ワクチンの副反応は2回目の方が大変なのはなぜ？ 高齢者より若い人、男性より女性の方が出やすいって本当？＜新型コロナ＞ 新型コロナウイルスワクチンの職域接種で使用される米モデルナ製は４週の間隔を空けて２回目を打つことが推奨されており、いま２回目の接種の波を迎えている。ファイザー製で既に２回のワクチン接種を終えた医療関係者らからは、副反応について「１回目より２回目の方が大変だった」という感想も聞かれる。同じ職場で接種を終えた人たちの傾向から「高齢の人より若い人の方が副反応が出やすい」「男性より女性の方が副反応がみられる」と分析する人もいれば、「年齢や性別は関係ない。人それぞれ」という声もあるが、実際のところはどうなのか。　（デジタル編集部）

読解力とは、問題解決のプロセスそのもの 「読解力が低下したと聞くと、多くの方は国語の教科書に載っているような文学作品を読む読解力が落ちたと考えるのではないでしょうか。しかし、PISA2018で問われた読解力は、従来考えられてきたものとは異なるものなのです」と語るのは東京学芸大学教育学部の高橋純准教授だ。 PISA2018の読解力を問う出題の1つが、ある大学教授のブログだった。ブログには著者の体験や経歴に加え、イースター島のモアイ像に関する話や本の話など、さまざまな情報が盛り込まれている。それを読んで、問いに答えなくてはならない。 「問題を解くには、①雑多な情報の中から必要な情報を探し出す②情報を理解する③熟考するというプロセスが必要となります。つまり、この一連のプロセスこそがPISA2018で問われた読解力なのです。この①②③のプロセスごとの各国の順位も明らかになっていて、日本は①が18位

月7万円を支給する代わりに年金も生活保護も必要なくなる――。元経済財政担当相でパソナグループ会長の竹中平蔵氏（69）がBSの報道番組でこんな「ベーシックインカム」を披露した。ベーシックインカムは新型コロナウイルスの感染拡大に伴う格差拡大の処方箋になるのではと世界的に注目される政策ではある。だが、竹中氏の持論にはSNS上で「福祉の切り捨てが狙いでは？」「本来のベーシックインカムではないのでは？」との疑義が持ち上がっている。そもそもベーシックインカムとは何なのか。その学術的な定義を定める国際NGO「ベーシックインカム地球ネットワーク（BIEN）」の理事でもある同志社大経済学部の山森亮教授（社会政策）は竹中氏の主張をどう見ているのか。【塩田彩/統合デジタル取材センター】 １章　竹中氏のコメントが批判された理由 山森教授のインタビューに入る前に、竹中氏の主張とSNS上の批判をおさらいしたい。 竹中

政策提言を行う国の特別機関「日本学術会議」が、新会員として内閣府に推薦した法律・歴史学者ら６人の任命について、菅義偉首相が拒否していた問題。６人は安全保障関連法や特定秘密保護法などで政府の方針に異論を示してきた。政府の意に沿わない人物は排除しようとする菅政権の意図が浮かぶ。 ■東京大社会科学研究所教授の宇野重規（しげき）教授（政治思想史） ２０１３年１２月に成立した特定秘密保護法に対し、「民主主義の基盤そのものを危うくしかねない」と批判。「安全保障関連法に反対する学者の会」の呼び掛け人にも名を連ねていた。０７年に「トクヴィル　平等と不平等の理論家」でサントリー学芸賞受賞。 ■早稲田大大学院法務研究科の岡田正則教授（行政法） 「安全保障関連法案の廃止を求める早稲田大学有志の会」の呼び掛け人の１人。沖縄県名護市辺野古の米軍新基地建設問題を巡っては１８年、他の学者らとともに政府の対応に抗議する声

シベリアで新たに発見されたクレーターは、これまでに発見された同じタイプのクレーターの中では最大級で、深さは約50mある。（PHOTOGRAPH BY EVGENY CHUVILIN） 最近、シベリアのツンドラの上空を飛んでいたロシアのテレビクルーが、興味深いものを発見した。サッカー場の半分ほどの大きさの深いクレーターが、凍った大地にぽっかりとあいていたのだ。クレーターの周囲には数百メートルにわたって氷や土の塊が飛び散っていて、それらが地中から噴出したものであることは明らかだった。 シベリアの北極圏では、2014年以来、こうしたクレーターが続々と見つかっている。科学者たちは、このクレーターは泥と氷の丘の下に閉じ込められたメタンガスや二酸化炭素が爆発してできたもので、今後、地球温暖化とともに増えていくだろうと予想している。とはいえ、この現象についてはわからない部分が多い。 「何が起きているのか

米国は新型コロナウイルスによる感染者数、死者数とも世界最多で、日本政府は入国拒否の対象国にしている。にもかかわらず、米軍関係者は日本の検疫を受けることなく米軍基地を通じて沖縄に出入りしている。 このようなことが可能なのは日米地位協定があるからだが、これは地位協定以前の問題であり、コロナ対策の問題だ。新型コロナウイルスの感染拡大につながるような要素は、すべてシャットアウトしなければならないはずだ。どこかに穴が開いていれば、そこから感染が広がるのは当然だ。軍隊だから優先していいという問題ではない。いくら日本政府が厳しい水際対策をしても、米軍関係者の部分に「大穴」が開いている。 米軍関係者は米国から沖縄に入り、基地の外に出て沖縄の繁華街で飲み歩く。濃厚接触者が誰なのかもわからない。米軍は情報提供はしているというが、感染防止対策に本当に必要な詳細な情報は開示しない。 感染者が多数出た米軍キャンプ・