サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数!
トップへ戻る
GPT-4o
www.advertimes.com
前回はジャーニーについてお話ししました。今回のテーマは「ブランド認知率」です。ブランド認知率と並んでよく指標に使われる認知率に広告認知率がありますが、その2つの認知率の伸び方の違いについて、また購買行動においてブランド認知率よりむしろ重要と考えられることが何かにも触れていきます。では、始めましょう。 認知率には大きく2種類ある 「認知率」という言葉が単独で使われるときにまず注意しなくてはならないのは、「それがブランド認知率と広告認知率のいずれを指しているか」ということです。この2つの認知率は伸び方が全く異なりますので、はっきりと使い分けをする必要があります。 広告認知率は、1回のキャンペーンで認知率ゼロの状態から50~60%に到達することも珍しくありません。そのかわり広告出稿をストップすると減衰していきます。一気に上がるし、休めば下がる。これが広告認知率の動きです。それに対してブランド認知
メルカリは6月26日、循環型社会の実現と経済成長の両輪を目指す新市場“リコマース”を研究する「リコマース総合研究所」の設立を発表した。所長にはメルカリの迫俊亮氏が就任する。 リコマースは、製品の適切な長期利用を促進する産業のこと。二次流通プラットフォームやサブスク・シェアエコ、リペア事業者、自社リユースを実践する一次流通のブランド・メーカーなどが参画する、循環型社会の実現と経済成長の両輪を目指す市場だ。 同研究所設立のきっかけには、2023年3月に経済産業省から「リコマース産業の市場整備」の推進が発表されたことが背景にある。消費者の間でもリユース品需要が高まっていることから、「あらゆる価値を循環させ、あらゆる人の可能性を広げる」という同社のミッションのもと、リコマースの研究・浸透活動を行う。 また、同研究所のパーパス「リコマースを基盤とした、循環型社会を築き、あらゆる人の可能性を広げること
日本広報学会は6月20日、「広報の定義」を発表した。広報業務の高度化、複雑化を受け、改めて「広報」に対する共通認識が求められていることを背景に、同学会では2021年「新たな広報概念の定義」プロジェクトを開始。研究者・実務者への調査をふまえ、約2年かけて広報の定義とその解説をまとめた。定義文は以下のとおり。 本定義では、広報の「主体」を広く捉え「組織や個人」としているのが特徴。従来、広報は組織が担い手であったが、メディア環境が激変し、オウンドメディアやSNSを活用して、個人が事業目的で広報することも可能になっているためだ。 また広報の「目的」を「関係の構築や維持」ではなく「目的達成や課題解決」とした。広報の目的は幅広く、認知の獲得や売り上げの向上、採用計画の実現、失われた信頼の回復など多岐にわたっている。 そして広報を「経営機能」のひとつと位置づけた点にも注目したい。経営機能とは、継続的・計
日本マクドナルドは5月17日、公式TikTokやTwitterにて「バリューセット」のプロモーション動画「#シズル文學」を公開した。 「バリューセット」を食べる際のシチュエーションや心情をシズル感たっぷりに語る音声中心の動画。ナレーションは声優の津田健次郎が担当している。「スパチキセット」「チキチーセット」「エグチセット」「スパビーセット」の4篇(各60秒)が公開された。 @mcdonaldsjapanバリューセット/スパチキセット「耳がお腹いっぱいになります。」篇#シズル文學 #スパチキ #津田健次郎 ♬ オリジナル楽曲 – マクドナルド @mcdonaldsjapanバリューセット/チキチーセット「耳『うんま。』」篇 #シズル文學 #チキチー #津田健次郎 ♬ オリジナル楽曲 – マクドナルド 企画をしたのは電通のチーム。企画とコピーを手がけた辻健太郎氏は、企画の発端について「バリュー
たった一行の言葉で、目の前が明るくなった 2022年、東京コピーライターズクラブのTCC賞で、2つと審査委員長賞の受賞で三冠を達成したコピーライター 三島邦彦さん。大学卒業後、電通に入社し、コピーライターとしてのキャリアは今年で16年目になる。 「ずっとTCC賞に応募していたのですが、全然取れなくて…。2020年にようやく新人賞を受賞したばかりだったので、3つの賞をいただいて、あ、こんなことがあるんだという驚きとうれしさがありました」 プロフィール 長崎県長崎市生まれ。東京大学文学部英文科卒。2008年電通入社。第4CRプランニング局所属。近年の仕事は、Netflix「人間まるだし。」「再生のはじまり」「上を見ろ、星がある。下を見ろ、俺がいる。」など 受賞歴はACC総務大臣賞/グランプリ、小田桐昭賞、TCC新人賞、TCC賞、ONESHOW、CLIO賞、ADFEST、広告電通賞、朝日広告賞・
富士フイルムは5月24日、東京・南青山に富士フイルムグループのデザイン・IT開発拠点「FUJIFILM Creative Village」をオープンし、同日に開所式を開催した。 本オフィスは富士フイルムのデザイン開発拠点である「CLAY(クレイ)」と、IT開発拠点の「Its(イッツ)」の2棟で構成されており、計170名が勤務する。 デザイナーが使用するCLAY棟はコンセプトづくり・建築デザイン・空間デザインや什器に至るまで、全て社内のデザイナーが手がけた。 1階は、集中力を高めクリエイティブな発想が生まれるよう、敢えて壁側を向いて座るデスクの配置に。さらに天高は5mと高さを設け、開放感を感じられるようにした。 また、デスク自体も奥行1500㎜と広くとり、スケッチしながらPCを使えるなど、設計からデザイナーの意見が取り入れられている。フロア中央には大きな吹き抜けを設置し、2階のデザイナーとも
学校にも「ヒーローアイテム」がある キラーコンテンツを磨こう! 民間から茨城県の下妻一高の副校長に赴任して、2カ月が経ちました。学校は行事が多いのですが、先日は「常総の早慶戦」とも称される茨城県立水海道一高との「第86回定期戦」がありました。定期戦は1947(昭和22)年から続く伝統行事。運動部対抗で勝利数を競います。各部活動の選手はもちろん、応援団の活躍が最大の見どころになっていて、まさに本校を代表する伝統行事であり、“キラーコンテンツ化”する可能性を秘めている行事です。 また、対戦相手である姉妹校の水海道一高の校長は昨年度、採用された私と同じ民間出身の校長です。仕事のバックグラウンドも私がマーケティング、水海道一高の校長はクリエーティブと同じ業界で、なんとも心強い同志です。今後は学校同士で連携を図り、茨城県の名物行事として定期戦は県外に発信していきたいと考えています。 来年の定期戦はマ
2023年3月、消費者庁はステルスマーケティングについて景品表示法の不当表示として10月から規制すると発表した。10月からの規制とはいえ、それ以前に世に出た内容についても対象となるため今からの対応が必要となる。WOMマーケティング協議会の理事長を務める藤崎実氏が解説する(本記事は月刊『ブレーン』6月号の特集「SNSに最適化する クリエイティブ攻略」に掲載されているものです)。 ステマ発生の背景と規制対象 現代の消費者は商品やサービスの選択を行う際、ネット上やSNS での口コミを重視するようになっています。消費者は企業の広告よりも、ネット上の見ず知らずの人の発言やインフルエンサーの意見を信頼しているのです。この傾向はあらゆる媒体において顕著になっています。こうした消費者心理に着目して行われるステルスマーケティング(以下、ステマ)が、度々、社会的な問題となってきました。 こうした現状に対応すべ
青山学院大学の内山隆教授に聞く企画の後篇です。(前篇を読んでない方はぜひそっちからご覧ください)。 後篇では、そもそも放送と通信の融合はなぜ進まなかったのか。今や通信より不便で不利に思える放送はどうすれば再び力を取り戻せるのか。ただ、聞けば聞くほど、簡単には光が見えないことがわかってきました。5年、いや10年以上かもしれない欧米からの遅れは、取り戻しようがないような…。じっくりお聞きしました。 日本国内の放送の同時配信の議論は、どうして進まなかったのか? 境:ここからが本題なのですが、テレビ局にとって放送は明らかに行き詰まっています。テレビ受像機で配信サービスが見られるようになっていき、放送を圧迫しています。去年のW杯の時に通感したのが、ABEMAはスマホから始まってテレビでも見られるようになったということ。配信権を獲得すれば、通信でもテレビ受像機で見てもらえる。一方で放送権を獲得したテレ
大日本除虫菊は、ロングセラー商品「キンチョール」の新CM「ヤング向け映像」篇のオンエアを、4月7日に開始。自社サイトで、映像を公開した。 ポップな音楽が流れる中、未来都市を思わせる街中にそびえたつのは、日本を代表する殺虫剤である「キンチョール」。映像が進み、次に登場するのはパッケージのモチーフである青いギザギザの三角形が立ち並ぶ空間。ボトルのノズルがアップになり、さらに奥へと進むと、謎の男女がほほ笑む赤い空間に。ナレーションは「テレビコマーシャルを打つ会社です」。画面真ん中のテレビの中へと進むと、キンチョールを背負った「キンチョルマン」が空を飛び交う空間に。そして最後は、再びキンチョールのパッケージがそびえたつ未来都市へと戻っていく。 実はこのCM、キンチョウが考える「ヤング向け映像」として企画。画像生成AIを活用して制作されている。 「今回の新CMは、今までの路線をガラリと変えて 自由な
さまざまな分野のトップランナーに密着取材するドキュメンタリー番組『情熱大陸』(毎日放送)のロゴが、4月2日の放送から刷新される。デザインはTSDO佐藤卓氏。番組が1998年に開始して以来25年間で、ロゴが変わるのは初のことだ。 刷新に至ったのは、「コロナ禍を経て番組の再スタートを打ち出したかったから」と、同番組のプロデューサー 沖倫太朗氏は話す。数カ月から長ければ2年ほどに及ぶ長期間の「密着」取材を特徴とする同番組にとって、「密」を避けるべきコロナ禍は大きな痛手だった。「それを経て、心持ち新たに番組をさらに盛り上げていきたいと考えていました。そこにちょうど番組開始25周年というタイミングが重なった形です」。 刷新にあたり、現行のロゴを考案した初代プロデューサーに沖氏が成り立ちを尋ねたところ、「ご自身が書いた最初の企画書に沿えたデザインを形にしたものだと教えてくれました」。初代プロデューサー
2023年6月、渋谷パルコが50周年を迎える。その歴史は、革新的な広告の数々とともにある。3月には宣伝部が10年ぶりに復活し、「伝統と革新」をプロモーションテーマに設定。1月に発表したシーズン広告の裏側、そしてパルコが50年にわたり追求してきた広告表現のあり方、DNA とは。 新体制でデジタル戦略も強化 石岡瑛子や箭内道彦をはじめ、数々の著名クリエイターを若手の頃から企業広告に起用してきたパルコ。2023 年は渋谷パルコが50 周年を迎える年であり、1 月には新たなシーズン広告を発表した。 MV などを多数手がけるウクライナ人監督 Tanu Muinoタヌ・ムイノさんを日本企業で初めて起用したほか、これまでグラフィック主体だったパルコの広告表現をムービー主体の内容に転換した。こだわったのは共感やリアリティよりも、クリエイティビティの圧倒的な追求。ファッション業界全体がSNS主体のコミュニケ
対話型AIの話題が尽きない。火付け役となったのは「ChatGPT」だ。質問や指示を投げかけると、AIが回答を生成する。デザインでの活用も可能だろうか。サントリー『特茶』のロゴデザインなどを手がけたアートディレクター小杉幸一氏が、「ChatGPT」にディレクションをしてみた。 AIのお手並み拝見 小杉 「色」は、商品やサービス、企業ブランドなどの〈コミュニケーション人格〉を構成する重要な要素のひとつです。〈コミュニケーション人格〉とは、ターゲットとなる生活者と関係を築くための、ブランド側の〈人格〉のことです。 コミュニケーションする側の商品やサービス、企業ブランドはどんな〈人〉なのか。ターゲットとする人たちに話しかけたとき、ちゃんと聞いてもらえる人格はどのようなものかを考えるところから、デザインは始まります。 「ChatGPT」とは 「ChatGPT」は入力した質問や指示などに対して回答とな
ジェイアール東日本企画(以下、jeki)の「jeki応援広告事務局(Cheering AD/チアリングアド)」は、「応援広告」の浸透状況を把握することを目的に、「推し活・応援広告調査2022」を実施した。調査は2022年12月~2023年1月の期間に、1都3県の15~49歳の男女、17,226名を対象に実施。同社では、本調査結果のサマリーを発表した。 Jekiの「Cheering AD」は、日本国内でも応援広告を出したいというニーズの高まっていることを受けて設立された、応援広告の実現に向けて伴走するサービスを提供する組織で、2022年1月から本格稼働している。 調査の結果、調査対象となった15~49歳の過半数が「推しがいる」と回答。そのうちの4割が自分の推しを知ってもらいたいと考える「推し布教意向者」であることがわかった。 この「推し布教意向者(n=4,348)」のうち、5割が応援広告の存
集英社は2月、『ウルトラジャンプ』にて連載している人気作品『ジョジョの奇妙な冒険』新シリーズの連載開始を告知する大型広告を渋谷・原宿・新宿の各駅構内で掲出した。 同作は、荒木飛呂彦氏による漫画作品で、1987年から『週刊少年ジャンプ』で連載を開始。2022年に35周年を迎えた。 複数の部に分かれて、主人公や舞台を変えながら連載が続く同作は、前シリーズとなる第8部の完結からおよそ1年半ぶりに連載を開始すると発表していた。 今回、3つの主要駅で広告を展開した。 渋谷駅ではジョジョの壮大な歴史を体験できる30メートルの「巨大JOJO絵巻」を制作。今まで作品に登場した、およそ1000のキャラクターを歩きながら見ることができる。 これまでの感動を思い出しながら、新章への期待感が膨らむ構成になっている。
ビデオリサーチの生活者研究シンクタンク「ひと研究所」は、映像系、SNS、音声系など60メディアを対象に利用シーンを分類した「第4回メディアポジショニング調査」の結果として、「メディアポジショニングマップ」を発表した。調査・分析を実施したビデオリサーチの「ひと研究所」は「生活の場面ごとにメディアを見ることで、思わぬ競合関係が見いだせることもある」としている。 メディアポジショニングマップのイメージ 2022年度の「メディアポジショニングマップ」では、「自宅でのリビング・居間でのくつろぎ」の生活シーンに、「YouTube」や「Amazonプライムビデオ」「TVer」などオンライン動画配信サービスが定着していることが見てとれる。 「コロナ禍での変化として、『居間やリビングでのくつろぎの時間』への動画サービス利用の流入(利用シーンの拡大)が顕著。メディアの利用シーンは社会の変化などによってもシフト
凸版印刷は3月9日、同社の事業を継承する事業会社の商号を「TOPPAN」とすると発表した。〈印刷〉は「既存の事業領域を規定する」文言だとして外す。 現・凸版印刷は10月1日付で持株会社体制に移行する。主要事業は事業会社「TOPPAN」に、DX事業は「TOPPANデジタル」に継承する。ICカードなどを扱うセキュリティ事業は、現トッパン・フォームズと統合し、新会社TOPPANエッジとして立ち上げる。 東京メトロで展開した交通広告 凸版印刷は、グループ全体の事業コンセプトを「デジタル」と「持続可能性」の大きく2つに据える。2021年からはテレビCMでも、「あのー、凸版のこと印刷の会社だと思ってません?」と、印刷会社のイメージを払拭する狙いを示していた。 「凸版」は印刷手法に由来する社名。印鑑などと同じ要領で、インクが付く部分が飛び出ていることから凸版と呼ぶ。雑誌や新聞などで主流の印刷手法だった。
イオンリテールは2023年2月28日、Nintendo Switch専用ソフト「あつまれ どうぶつの森」のゲーム内で体験できる、イオンネットスーパー島(じま)を公開した。 この島は、顧客のオーダーに合わせて商品を選ぶ様子や梱包作業など、日ごろ目にすることのできない「イオンネットスーパー」のサービスの裏側を、ゲームを通して知ってもらう目的で立ち上げられた。また、ゲームを通して認知を広げ、子どもにとっても身近な存在として「イオンネットスーパー」の仕事を疑似体験してもらう狙いもあるという。 島はイオンの店内とネットスーパーの作業場を疑似的に再現。店内には果物・野菜売り場、肉売り場、魚売り場などスーパーではお馴染みのコーナーが再現されている他、顧客からも好評な上履きや焼き上げパンなどの売り場も再現されている。 また、ロッカーで受け取り可能な「PickUp!ロッカー」など、店内の設置物も忠実に再現。
通信速度制限がかかる「ギガ死」 オプテージが運営する「mineo」は、余ったパケットを全国のユーザー同士でシェアして助け合える「フリ―タンク」をはじめ、多くの独自サービスを提供している。今回、mineoならではの魅力を伝えることを目的とし、新たにOOHを使ったプロモーションを展開した。テレビCMやWeb動画などとは一味違う、OOHだからこそできるクリエイティブを起点としたSNSでの話題化を目指した。 第一弾として2022 年10 月には、月末までにデータ容量を使い切り、通信速度制限がかかってしまった状態である「ギガ死」に着目し、「月末の叫び」をテーマに新宿駅にサイネージ動画を展開した。「ギガ死したときに復活できるサービスがあることや、その良さを理解してもらうためには、まずギガ死を体験してもらうことが必要だと考えました」(人間 プランナー/ディレクター 岡シャニカマさん)。
ネット広告が3兆円の大台に 電通グループは2月24日、2022年の日本の総広告費が前年比4.4%増の7兆1021億円だったと発表した。2007年の7兆191億円を超え、過去最高となった。制作費やECなどを含めたインターネット広告が前年比14.3%増で3兆円の大台に乗った。4マスメディアはラジオが増加したものの全体を補うには至らず、2%減となった。 媒体費では、インターネット広告が前年比15.0%増の2兆4801億円となった。そのうち、4マスメディア由来のデジタル広告費は、同比14.1%増の1211億円だった。構成比トップは「雑誌デジタル」で5.2%増の610億円、次いでテレビデジタルが40.9%増の358億円となった。 テレビ番組の見逃し配信やリアルタイム配信サービスなどのネット動画配信の広告費は40.6%増の350億円。インターネットに接続したテレビ受像機の普及や、大型のスポーツイベント
電通国際情報サービス(ISID)は2月10日、2024年1月1日付で社名を「電通総研」に変更すると発表した。3月の株主総会での承認を経て決定する。既存の電通総研の機能を移管する予定。 社会への提⾔、発信を行うシンクタンク機能や、コンサルティング機能を強化する。電通総研の移管と合わせて、子会社でコンサルティング事業を手がけるアイティアイディと、ISIDビジネスコンサルティングの2社を統合する。 電通国際情報サービスのサービス品目別売上高の推移 2022年12月期は、24年までの中期経営計画目標のうち、売上高以外の目標を前倒しで達成と好調だ。目下、最大の課題とするのは人的リソースの確保で、社名変更をシステムインテグレーター(SIer)のイメージ払拭の後押しにしたい考え。 増加傾向にある企業のソフトウエア投資を反映し、セールスフォースのソリューション販売などを行う「ソフトウエア商品」は前年度比1
情報、メディア、コミュニケーション、ジャーナリズムについて学びたい人たちのために、主に学部レベルの教育を2年間にわたって行う教育組織である、東京大学大学院情報学環教育部。月刊『宣伝会議』編集長の谷口優が同部で講義を担当していることから、受講する学生の皆さんと編集コンテンツの企画から制作までを実地でチャレンジ。 今回は教育部の研究生たちが、昨秋から放映され、人気となったフジテレビの『silent』の村瀬健プロデューサーに取材。地上波テレビ以外にも、ドラマコンテンツを楽しむ機会が増える中、改めて村瀬プロデューサーにテレビドラマの戦い方を聞きます。 ※本記事執筆は櫻井恵が、取材は櫻井、安藤翔一、福井桃子が担当しました。 2022年秋からフジテレビ系列で放送された『silent』はTVerで歴代最高視聴数、放映時にはTwitterで毎週のように世界トレンド1位を記録するなど、大きな注目を集めました
情報、メディア、コミュニケーション、ジャーナリズムについて学びたい人たちのために、主に学部レベルの教育を2年間にわたって行う教育組織である、東京大学大学院情報学環教育部。月刊『宣伝会議』編集長の谷口優が同部で講義を担当していることから、受講する学生の皆さんと編集コンテンツの企画から制作までを実地でチャレンジ。 今回はTBSラジオ「ハライチのターン!」を取材。お笑いコンビ「ハライチ」の岩井勇気さんと澤部佑さんがパーソナリティーを務める同番組は、毎週木曜の深夜0時〜1時の放送。番組の魅力のひとつが、「広告なのに面白い」企業コラボコーナーだ。 この広告企画には、嫌われ者になりつつあるとも言われる広告が生活者に受け入れられるためのヒントがあるのではないか。そんな仮説を持って、広告営業を担当するTBSラジオUXビジネス局アカウントマネージメント一部の阿部千聡さんとTBS GLOWDIAイベントラジオ
2015年に白山から赤坂へと移転した選書専門店 双子のライオン堂。オンライン古書店からはじまった書店のこだわりについて、店長の竹田信弥氏に話を聞いた。アイデアの宝庫である書店で働く視点から、その店ならではの特徴やこだわりを紹介する本連載。日々新しい何かとの出会いを求めて書店に通う人、自分好みの書店に出会いたい人、とにかく本が好きな人に向けて、新たな書店の楽しみ方を提案する。 100年続く書店をつくるための工夫とは ――もともとはオンライン古書店としてスタートし、2013年白山で実店舗をオープン。その2年後に現在の赤坂に移店されましたが、場所を選ぶ際の決め手などはあったのでしょうか。 白山でお借りしていた物件のオーナーが建物を手放すことになったことがきっかけで移転が決まりました。赤坂には会社が多くありますし、アクセスが良い。多くの人が来店しやすい場所がいいなとは考えていたので、今の場所を選び
KADOKAWAは1月25日、テレビ情報誌『週刊ザテレビジョン』を、3月1日発売の2023年3月10日号で休刊すると発表した。『月刊ザテレビジョン』と統合するほか、デジタル事業を強化する。 (写真左)『週刊ザテレビジョン』(2023年1月6日号)、(同右)『月刊ザテレビジョン』(23年2月号)。『月刊ザテレビジョン』は1995年創刊 『週刊ザテレビジョン』『月刊ザテレビジョン』それぞれの印刷証明付部数の推移(四半期) 月刊誌は、3月24日発売の『月刊ザテレビジョン2023年5月号』でリニューアル。『週刊』のシンボルとなっていた、レモンを持った表紙を引き継ぐほか、「ドラマアカデミー賞」や、アイドルグループ「Sexy Zone」、「Snow Man」の連載などの企画も月刊誌に移行する。『ザテレビジョンZoom!!』などの増刊は継続。Webメディアの『WEBザテレビジョン』でも新サービスなどを始
エイベックスは、音楽業界に多大な貢献をした吉田拓郎(同社所属アーティスト)へのメッセージ形式の30段広告を元旦に出稿した。 新聞広告は、「J-POPからの感謝状」と題し、人格を持ったJ-POPから吉田拓郎へと語りかけるような感謝の言葉が掲載されている。 — 拝啓 吉田拓郎様 「帰れ!」 聴衆から一斉に野次を浴びた。 ビール瓶が飛んだステージもあった。 罵声の中で歌う。そんな季節だった。 それでもあなたは、やめなかった。変えなかった。 当時主流の「権威への批判」や「反抗」ではなく、 徹底的に「みんなにわかる」歌で。 時代に抗わず、時代を歌う。 そんな正直なあなたの歌が、私のー、 J-POPの礎になりました。 今はこのジャンルで、多くの人が歌っています。 当時とはまた違った混沌とした時代でも、歌は、人々の救いとなっています。 きっとあなたは「俺には関係ない」と言うと思います。 それでも言わせて
2023年のテクノロジートレンドを占う最初のイベント、世界最大規模のテクノロジーカンファレンスであるCESが、米国はラスベガスで今年も始まった。CESには「Fourtune 500」の企業のうち、323社が登録し、3,100以上の企業が世界中から出展。会期中には270を超えるセッションが行われる。 毎年、約173カ国から参加する巨大なイベントだが、もともとCESは家電ショーとしてスタートした。しかし今日ではテクノロジーとイノベーションのイベントに変化を遂げている。CESでは、スマート家電に始まり、モバイル、自動車、ロボティクス、IoT、AI、XR、そしてWeb3や環境に至るまで、先端的な取り組みに触れることができる。ここで触れることができるテクノロジーは、産業からビジネスモデル、ライフスタイルを大きく変化させることは間違いなく、マーケターにとっても注目すべきイベントだと言える。 コロナ禍を
次のページ
このページを最初にブックマークしてみませんか?
『AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く