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2020年2月に実施した医師への転居のアンケートでは、医局人事による転勤などで医師は一般の人よりも転居を経験する回数が多いということ、また転居を負担に感じている医師が9割を占めているという結果となっていました。 そこで本稿では、転居を負担に感じる医師のための転居・転勤時のチェックポイントをまとめました。 記事の末尾では転居の手続きチェックリスト(40項目)のPDFもダウンロードできるようになっていますので、是非最後までご覧ください。 目次 1. 転居の大まかな流れ 2. 医師が転居・転勤時にチェックすべき10ポイント 2-1. とにかく早めにスケジュールを立てて行動を 2-2. 部屋探しの際は下見もできるよう時間の確保を 2-3. 部屋の中だけでなく周辺環境や駐車場も含めてチェック 2-4. 引っ越し業者は特に早めの見積もり依頼と契約を 2-5. 荷造りの時間もしっかり確保 2-6. ごみ
医師、とりわけ勤務医にとって、転居を迫られる場面は少なくありません。特に大学医局に所属している場合、人事異動により2~3年毎に転居を繰り返す医師も多くいます。 実際のところ、「転居」について医師はどれぐらい経験していて、どのように捉えているのでしょうか? あまり表に出てこない医師の転居の実態について、2020年2月に実施した医師1,791名のアンケート回答をもとに紹介します。 40代の医師の半数が5回以上の転居を経験―医師になってから転居した回数 「医師になってからこれまでに転居した回数」について、全体での回答は以下のようになりました。 「3~4回」という医師が32%と最も多くなっており、「5~6回」と「7回以上」もそれぞれ22%という結果となっています。さらに年齢別で見ると、下表の結果となりました。 30代の医師では中央値で3.5回、40代や50代では5.5回という結果となっています。4
医師の年収は全体で見ると副業・アルバイト込みで1,400万円~1,800万円が最も多くなっていますが、大学病院の勤務医に限定して見た場合にどのように変わってくるのでしょうか? 2019年6月に、大学病院の無給医が少なくとも2,191人(調査対象者の15.8%)いるということが文部科学省の調査により判明しました[1]。これを踏まえると、大学病院で勤務する医師の年収は低いことが予想されます。では実際にどうなっているのか、勤務医1,618名のアンケート結果をもとに紹介します。 <関連記事> ・コロナ禍での医師の年収事情―特にどの診療科の医師の収入に影響があった?(医師1,869名調査より) ・医師の年収事情【2020年版】ーコロナ禍で医師の収入状況に変化は?(1,869名調査) ・医師の年収・給料はどのぐらい?1,855名の医師の最新アンケート調査 ・医師の給与・年収はどう決まっている?満足度の
診療科別の回答者の内訳 回答者の診療科別の内訳は下表のようになっています。 一般内科、精神科、消化器内科、整形外科、麻酔科の順に回答が多くなっていますが、幅広い診療科で回答があることがわかります。 医師が今の診療科を選んだ理由は? それぞれの診療科を選んだ医師は、なぜその診療科にしようと思ったのでしょうか?診療科別に医師の自由回答(一部)を紹介します[1]。 一般内科 患者さんのあらゆる悩みに対応できるようになりたかった(60代男性・一般内科) これからは内科の需要が高いと思った。(30代女性・一般内科) 内科系か外科系かと考えた場合自分には内科の方が向いていると思ったこと、消化器内視鏡がやりたいと思ったこと。(50代男性・一般内科) 総合的な臨床能力の向上に最も適した診療科だと思ったから。(40代男性・一般内科) 学生時代の病棟実習の際に、教授、指導医が大変優れていると感じたから。(60
医師の年収は平均的にはどのぐらいなのでしょうか?また、2022年で医師の収入事情はどのように変わってきているのでしょうか? 2022年10月に実施した医師の年収に関するアンケート調査(有効回答数2,250件)の結果を紹介します。 ※過去に実施した医師年収アンケートの結果は下記よりご確認いただけます。 2020年の医師の年収アンケート結果 2019年の医師の年収アンケート結果 調査した医師の勤務先の内訳 今回の調査に回答した医師の勤務状況は下図のようになっています。 大学病院以外の病院勤務医が58%と最も多く、次いでクリニック勤務医が18%、大学病院勤務医が12%という状況です。 以下、「休職中(1%)」を除く医師を対象に年収について見ていきます。 医師の年収(副業・アルバイト込み) 医師の副業・アルバイト込みの年収は下表のようになりました。 1,400万円以上1,600万円未満が12.8%
医師の働き方改革に関する検討会がとりまとめた「医師の労働時間短縮に向けた緊急的な取組」[1]では、複数主治医制の導入が項目として挙げられていました。これに関して、2019年3月の日経メディカルが実施したアンケート[2]でも、医師の7割が「複数主治医制にすべき」と回答した結果となっています。 しかし、主治医制・複数主治医制それぞれにメリット・デメリットがあると考えられ、また同じ主治医制でも夜間・休日に主治医がどこまで対応するかなどは、病院や診療科の状況によって変わってきます。複数主治医制でもスタッフ医師は1人ということもあれば、複数のスタッフ医師がいて完全に交代制となっている場合もあります。 そこで株式会社メディウェルでは、病棟対応の体制について以下4つの場合を想定して医師へのアンケートを実施しました。 <本調査で想定した病棟対応の体制の分類> 体制の分類 体制の説明(詳細)
2019年4月~5月にかけて実施した医師のアンケート(有効回答数1,580件)では、大学医局に所属したことのない医師が回答者の11%となっていました。 医局に入らなかったことで、医師は実際にどのようなメリット・デメリットを感じていて、そのデメリットの部分に対してはどのように対処しているのでしょうか?アンケートの自由回答をもとに、医局に属していない医師の仕事上の工夫について紹介します。 目次 1. 医局に入らなかった医師が医局に所属しない理由 2. <診療科別>医局に入らない医師の割合 3. 医局に属さないことで実際に得られたメリット 4. 逆に医局に属さないことで感じた苦労やデメリット 5. 医師として業務を行う上で工夫していること 5-1. 知り合った医師等との関係構築/情報交換 5-2. 診療上の取り組み姿勢/技術研鑽 5-3. 自己学習 5-4. 勉強会/学会に参加する 5-5. 人
山崎豊子原作の『白い巨塔』に描かれるように、かつて大学医局の力は強大で、特に教授の権威は医師にとって絶対的ともいえるような時代がありました。しかし、2004年の新医師臨床研修制度の開始などをきっかけに、大学医局に属さずに医師として勤務するという働き方も増えてきました。 医師にとって、今の大学医局はどのような存在に映っているのでしょうか? 株式会社メディウェルでは、2019年4月~5月にかけて「大学医局」について医師へのアンケート調査を実施し、合計1,580名の医師から有効回答を得ました。結果の概要は以下のようになっています。 <結果の概要> 大学医局への現在の所属状況では、「所属している」が46%、「所属していない」が54%で、現在所属していない医師のうち79%は過去に医局に所属していたことがあり、所属したことのない医師は21%だった。 大学医局に入ろうと思った動機・きっかけでは「それが当
勤務医でも年収2,000万円以上になれる?紹介会社を利用して転職した医師の年収データ1,901件の調査結果 医師の年収は一般的に高いとされます。一方で、「開業医の年収は高いけれども勤務医は高くない」といった話があったり、最近では勤務しているにも関わらず無給となっている「無給医」について話題になってもいます。 それでは、勤務医の年収は一般的にどれぐらいなのでしょうか?年収2,000万円以上の医師はどれぐらいいるのでしょうか?また、診療科や年代、地域によってどのように違ってくるのでしょうか?株式会社メディウェルの紹介サービスを利用して転職した医師の年収データ1,901件(全診療科計)をもとに、勤務医の年収事情について調査しました。 医師の年収は平均値で1,488万円、中央値で1,500万円 調査した医師の年収の概況は、下表のようになっています。 平均値で1,488万円、中央値で1,500万円と
「一人の医師と他の医師の仲が悪いと聞いていたが、実際は全員お互いに口もきかないほど仲が悪く非常に居心地が悪い(50代女性・整形外科、転職4回)」 「口約束だけで入職し、有給や給与など全てに不満(30代女性・麻酔科、転職1回)」 「退職の意向は早期(半年以上前)に伝えたが、退職届を3か月前に出したら、突然の退職で困ったと流布された。(50代男性・一般内科、転職3回)」 医師の転職活動に対する満足度は、全体的に見ると9割が満足という結果ですが(右記参照:医師に自由な転職は難しい?医師531名への最新アンケート結果)、中にはやはり「失敗してしまった…」ということもあります。 転職経験者の医師に先日(2018年11~12月)アンケートしたところ、「転職活動での具体的な失敗エピソード」の自由回答が、「特にない」の40件を除き53件集まりました。分類すると、下表のような内訳になりました。 以下、その5
「医師の世界は狭い」と言われることがあります。特に医学部のある大学が1つしかない地方では、県内のほとんどの病院が1つの大学から医師の派遣を受けているような状態になっていることがあります。 このような状況だと、例えば大学を辞めて県内の病院へ自由に医師が転職することが制限されることも考えられます。実際、「医師が転職先として話を進めていた病院に大学教授からの圧力がかかり、転職できなくなってしまった」という話もあります(右記参照:「医局を辞めようと考えたら?医師の転職事例に学ぶ、退局の方法と注意点」)。 ”狭い世界”にいる医師にとって、転職することは困難なのでしょうか?このことについて、実際に転職したことのある医師はどのように考えているのでしょうか? これまで、直接このような問題についてまとまって調査したものはほとんどありませんでした。 そこで株式会社メディウェルでは、「転職」について医師へのアン
厚生労働省で行われている医師の働き方改革検討会では、地域医療に従事する医師について、残業時間の上限を緩和する案が提案されています[1]。この案では勤務終了から次の勤務までの間に一定の時間を設ける「勤務間インターバル」の義務化と引き換えに、過労死水準とされる月80時間以上の残業時間が認められることになります。 ※残業時間は最大で年720時間を上限とするという罰則付きの規制が2019年4月から始まりますが、医師の場合は特殊として厚生労働省で議論が進められ、2019年3月までに今後の枠組みを固めることとなっています(日本経済新聞、2018年8月26日記事)。 過労死水準以上の残業時間が認められることについて、検討会の議論では、 ・現状としては長時間労働の医師によって医療システムが成り立っており、一般労働者と同じ規制を当てはめると崩れてしまう。経過措置はやむなしと考えざるを得ない。 ・地方の医療機
医師の年収1,500万は多い?少ない?ー病院経営の視点から見る、医師の年収が決まる仕組みと年収アップのヒント 病院に勤務する医師の年収は平均すると約1,500万円 [1] 、世間一般には「医師の年収は多い」と認識されています。実際、給与所得者の平均給与は432万円 [2] 。ともすると「医師の年収は高すぎる」といった批判が出ることもあるかもしれません。 しかし、その1,500万円という”高額”な平均年収には、それなりの理由があるはずです。その給与を支払う病院経営者の観点から見たときに、医師の年収はどう見えてくるのでしょうか?以下、医師の年収が決まる仕組みを医療機関経営の視点から説明します。 <関連情報> ・医師の年収・給料はどのぐらい?1,855名の医師の最新アンケート調査 ・勤務医の一般的な年収相場とは?転職した医師1,901名の調査結果 ・年収1,800万円以上の医師の求人一覧 病院経
最近よくニュースとなる、寝たきりや認知症の患者を支える家族の介護疲れによる自殺や殺人事件。「単に長生きする」だけでなく、より「健康に長生きする」ことが社会的に重要視されるようになってきました。 実際、「健康寿命」というキーワードでのGoogle検索回数の推移を過去10年で見てみると、下のグラフのように右肩上がりで増えています。より多くの人にとって「健康に長生きする」ことが注目度の高いテーマになってきていることがうかがえます。 この「健康寿命を延ばす」カギとなるのがリハビリテーション医療です。「リハビリテーション」と聞くと訓練というイメージが強いですが、元々は「再び(re) 適した(habilis) 状態になること」という意味のラテン語からきています。 近年では特に、健康寿命を延ばす観点から、また医療の効率化という医療政策上の観点から、リハビリテーション医療への期待が高まっています。加えて高
資格か、経験か、人脈か、顧客からの評判か――キャリアにおいて重視するポイントはいくつかありますが、そのうち「資格」はどれぐらいのウエイトを占めているのでしょうか? 一般的に、専門性が求められる仕事ほど「資格」が重視される傾向にあります。医療系では特に顕著で、医師・看護師・薬剤師などの専門職はほとんど業務独占の国家資格となっています。 さらに、医師の場合は医師免許の先に、「内科専門医」や「小児科専門医」などの専門医資格が存在し、若手医師の9割以上が専門医資格の取得を目指しています。 しかし、専門医資格のメリットに関する医師のアンケートでは、「資格は自己研鑽のために取っている」「取得にも維持にもコストがかかっているがそれに見合うメリットは感じない」と考えている医師が多い結果となりました。つまり、メリットが十分でない資格の取得を大半の医師が多くの労力やコストをかけて目指している状況になっていると
「医師」と一括りに言っても、診療科によってその役割や業務内容は大きく異なります。内科、外科、麻酔科、産婦人科、精神科など診療科が違えば、仕事上の判断や優先順位も変わります。それでは、診療科によって「専門医」の価値や重要性に関する認識はどのように変わってくるのでしょうか? 2018年3月~5月にかけて実施した専門医の取得理由やメリットに関するアンケートでは、診療科別での専門医資格のメリットや、自身のキャリア上重視していることなども調査しました。以下にその結果について紹介します。 目次 1.専門医を重要とみなす医師が多い診療科、少ない診療科とは? 2.各診療科の医師がキャリアにおいて重視していることは? 3.<診療科別>専門医に関する自由回答 3-1.内科・総合内科 3-2.消化器内科 3-3.呼吸器内科 3-4.循環器内科 3-5.神経内科 3-6.内分泌・糖尿病・代謝内科 3-7.総合診療
医師には、医師免許をもっていれば内科でも外科でも精神科でも名乗れるという、自由標榜制というルールがあります。このため、その分野の経験や知識、専門性が乏しい医師であっても、あたかも専門の医師であるかのように診療することもできます。 このような状況によって医療の質が低下することを避けるため、各学会では認定制度を設け、一定の要件を満たした医師を「専門医」として認定するようになりました。2018年4月からは、専門医の質をより担保するという問題意識から、新専門医制度が開始しています。 新たな制度が始まる中、「専門医」を実際の医師はキャリアの中でどのように位置づけて考えているのでしょうか?株式会社メディウェルでは、2018年3月~5月にかけて、会員医師向けに専門医の取得理由やメリットに関するアンケート調査を行ないました。以下に調査内容とその結果について公表します。 <結果の概要> ・他の医師を評価する
医師の希望する通勤手段(全国) 医師が転職支援サービス申し込み時に希望していた通勤手段は、以下のようになっています。 通勤手段の希望で最も多かったのは「車・バイク通勤」で67%となっており、次いで「電車」で63%となっています。また、「自転車・徒歩」を希望している医師も24%いますが、この中には社宅や寮などで病院近隣へ居住する場合も一定数含まれていると考えられます。また、「バス」による通勤を希望している医師は12%と最も少ない結果となりました。 地域別での医師の通勤手段の違い 医師の通勤手段は、地域の交通網の状況により変わってくるものと考えられます。そこで、希望の通勤手段と希望地域を掛け合わせて以下に集計を行ないました。 これを見ると、大半の地域では電車よりも車での通勤を希望する医師が多いですが、首都圏(1都3県)と近畿では電車通勤の方が多くなっており、首都圏では特に80%の医師が電車通勤
医師の秘書とも称される医療クラーク(メディカルクラーク、正式名称:医師事務作業補助者)が診療報酬上で初めて導入されてから2018年で10年になります※1。 医師の勤務環境の改善のため導入された医療クラーク、その普及状況と効果について以下に整理します。 医療クラーク(医師事務作業補助者)とは? 医療クラーク、医師事務作業補助者とは、病院勤務医の負担軽減のために、医師がこれまで実施していた事務作業を代行する職員を指します。診療報酬上は平成20年度の改定時に緊急課題とされた「産科や小児科をはじめとする病院勤務医の負担の軽減」の議論の中で初めて位置づけられました。 病院勤務医の負担軽減を重点的に図るためには、医師が必ずしも自ら行う必要のない書類作成等の業務について、医師以外の者に担わせることができる体制の充実を促進するための評価の在り方について検討するべきである。
転職を考えたことのある医師はどれぐらいか? これまでに転職を考えたことのある医師がどれぐらいかについて調査した結果は下図のようになっています。 転職を考えたことが「ある」と答えた医師は67%と、全体の2/3を占めました。「考える」にも程度の差があるものの、大半の医師は「転職」を選択肢の一つとして認識しているといえます。 転職を考えた理由は? 転職を考えたことが「ある」と答えた医師(N=547)に限定して、転職を考えた理由について自由回答形式で質問し、その回答で多く含まれていた語を集計した結果が以下となります。 ここで最も多かったのが「医局」という語であり、次に「人事」とあることから、「医局人事」に対する不満が転職を考えた理由として最も多いといえます。次に多いのが「当直」であり、勤務負担の大きさが転職を考えることにつながっていることが読み取れます。その他には、「職場」「人間関係」や、「収入」
医師の働き方改革に関する議論が厚生労働省で進められていますが、多くの勤務医が負担に感じているのが夜間の当直勤務となっています※1。そこで、株式会社メディウェルでは、2017年10月~11月にかけて、会員医師向けに当直に関するアンケート調査を行ないました。以下に調査内容とその結果について公表します。 <結果の概要> 【医師の当直回数】 ・医師の当直回数は平均で月2.5回。このうち当直なしが約1/4を占めており、当直ありの医師に限れば、平均で月3.5回当直をしている。 ・診療科別では産科・産婦人科と救命救急科で当直回数が多く、眼科と腎臓内科で当直回数が少ない。当直月7回以上の医師の割合は、産科・産婦人科で25%、救命救急科で35%となっている。 【当直時・当直前後の状況】 ・当直時の睡眠時間は平均4.9時間となっており、内訳では5~7時間の医師が約半数を占める。 ・当直前は95.4%が通常勤務
産婦人科を舞台としたドラマが最近話題になっていますが、忙しい、訴訟リスクが高い、など産婦人科医師の勤務環境は厳しい状況となっています。そこで、産婦人科医を取り巻く現在の状況とその背景について、これまで多くの産婦人科医のキャリアの悩みに向き合ってきたコンサルタントへのインタビューを踏まえ、以下にまとめました。 世界トップクラスの安全性でも訴訟リスクの高い産婦人科医の現状 全国の産婦人科医を震撼させた大野病院事件 2004年に福島県立大野病院で妊婦が死亡し、担当医が2006年に逮捕・起訴された大野病院事件は、医師の間でもかなり有名な事件です。医療訴訟はそれまでも少なくありませんでしたが、そのほとんどは民事訴訟でした。 ところが大野病院事件では、業務上過失致死などの罪状で刑事訴訟まで発展したのです。この事実は、全国の産婦人科医や医療関係者を震撼させることとなりました。 当時日本産科婦人科学会と日
医師の転職にとっても「時期」は重要 医師が転職する際、押さえるべきポイントの一つに、「時期」――何月に転職活動を開始するか?――があります。医師であっても希望に合致する求人が常に募集しているとは限りません。例えば、院長や部長などのポスト付きで好条件の求人や、産業医などの人気求人は、募集が充足しやすい傾向にあります。また、同じ求人であっても、タイミングによっては条件交渉のしやすさが変わることがあります。その意味でも医師の転職におけるタイミングは重要です。 そこで、他の医師がいつ(どのタイミングで)転職しているかについて、以下に調査を行ないました。転職活動を始める際の一つの参考としてご活用ください。 医師が転職をする時期とは? 医師の転職時期について、メディウェルを利用して転職した医師の調査結果が下図になります。転職活動開始、転職先決定、勤務開始の3つの時期を調査対象としています。 ①転職活動
医師が勤務先の病院を選ぶ場合に、必ず目に入るのが開設者情報です。市立、県立、医療法人立など、病院には様々な開設者の種類がありますが、それらは実際に勤務する際にどのような違いとして表れるのでしょうか? 以下では、特に公立病院の医師の年収に着目して、民間病院とどういう事情でどのように違うのかを比較していきます。 <関連情報> 公立病院の実際の募集から年収をチェックする 公立病院および民間病院に対して医師が抱くイメージ まず、公立病院、民間病院に対して医師はそれぞれどのような認識・イメージを抱いているのでしょうか。ツイッター上での医師のツイートからいくつか例を取り上げてみます。 大学病院とか地域の中核病院、公立病院ばかり回った医師は低い給与しか知らないし、民間の中小病院ばかり回っていると高い給与しか知らなかったりする。 なので、医師の給与が高いか低いかは、「働き方による」でFAなのだ。 — なが
「将来を考えると、このまま医局に残る方がいいのだろうか?そろそろ離れるべきだろうか?」 「まずは医局に入った方が良いのだろうか?それとも入らないで別のキャリアを歩んだ方が良いのだろうか?」 「医局にいるメリットとデメリットはどちらが大きいのだろう?」 多くの医師にとってキャリアを考える上で大きな存在といえば、やはり大学の医局です。そこで、医局に所属することのメリット・デメリットについて、これまで数百人に及ぶ医師のキャリアを支援してきたコンサルタント2名にインタビューを行ない、以下にまとめています。今後、医局に在籍すべきか否か検討する際の参考としてご活用ください。 <関連情報> ・大学医局に関する医師1,580名のアンケート調査結果 ・医師の転職事例に学ぶ、円満に医局を辞める方法と注意点 入局・退局にまつわる最近の動向 医師が医局のメリット・デメリットについて考えるタイミングは大きく2つあり
1位 当直なし 2位 週4日勤務相談可 3位 救急指定なし 4位 年収1,800万円相談可 5位 土日休み ※問い合わせがあった求人に該当する特徴カテゴリを集計(複数該当あり)。N=539。 メディウェルが保有する求人への問合せの中で最も重視されている条件は、「当直無」となっています。転職する際に最も多いのも「当直を減らしたい」という希望です。2位以下を見てみると「週4日勤務相談可」「救急無」「土日休み」とQOLを重視した条件が上位を占めています。 4位には「年収1,800万円相談可」がランクインしており、給与に対する希望も優先順位としては高いようです。 【地域別】人気の医師求人ランキング 1週間でよく閲覧されている医師募集求人をご案内
「医局を辞めたいがどうすれば良いのかわからない…」 「上司や教授にはいつ伝えるのがいいだろう?」 「何とかトラブルにならずに円満な関係を保てないだろうか?」 「医局を辞めたい」という理由から転職活動を始める医師は多いです。医師転職ドットコム利用者への転職理由アンケート※1でも、「家庭・生活事情」に次いで多かった理由は「大学病院・医局を辞める・離れる」というものでした。 しかし、医局から強く慰留を求められるケースや、トラブルとなって喧嘩別れとなるケースもあり、常に医局を円満に辞めることができるとは限りません。特に、未だに医局の影響が強い地域・診療科では、以下のような圧力がかかることも考えられます。 …医局を退局し医局人事ではない形での就職先を探す形になりました。子供の教育環境を考えると近隣の病院が良いと思い就職活動を始めたところ幸いにも同時期に近隣の病院から仕事のお誘いがあり、就職面接をする
「専門医を取る」は本当にキャリアの既定路線なのか? 医師が選んだ2017年の漢字は「専」になりましたが※1、2017年の医療界は「新専門医制度」で大きく揺れた年でした。 地域医療への懸念から1年延期となっていた新専門医制度は、その後も多くの関係者の間で議論が交わされ、最終的に日本専門医機構より2018年4月に開始することが発表されました。しかし、当初より専攻医登録の日程が2ヶ月遅れるなど、全国の病院や医師へ大きな影響を与える結果になりました。 一方で、2016年の初期研修医へのアンケートでは、男女ともに9割以上の研修医が専門医取得を希望しており※2、大多数の研修医が依然として専門医の取得をキャリアにおける既定路線と捉えていると考えられます。 しかし、専門医は更新料や学会参加に関わる費用など、取得時だけでなく取得後の維持にも一定のコストや労力を要します。そのため、専門医取得・維持に伴うコスト
そこで、新専門医制度によって医師の転職事情が具体的にどのように変わってきているのかについて、実際に多くの医師の転職支援を行なっているメディウェルのコンサルタント2名にインタビューを行ないました。以下にその結果をまとめたものを紹介します。 医師を採用する医療機関が専門医制度の変更によって受けている影響 まず医師の募集・採用を行なっている医療機関の動向はどうなっているのでしょうか?「○○の専門医」が取れるということは医療機関にとってのアピールポイントの一つといえますが、これまで専門医の研修が可能であった医療機関はどうして(考えて)いるのでしょうか?以下にその回答の内容をまとめます。 今後、専門医機構のプログラム制に移行すると、大学病院など大規模な基幹病院で研修を受ける必要があるため、以前のように医師を招聘することができないと危惧している病院担当者は多い。 民間病院で基幹病院になれる病院は少なく
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