まとめ 米山隆一vs知念実希人 医師でもある知念実希人先生へのツッコミを、次期衆院選で新潟5区から立候補する予定の、立憲民主党推薦の米山隆一先生ががんばって行いました。さらにそのツッコミに対する知念先生の反論・指摘です。時系列に並べただけです。 11174 pv 40 12 users
■SARS以来の経験が生きた ――シンガポールでの新型コロナウイルス対策の中心になっているPCR検査キットをデザインされたということで、8月にはシンガポール政府からも表彰されました。 光栄ですね。でも必要とされたから、つくっただけなんです。それに自分だけでは絶対にできなかった。病院の臨床医、遺伝子情報の解析を研究者など、仲間がいたからこそできた。試薬メーカーなど外部の協力もありました。 ――開発はいつごろから? 最初につくったのは1月14日です。1月の12日に中国から新型コロナウイルスの遺伝子情報が発表され、そこから2日でつくりました。1月26日にシンガポールの最初の患者が出て使われてから国内の病院で使われるようになり、2月の下旬には民間企業にオペレーションを移して量産に入りました。これまで世界45カ国以上で使われています。 井上さんたちが開発を手がけたキット。「不屈」を意味する「Fort
福島第一原発 福島第二原発 柏崎刈羽原発 東京電力全般 東電の思い出(私の履歴書) 原子力規制 放射能汚染 浜岡原発 JCO その他 おすすめ 本職 雑談(3月分以降のみ) ブログ内容転載は、引用元を明示した上でお願いいたします。(許可は必要ありません) 世界各国でPCR検査を無症状の人にまで広げて、実施するようになってきました。当初より、まともな医療者たちは検査を拡充すべきだと発言していましたが、そうではない人たちも多かったのはご承知の通りでしょう。国の専門家会議構成員、感染症の専門家たち、そして検査を実施する保健所など全員が、反対していました。 真理は時の娘 とはよく言ったものです。その混乱から4ヶ月が経過し、ニセモノの情報であることがあきらかになり、撤回せざるを得なくなってきています。特にひどいのは神奈川県医師会の作成していた(過去形)「かながわコロナ通信」で、患者の側に立つべき医師
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諸外国より死者数が少ない日本の現状をどう評価? 全世界に甚大な被害を及ぼしている現在のパンデミックで、米・英・仏・伊・西など諸外国に比べ、日本や韓国の死者数が圧倒的に少ないのは紛れもない事実である。 公衆衛生学が専門でWHO事務局長の上級顧問も務める渋谷健司教授(英・キングス・カレッジ・ロンドン)に最初に確認したかったのが、これをどう評価するかである。 回答はこのようなものであった。 渋谷健司教授 この記事の画像(6枚) 「検査数が違いすぎるので単純に死亡者数や死亡率の比較はできない。各国の感染フェーズが大きく異なる。医療制度・準備状況も異なる。日本ではこれから重症者や亡くなる人が増えてくるだろう。安心するのは早いと思う。違いを生じさせる原因にBCG説があるのは知っているが、今のところエビデンスは無い」 実際、我が国における死者の数はじわじわと増え続けている。陽性と判定された患者に対する死
「木下グループ 新型コロナPCR検査センター」 事業終了のご挨拶 この度2023年11月7日をもちまして、「木下グループ 新型コロナPCR検査センター」事業を終了させていただくことになりました。 2020年以降の新型コロナウイルス流行は、社会経済はもちろん、私たち一人ひとりの日常生活にいたるまで、さまざまな影響をもたらしました。未知のウイルスの流行、これまで経験のない状況下で誰もが不安を抱える中、「私たち木下グループが社会のためにできることは何か?」を考え、グループ内のさまざまな事業のノウハウを結集し、検査サービス事業を開始いたしました。 1日でも早く、1人でも多くの皆さまへのサービス供給を目指しながら、いくつもの課題に向き合いました。気づけば、検査拠点は自社店舗をはじめ、各地方行政や空港など全国に広がり、企業団体との連携検査やイベント検査、検査キットによる郵送検査も含め、これまでの総検査
2022/3/6 この小論では、主に以下の3点について説明します。 新型コロナ抗原検査キットの感度現実の発熱外来診療でのコロナ陽性検体のCt値の分布コロナ診療では、少なくとも当面は抗原検査キットでなくPCR検査に依拠すべきこと 世の中では新型コロナウイルスの抗原検査キットが普及していますが、当院は抗原検査キットを診療に使わずもっぱらPCR検査を用いています。その理由を一言でいうと、抗原検査には偽陽性、偽陰性の問題があり、それを医師としての臨床的な判断能力でも補い難い場合が多すぎるからです。 ウイルス検査のゴールドスタンダードであるPCR検査はウイルスの塩基配列の一部を正確に認識して増幅する検査の特性上、ヒューマンエラーがなければ偽陽性の発生は実際上0.0000%であり(中国のように大都市住民をまるごとPCRしても偽陽性は発生しません)、感度も高い検査です。それに対して蛋白どうしの抗原抗体反
政府は「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」(以下、専門家会議。脇田隆字座長)を廃止し、新型インフルエンザ等対策特措法に基づいて設置されている「新型インフルエンザ等対策有識者会議」の下に、7月初めにも新たに「分科会」を設ける方針だ。新設の組織には地方自治体の代表やリスクコミュニケーションの専門家も加え、新たな感染拡大局面に備える。現在の専門家会議は「法律に基づくものでなく、位置づけが不安定だった」(西村康稔・経済再生担当相)ことが廃止の理由とされるが、これまでの政策決定に大きな役割を発揮してきた。専門家会議メンバーだった釜萢敏氏(日本医師会常任理事)に、これまでの取り組みや課題について聞いた。 ――専門家会議による情報発信は、政府の認識や国民の行動に大きな影響を与えました。その一方で、法律に基づかない諮問機関にすぎないのに政府を代表しているかのようだといった批判もあり、組織のあり方も問
PCR検査抑制論を広めた医師や専門家は、自らこれを始末しないと延々とそれに足を抄われ続けることになりますよ。PCRを抑制して感染症を制圧できるまともな理論はどこにもないし、PCRを抑制してコロナを制圧した国もないわけで、このままでは日本だけが無意味な理論で一人負けを続けることになります。 理論的にも臨床検査実績でも、PCRの精度や有用性は否定できない状態になっていますが、それでも世の中の大多数はPCR検査に否定的であったり懐疑的であったりします。それだけ、医師や専門家やメディアの発信する情報は強力であって、SNSの一部でいくらPCR検査拡充の声が上がっても拡散力はありません。 理論やデータはいくらでもあります。論文を探しても良いですし陽性率の低い国の検査実績を確認することも役に立つでしょう。しかし丁寧に調べれば調べるほど、PCRの精度の高さや、検査隔離の費用対効果の高さを証明していくことに
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広島市で実施する予定の住民などを対象にした大規模なPCR検査について広島県の湯崎知事は、早ければ来月から行いたいという考えを示しました。また実施期間については「1か月から、場合によっては2か月くらいかもしれない」と述べました。 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、広島県は感染者が多い広島市中区、東区、南区、西区の住民とこの地域で働く人たち、およそ80万人を対象にPCR検査を実施する予定です。 これについて湯崎知事は、19日の記者会見で「まだ検討しているが時期としてはできるだけ早い段階、2月の早いタイミングには始めたい」と述べました。 そのうえで、「実施期間は1か月くらいはかかる。場合によっては2か月くらいかもしれないが、そういう想定だ」と述べました。 そして「この検査をすることで、感染拡大は抑えていけると考えている。こうした検査は世界中で行われていて、実際に韓国や中国では効果を発揮し、
長尾美紀教授や松村康史准教授たちのグループが、新型コロナウイルスに対する様々な検査や研究を活発に行っておられます。 京都を中心とした関西圏の検体のゲノム解析を行い、結果を公表されています。 SARS-CoV-2ゲノム解析 | 新型コロナウイルス(SARS-CoV-2) | 京都大学大学院医学研究科 臨床病態検査学 (kyoto-u.aE484 京都府では、3月においては東京など東日本で多いR1型(E484K変異)が主流でしたが、4月になりイギリス型変異が急増しています(図1)。検査数が少ないので確定は出来ませんが、京都府でもイギリス型変異が主流になっている可能性が示唆されます。一方、東京でもイギリス型変異が増えていますが、R1型と拮抗しています(図2)。 東京iCDCにおける変異株スクリーニング検査について 東京都福祉保健局 (tokyo.lg.jp) また長尾先生の研究室では、京都や大阪
地域のかかりつけ医の紹介でウイルス検査を受けられる「PCR検査センター」は、東京23区では30日までに13の区で開設しましたが、検体の採取が行われたのは1日に検査できる数の2割から5割程度にとどまっていることが分かりました。東京都医師会では、「かかりつけ医への相談が浸透していない」として、必要な検査が受けられるよう周知を図っていきたいとしています。 このうち運用が始まっている区では、多いところで1日50件余り、そのほかでは、5件から20件ほど検体の採取を行っていますが、1日に検査が可能だとしている数と比較すると、ほとんどの区で2割から5割程度にとどまっていることが分かりました。 多くは、先週後半から今週にかけて運用が始まったばかりで、今後、検査数は増える見通しだということで、必要に応じて検査体制の拡充を検討するとしています。 (設置済みの区は台東区、墨田区、世田谷区、江戸川区、江東区、千代
ONE factor explains most of the differences in Covid19 deaths across countries As an economist I am not happy about going into having strong views on the causes of why people die from Covid19, but at least I can have a look at correlations. It has been very clear for some time that very few people younger than 50 years old die from Covid19. In fact the average of people dying with Covid19 have bee
お笑い芸人のほんこん(56)がPCR検査の促進を声高に叫ぶコメンテーターを批判した。 現在ワイドショーなどでは「PCR検査数が増えない」が話題になっているが、ほんこんは「諸外国の死者数を無視してPCR検査を進めるコメント」と批判。 さらにPCR検査の感度が70%前後であることを指摘し「100%を前提に喋ってませんか。そしてPCR検査を治療と思ってしまう高齢者も居てるんですよ」として注意を呼び掛けた。 その上で「自粛で感染者減少 減少している事を良いと思っていないのか? コメンテーターしっかりして頂きたい」と訴えた。 PCR検査はその感度は70%程度と言われ、偽陰性が30%ほど出てくるため複数回の検査が必要といわれる。一方で、100%をスルーするより70%を抑えるべきという意見も強い。
新型コロナウイルスの感染拡大が続き、政府は7都府県だった緊急事態宣言の対象地域を全国に拡大した。日本感染症学会と日本感染環境学会は、感染症診療のあり方を変えていく必要があるとして、診療に携わる臨床現場などに向けて「新型コロナウイルス感染症に対する臨床対応の考え方」を発表した。ポイントの一つが、軽症の患者に対してはPCR検査を勧めていないことだ。さらに、医療崩壊を防ぐために重症患者の治療に特化することを提言している。 ◇治療のあり方柔軟に 「考え方」では現状を踏まえ、感染者が感染症病棟のベッドを占拠する率が高まっていく中で感染症診療の在り方を柔軟かつ適正に変えていくことが必要だとしている。 感染の有無の判定に欠かせない一方で、「検査を受けさせてもらえない」といった批判が続くPCR検査を最初に取り上げた。 検査対象を改めて「入院治療の必要な肺炎患者で、ウイルス性肺炎を強く疑う症例」と規定。同時
「帰国前のPCR検査が陰性になってよかった」――。 8月16日、夫婦で旅行先のドバイから帰国した30代女性は安堵の表情を浮かべた。検査は看護師がホテルを訪問して行うサービスを利用した。仕事が控えているため、仮に夫婦どちらかが陽性でも、陰性のほうは1人で帰国すると決めていたという。 今年春、入国時の待機免除や感染症危険情報レベルの引き下げを受け、旅行会社は2年ぶりに海外旅行を再開した。しかし、本格回復は遠い。主要旅行事業者の6月の取扱額は237億円と、2019年6月の14.7%にすぎない(観光庁調べ)。 日本へ帰国するには、出国72時間前に検査を受け、陰性証明を検疫所へ提示しなければならない。G7で事前のPCR検査を課す国は日本以外になく、G7国間の観光目的のビザ取得も日本以外は不要だ。 岸田文雄首相は5月、水際対策を大幅に緩和する考えを示していたが、実際には進んでいない。厳しい制限を課され
新型コロナウイルス感染症COVID-19についての情報をお求めの方は、厚生労働省の情報ページか専門家の情報をフォローしてください。私は専門家を紹介する立場にはありませんが、個人的なフォロー推奨リストを参考にしていただけますと幸いです。 筆者は医療や行政法の専門家ではありません。単なる素人の感想なので医療情報としての信頼は置かないでください。基本的に自分が納得するためだけに書いたものであり、他者を納得させるために書いたものではありません。 直近の2回(1回目、2回目)、「検査を感染抑止につなげるには?」という主題のエントリを書いた。その中で、大まかに言えば「良い検査」と「ダメな検査」がある――良い検査とは「感染者が二次感染を起こす前に隔離することにつながる検査」であり、その目的を果たせないのがダメな検査だ、ということを書いてきた。 このシリーズのまとめとして、ニューヨークタイムズ(NYT)す
死亡後「陽性」金沢の男性 コロナ疑い 難しい判断 インフルエンザとの同時流行に備え、石川県内では先月、新型コロナウイルスと双方の検査に対応できる指定医療機関が百八十カ所まで拡充されていた。先月二十六日の死亡確認後に新型コロナ感染が分かった金沢大准教授の高橋広夫さん=享年四十二=は、整備されたはずの新たな体制の中で、検査を受けられなかった。(辻渕智之、戎野文菜) 厚生労働省は今秋、見極めの難しい新型コロナとインフルの検査診療を主に地元の診療所などで対応してもらう方針に転換した。石川県は先月、感染の疑われる発熱患者らを検査、診療できる医療機関として百八十カ所を指定していた。 この新体制ではまず、かかりつけ医など身近な医療機関に電話相談してから受診する。そこが指定医であればそのまま検査ができ、指定外であれば指定医を紹介される。県が新設した「受診相談センター」には原則、土日や夜間、受診先を迷う場合
コロナ「全国民検査」は無意味である 検査結果は曖昧、それでも知りたい必然性がある人だけ受けるべきもの 高橋真理子 ジャーナリスト、元朝日新聞科学コーディネーター コロナ禍の中で安全に経済を再開させるためには「全国民検査」が必要だという主張が相次いでいる。世界銀行のチーフエコノミストも務めたニューヨーク大学のポール・ローマー教授が4月下旬にこうした提言を公表し(論座・小此木潔「コロナ危機克服へ米ローマー教授の奇抜な提言」)、日本では鹿島平和研究所理事を務める小黒一正法政大学教授(経済学)と関山健京都大学准教授(国際政治経済学)が発起人となって「『全国民に検査』を次なるフェーズの一丁目一番地に」という緊急提言が5月に入って発表された。ほかにも、テレビなどで同様の主張をする人たちが少なからずいる。 しかし、「全国民検査」は意味がない。お金がかかりすぎるとか、手間が大変とかいう問題より以前に、そも
PCR検査抑制論者が言いがちな詭弁をTwitterにまとめたら反響があったので、noteにも書いておく。 検査抑制論者は「PCR検査を増やしても、陰性者が免罪符を得て自由に歩き回り感染を広げる」とかいうけど、実際は「検査も受けない人が自由に歩き回り感染を広げる」から市中感染も増えていき、一向に収束しない。陽性者が歩き回るのを少しでも減らした方が、感染確率が減っていくのは当たり前だよね。 — suna (@sunasaji) December 10, 2020 検査抑制論者は「PCR検査を増やしても、陰性者が免罪符を得て自由に歩き回り感染を広げる」とかいうけど、実際は「検査も受けない人が自由に歩き回り感染を広げる」から市中感染も増えていき、一向に収束しない。陽性者が歩き回るのを少しでも減らした方が、感染確率が減っていくのは当たり前だよね。 検査抑制論者は「PCR検査は陰性でも陰性証明にはなら
楽天「新型コロナPCR検査キット」販売見合わせのウラに経歴詐称疑惑 新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るい、日本でも緊急事態宣言が延長された。 コロナ診断の決め手となる医療機関でのPCR検査件数は、検査希望者数には遠く及ばない。これを受けて、楽天は4月20日、法人向けに「新型コロナウイルスPCR検査キット」(1セット1万4900円、100セットから)の販売を始めた。 医療機関での検査を求めている日本医師会は「結果が信用できず混乱を招く」と懸念を表明していたが、楽天の三木谷浩史社長は4月22日、「日本復活計画」として「5000万人コロナPCR検査」「楽天トラベルで軽症者ホテルの手配」といったさらなる計画を発表した。 楽天の検査キットの販売窓口になったのが、「ジェネシスヘルスケア社」だった。 これは、2004年に代表の佐藤バラン伊里氏が夫と共同起業したバイオ系ベンチャー企業である。2017年
厚労省はかねてからPCR検査の拡充に消極的な姿勢を見せてきたが、一転、新たな検査方法を容認した。しかし、同時に新型コロナウイルス「陽性」の基準となる「Ct値」を下げていた。つまり、今後は陽性者が“自然”と減っていくことになるのだ──。 緊急事態宣言が大阪など6府県では前倒しで解除された一方、政府は、東京都ほか3県については新規感染者数の減少スピードが鈍化しており、緊急事態宣言の期限が2週間程度延長される見通しだ。。 とはいえ、少しずつながらもコロナ禍は収束に向かっており、日本のコロナパニックもぼんやりと終わりが見えそうになっている。 そんななか、政府が新型コロナの検査体制に関し、新たな“対策”を示していたことがわかった。1月22日、厚労省が「プール方式」によるPCR検査を、国費で賄う行政検査として認める通達を自治体に出したのだ。 プール方式とは原則、5人分の検体を混ぜて一度に検査し、陽性が
【特別寄稿】新型コロナウイルスをめぐる「ニセ医学」に騙されないために〜「新型コロナウイルスは存在しない」と断言する大橋眞徳島大学名誉教授を論破する! 2020.8.24 コロナ禍が進むにつれて、IWJへ頻繁に以下のようなメールが寄せられるようになった。Aさん「徳島大学名誉教授の大橋眞氏のYouTube動画(学びラウンジ)に出会い聴いてみると、こちらの方が腑に落ちた」、Bさん「新型コロナウィルスに関して仲間に送付したメールですが、IWJでも是非ともご高覧していただきたく、メール致しました。(中略)大橋教授とのインタビューを期待しております」。 大橋眞氏という人物はYouTubeでどのような話をしているのだろうか。医学の専門家ではない一般の人々を「説得」し、「信用」させてゆく、影響力の大きさは「ただ者」ではない。 添付されたリンクを辿って、大橋氏のYouTube動画を見ると、医学や科学の門外漢
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