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キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。
女性のキャリアとライフスタイルを支援する月刊誌『日経WOMAN』(日経BP 東京・港、編集長:藤川明日香)は、「ウーマン・オブ・ザ・イヤー2020」の大賞者・小巻亜矢さん、特別賞・近藤麻理恵さんを含む、今年の受賞者8人を決定いたしました。 大賞に選ばれたサンリオエンターテイメント代表取締役社長の小巻亜矢さん(60)は、来場者数が低迷し、赤字が続いていたテーマパーク「サンリオピューロランド」に着任し、2年で黒字化させるという“奇跡のV字回復”をけん引しました。その手法は、社内のコミュニケーションを見直すという“組織変革”。社員全員と面談するなど“人を育む”施策を重ね、全員が自発的に動く組織へと変革させました。主婦生活11年を経て仕事に復帰、その後、経験と学びとを重ね社長になった経歴も、女性がいくつになってもチャレンジできる時代の新しいロールモデルとして高く評価し、今年の大賞となりました。
「『ゆで太郎』は低価格業態ながら、全店に製麺機を設置し、いつでも打ち立ての新鮮なそばが食べられます」と池田智昭社長 「ゆで太郎」はそば職人がそばの味にこだわった立ちそば店として始まった。これを、弁当店のチェーン展開に長く携わってきた池田智昭社長が200店超をうかがうチェーンに育てた。その根底には、そばの品質を守ることと、日常食としての価格を守ることの、2つのこだわりがある。それを両立させたのが、「科学的職人」の仕事としてそば作りを再構成することだった。(前回の記事は、「女性もはまる「ゆで太郎」 そばとつゆの秘密教えます」)
モノが多くてもスッキリ片づいた部屋を目指したいもの。どうしたら片付くのか、どうしたら広く見えるのか、どうしたら季節感を演出できるのか――。インテリアコーディネーターに、部屋づくりのヒントを聞きました。 「狭い家でも、家具や小物など、インテリアの置き方や選び方次第で、スッキリ広く見せることは可能です」とは、インテリアコーディネーターの長谷由美子さん。「特にモノが多い人は壁面収納を活用するのがおすすめ。棚は奥行きの小さいものを選び、部屋の奥に向かって家具の高さを低くすると、空間が広く使え、圧迫感も抑えられます」。 また、カゴやファイルケースなどの収納用品は「同じ種類のものを2つ以上規則的に並べるとそろって見えるので、スッキリ感が増す」そう。「清涼感のある部屋にするなら、ファブリックは白やベージュに、小物はガラス系のモノを選び、グリーンが多めになるよう意識して観葉植物や花を飾るといいでしょう」。
結婚・出産・子育てというライフイベントを経済学の観点から分析している、東京大学大学院の山口慎太郎准教授は著書『「家族の幸せ」の経済学』(光文社新書)で保育園は母親と子どもの双方にプラスの面が大きいとしている。前回の「『父親が育休取ると子の偏差値があがる』って本当?」に続いて、詳しく伺った。 白河桃子さん(以下敬称略) 先生は著書の中で、子育てとキャリアの関係について、女性がモヤモヤしがちな思い込みを、エビデンスに基づいていくつも否定してくださっています。せっかくですので、いくつか聞かせてください。例えば、保育園と子どもの発達の影響。「保育園に預けてまで働くのはかわいそう」と、退職に踏み切る女性も多いのですが、実は保育園は子どもの発達にむしろプラスなのだと書かれていますね。 山口慎太郎准教授(以下敬称略) 保育園や幼稚園で行われる集団の幼児教育は、子どもの発達にとてもよい効果があることは、発
澄みわたる空気が心地よく感じられる季節となりましたが、あなたの心と体はお元気でしょうか? こんにちは、精神科医・産業医の奥田弘美です。さて今回は、「メンタル不調の部下に対する上司の接し方」をテーマに書いてみたいと思います。 現在、メンタル不調の社員を抱えている会社は珍しくない状態です。2019年8月に公表された厚生労働省の「平成30年 労働安全衛生調査(実態調査)」によると、過去1年間(2017年11月1日~2018年10月31日)にメンタル不調により連続1カ月以上休業した労働者がいた事業所の割合は6.7%となっています(受け入れている派遣労働者は含まれない)[注1]。
スポーツ選手のセカンドキャリアなどについて語り合う廣瀬氏(左)と中竹氏(2019年9月、東京都千代田区) ラグビー日本代表の快進撃で盛り上がるワールドカップ(W杯)で、日本のリーチ・マイケル選手ら各チームのキャプテンが注目を浴びている。仲間を引っ張る熱いプレー、判定を巡るレフェリーとの冷静なコミュニケーション、相手チームへの敬意を忘れぬ発言など、その振る舞いに多くのファンが好感を抱いている。そんな大役を名門チームで果たした経験をもつ2人の対談が、このほど実現した。語り合ったのは、テレビドラマ「ノーサイド・ゲーム」で好演した元日本代表の廣瀬俊朗氏(38)と、早稲田大学ラグビー部を監督として2年連続の大学日本一に導き、U20日本代表を率いたこともある中竹竜二氏(46)だ。 廣瀬氏は日本代表と東芝、日本ラグビーのルーツ校である慶応大学で主将を務め、中竹氏は廣瀬氏と在学時期は異なるものの慶大のライ
就活生の間で人気が急上昇しているコンサルティング業界。かつては一部の超優秀な学生が受けていたイメージでしたが、最近は人気の裾野が広がっています。過剰ともいえるコンサル人気の背景と、その実情に迫ります。
ランキング入りした30人は、男性17人に対して女性13人。トップ30のうち、女性が23人を占めるインスタグラムのような男女差はない。10位の堀江貴文や23位の糸井重里、28位の橋下徹といった、発言力のある著名人がランクインするのが、ツイッターらしい特徴と言えるだろう。 日経エンタテインメント!では、18年3月末にも同様の調査を行ったが、実はその直後にあたる18年5月から、ツイッター社はスパムやフェイクアカウント、ボットなどの排除を行っている。会話を阻害する悪意のある行為を減らし、健全性を高めるための作業だった。これにより、一時的に多くのタレントがフォロワー数を大きく減らしている。だが、有吉は18年3月時点の約710万を超えるまでに数字を回復。松本人志に至っては、18年3月時点から、なんと100万近いフォロワーを新規獲得している。 19位の指原莉乃も、18年3月末の調査から、新たに約42.5
自分の足を健康に保つための「健足術」の連載5回目は、脚の血管をテーマに取り上げる。脚の血管の病気は動脈と静脈で異なるが、血管の特徴を踏まえながら、どのように違うのかを解説する。
「ラーメンは『創作料理』である」。これまで1万4000杯超のラーメンを食し、名店発掘をライフワークとする田中一明氏の人気コラムをまとめました。田中氏は官庁勤めの現役官僚で、人呼んでまさに「ラーメン官僚」。麺やスープに始まり、店構えから奥深い歴史まで、ラーメンを語り尽くします。※【紹介した店】は記事公開日時点のものです。
青い芝生とプールが見える住宅街から道路を隔てて、トタンの小屋が立ち並ぶ地区が広がる。南アフリカ、ヨハネスブルク郊外のブルーボスランド(PHOTOGRAPH BY JOHNNY MILLER)
「アイドルマスター」はIP軸戦略のはしりだった(C)窪岡俊之 (C)BANDAI NAMCO Entertainment Inc. 2018年6月にバンダイナムコホールディングスの会長を退任した石川祝男氏は、文化の異なるバンダイとナムコの経営統合に誰よりも前向きで、両社の文化融合に尽力しました。石川氏が社員に伝え続けた「元気よく暴走しなさい」というメッセージでした。その石川氏の「仕事人秘録」。第11回ではキャラクター事業の立ち上げを振り返ります。
「経済学は世の中の役に立っているのか」。世界で相次ぐ経済政策の失敗を見るにつけ、こんな疑問は強まる一方だ。日本では20年以上もデフレが続くのに、有効な手立てが見つからない。10月には消費税の10%への引き上げが実施されたが、財政赤字縮減の道筋はいっこうに見えないままだ。欧州に目を転じるとマイナス金利が広がるなど、かつてあり得ないとされていた「異常事態」が常態化しつつある。本書『世界をダメにした10の経済学』(関美和訳、日本経済新聞出版社)は、有力な経済理論がなぜ「使えない」のかを明らかにしようと試みている。ビジネスパーソンが楽しみながら経済を学ぶのに好適な一冊だ。 著者のビョルン・ヴァフルロース氏はフィンランドの出身で、母国の大学で経済学を学びました。その後、経済学の教授として米国のブラウン大学やノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院などで教壇に立ちます。1990年代に入ると活躍の場を大学
社員がいきいきと働き、高いパフォーマンスを発揮する職場をつくるには何が必要か。産業医として多くの企業で社員の健康管理をアドバイスしてきた茗荷谷駅前医院院長で、みんなの健康管理室代表の植田尚樹医師に、具体的な事例に沿って「処方箋」を紹介してもらいます。 デジタル化が進んだことで、いつでもどこでも仕事ができる環境が整ってきました。ビジネスパーソンにとっては便利な半面、時間や場所を問わず、仕事に追い立てられるようにもなりました。ストレスからメンタルヘルスの不調を訴える例も増えてきました。このため、フランスなど海外では、勤務時間外や休日の業務連絡を拒否できる「つながらない権利」を法律で認める動きが進んでいます。 インターネットの発達やスマートフォンの普及などで、メールにとどまらず、対面で会話ができる「スカイプ」などのネット電話、チャット、SNS(交流サイト)などがコミュニケーションツールとして広く
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