日本企業が強いリーダーを育てられない理由
2015年は、非道なテロに代表される大きな事件が頻発し、世界はまさに VUCA (Volatility＝不安定、Uncertainty＝不確実、Complexity＝複雑、Ambiguity＝曖昧模糊)といわれる状態を実感した1年になりましたが、こうした状況にあっても、企業は立ち止まってはいられません。果敢に攻めの一手を講じ、成長に向けた変革、イノベーションを起こさなければ、これからの時代には勝ち残れません。 こうした厳しいサバイバルの中においても、経営者がワクワクとした気持ちでいられるか、それとも不安でいっぱいな気持ちになるかの分かれ目は、何といっても社内の人材がたくましく育っているという実感次第でしょう。 リーダー人材が枯渇している しかし、実際に多く聞こえてくるのは、「経営を任せられるリーダーが足りない」という声です。たとえば近年、LIXIL、カルビー、資生堂、ベネッセホールディング
リーダーと部下が共に変革する方法
リーダーが行動を変えるためには、部下からさまざまな意見や指摘を受けることが必要である。これは部下にとってもメリットがあるのだという。 自民党からの次期衆議院選への出馬要請に対し、東国原英夫・宮崎県知事が提示した条件の1つである「自分を自民党総裁候補にすること」が、連日、メディアを賑わせている。彼自身思うところがあっての条件なのだろうと推察するが、正直なところ、あまり感心していない。 彼が掲げる地方分権を推し進めるためには、国政に打って出ることが必要である。そのための出馬であり条件であれば、周りの人たちもきっと自分を支援してくれると思ったのかもしれない。一方で、「宮崎県の知事に選ばれ、宮崎のために尽くすと言っておきながら衆議院選に出馬するのは、自分の任務を放棄することになるのではないか」という見方があるのも事実である。 このような見解の違いは、自分が自身を見る目と、他人（部下や周りの人）が自
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