であり、冷戦期においても、国際情勢の形成に強い影響を与えてきました。その根本的な発想は、「地理的資源と軍事力
【地政学編 アイスランド】～資源小国から再生可能エネルギー大国に大躍進！ 大西洋上に浮かぶ島国の国家戦略～ | クラッドの投資で自由を掴むブログ
皆さんこんにちわです。クラッドです。 いつも【クラッドの投資で自由を掴むブログ】を見て頂きありがとうございます。 今回はアイスランド共和国という国家を地政学の視点からお話したいと思います。 アイスランド共和国の概要 アイスランド共和国の概要 アイスランド共和国（以下：アイスランド）はグリーンランドとスカンジナビア半島の中間、北極圏のすぐ南に位置する国家である。 島の沿岸部を北大西洋海流（暖流）が流れており、高緯度に位置する割には温和な気候であり、冬季でも平均気温がゼロ度以下になる事は少ない。 大西洋中央海嶺上（※）に位置する世界最北の島国であり、全島の約80％が火山性地帯に属している。全島で30の活火山を有しており、国土の約11％を氷河が占めている事から、【火と氷の国】と称される。 農地は極端に少なく国土全体の約1％程度であり、食料自給率は6％と非常に脆弱だが、世界有数の漁場を近海に持つた
小学生も『こども地政学』で世界の力関係を知ることができる～複雑な世界を理解する第一歩 - 知らなかった！日記
ウクライナのニュースから 小学生が飛びついて読んだ『こども地政学』を思い出す 『こども地政学』を読めば世界情勢がざっくりわかる 地政学とは 政治を深いところで理解する 不安定な力関係、危うい時代 地経学とは 経済による抑止力は 子どももニュース・世界情勢の理解が早い ニュースがわかり興味を持つ 子ども向けニュースサイト・解説動画 『こども地政学』はどんな本なのか？ 中身もカラーイラスト・フリガナ付きで読みやすい！ 自分で考え調べる力を身につける工夫がある 世界を見る教養が身につく 『こども地政学』の目次・それぞれの内容 大人も学びになる ランドパワー・リムランド・チョークポイント…知らない言葉がたくさん！ 「日本は平和で安心」ではないことに気付く カンゼンのこどもシリーズ ウクライナのニュースから 小学生が飛びついて読んだ『こども地政学』を思い出す 今、ウクライナが大変なことになっています
数カ月ぶりの更新となってしまいましたが、まずは明けましておめでとうございます。本年も引き続きよろしくお願いします。 さて、久しぶりに要約を行ってみましょう。これは私がいま最も関心を持っているテクノロジーのとらえかたに関するものですが、英エコノミスト誌のクリスマス増刊号に掲載されていたものです。
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半導体投資、台湾全土が沸騰 全20工場16兆円の衝撃 膨張する地政学リスク - 日本経済新聞
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データセンターの地政学 客員論説委員 土屋大洋 - 日本経済新聞
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“2兆円工場”で攻めるインテルが半導体業界を｢激震｣させた理由…地政学的リスクは次のトレンドか
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