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医師の年収は平均的にはどのぐらいなのでしょうか?また、2022年で医師の収入事情はどのように変わってきているのでしょうか? 2022年10月に実施した医師の年収に関するアンケート調査(有効回答数2,250件)の結果を紹介します。 ※過去に実施した医師年収アンケートの結果は下記よりご確認いただけます。 2020年の医師の年収アンケート結果 2019年の医師の年収アンケート結果 調査した医師の勤務先の内訳 今回の調査に回答した医師の勤務状況は下図のようになっています。 大学病院以外の病院勤務医が58%と最も多く、次いでクリニック勤務医が18%、大学病院勤務医が12%という状況です。 以下、「休職中(1%)」を除く医師を対象に年収について見ていきます。 医師の年収(副業・アルバイト込み) 医師の副業・アルバイト込みの年収は下表のようになりました。 1,400万円以上1,600万円未満が12.8%
産婦人科を舞台としたドラマが最近話題になっていますが、忙しい、訴訟リスクが高い、など産婦人科医師の勤務環境は厳しい状況となっています。そこで、産婦人科医を取り巻く現在の状況とその背景について、これまで多くの産婦人科医のキャリアの悩みに向き合ってきたコンサルタントへのインタビューを踏まえ、以下にまとめました。 世界トップクラスの安全性でも訴訟リスクの高い産婦人科医の現状 全国の産婦人科医を震撼させた大野病院事件 2004年に福島県立大野病院で妊婦が死亡し、担当医が2006年に逮捕・起訴された大野病院事件は、医師の間でもかなり有名な事件です。医療訴訟はそれまでも少なくありませんでしたが、そのほとんどは民事訴訟でした。 ところが大野病院事件では、業務上過失致死などの罪状で刑事訴訟まで発展したのです。この事実は、全国の産婦人科医や医療関係者を震撼させることとなりました。 当時日本産科婦人科学会と日
「将来を考えると、このまま医局に残る方がいいのだろうか?そろそろ離れるべきだろうか?」 「まずは医局に入った方が良いのだろうか?それとも入らないで別のキャリアを歩んだ方が良いのだろうか?」 「医局にいるメリットとデメリットはどちらが大きいのだろう?」 多くの医師にとってキャリアを考える上で大きな存在といえば、やはり大学の医局です。そこで、医局に所属することのメリット・デメリットについて、これまで数百人に及ぶ医師のキャリアを支援してきたコンサルタント2名にインタビューを行ない、以下にまとめています。今後、医局に在籍すべきか否か検討する際の参考としてご活用ください。 <関連情報> ・大学医局に関する医師1,580名のアンケート調査結果 ・医師の転職事例に学ぶ、円満に医局を辞める方法と注意点 入局・退局にまつわる最近の動向 医師が医局のメリット・デメリットについて考えるタイミングは大きく2つあり
医師には、医師免許をもっていれば内科でも外科でも精神科でも名乗れるという、自由標榜制というルールがあります。このため、その分野の経験や知識、専門性が乏しい医師であっても、あたかも専門の医師であるかのように診療することもできます。 このような状況によって医療の質が低下することを避けるため、各学会では認定制度を設け、一定の要件を満たした医師を「専門医」として認定するようになりました。2018年4月からは、専門医の質をより担保するという問題意識から、新専門医制度が開始しています。 新たな制度が始まる中、「専門医」を実際の医師はキャリアの中でどのように位置づけて考えているのでしょうか?株式会社メディウェルでは、2018年3月~5月にかけて、会員医師向けに専門医の取得理由やメリットに関するアンケート調査を行ないました。以下に調査内容とその結果について公表します。 <結果の概要> ・他の医師を評価する
最近よくニュースとなる、寝たきりや認知症の患者を支える家族の介護疲れによる自殺や殺人事件。「単に長生きする」だけでなく、より「健康に長生きする」ことが社会的に重要視されるようになってきました。 実際、「健康寿命」というキーワードでのGoogle検索回数の推移を過去10年で見てみると、下のグラフのように右肩上がりで増えています。より多くの人にとって「健康に長生きする」ことが注目度の高いテーマになってきていることがうかがえます。 この「健康寿命を延ばす」カギとなるのがリハビリテーション医療です。「リハビリテーション」と聞くと訓練というイメージが強いですが、元々は「再び(re) 適した(habilis) 状態になること」という意味のラテン語からきています。 近年では特に、健康寿命を延ばす観点から、また医療の効率化という医療政策上の観点から、リハビリテーション医療への期待が高まっています。加えて高
診察室や当直室の椅子 (50代男性、リハビリテーション) 当直室には、バストイレを備えてほしいです。 (50代男性、皮膚科) US、当直室のベッド (30代女性、乳腺外科) 当直室は清潔であって欲しい (30代男性、整形外科) 当直室の水回り (30代男性、精神科) WiFi・通信環境 医局のWifi環境 (30代男性、消化器外科) 医局や病院内のWifiは欲しいところです。 (20代女性、血液内科) 医局のパソコンでインターネットができるようにしてほしい (30代男性、循環器内科) ネット接続環境 (50代男性、緩和ケア) 快適なLAN (50代男性、整形外科) 手術室の環境 手術録画システム (50代男性、乳腺外科) 手術室のエネルギーデバイス (40代男性、消化器外科) 手術用顕微鏡 (50代男性、眼科) 腹腔鏡手術装置 (50代男性、一般外科) 手の外科用手術機器 (40代男性、整
医師は常勤先とは別の医療機関でアルバイト(非常勤)で勤務することが一般的になっています。特に大学病院などでは常勤先での収入が少ない分、アルバイトが主要な収入源となる場合もあります。 医師のアルバイト勤務の現状はどのようになっているのでしょうか?2023年4月に実施した医師1,702名のアンケート結果を見ていきます。 目次 1. アルバイト(非常勤)をする医師の割合は7割以上 2. 医師のアルバイトでの収入はどれぐらい? 3. 医師がアルバイト(非常勤)をする理由は収入だけじゃない? 4. 医師はいつアルバイトしている? 5. 医師のアルバイト勤務での仕事内容 6. 定期アルバイト(非常勤)とスポットアルバイト、どちらが多い? 7. 定期で勤務するメリット 8. スポットで勤務するメリット 9. 求人サイト・紹介会社利用が77.8%―医師のアルバイト先の探し方 10. 医師がアルバイトの紹介
医師の間で用いられる俗語に「ドロッポ」という言葉があります。これは、ドロップアウト(脱落)のことを意味し、使われ方はいくつかあるものの、主に大学医局から離れた医師を指す言葉として用いられます。 この語が用いられるということは、医師の間で「大学医局内でキャリアを積んで精進することが医師としての正道であり、そこから離れることは正道から脱落することだ」といった認識が少なからずあることが推測できます。 しかし、2004年からの新臨床研修制度を端緒とする大学医局への入局者の減少や、病院から在宅への転換、女性医師の増加など、医師を取り巻く状況は変わりつつあります。医師のキャリア選択においても、従来の医局人事によってではなく、紹介会社を通じて転職する医師が増えてきました。 そのような中、医局を離れて転職した医師に対して、これまでのように「ドロップアウト」という烙印を押すことは実態に即しているのでしょうか
医師の年収1,500万は多い?少ない?ー病院経営の視点から見る、医師の年収が決まる仕組みと年収アップのヒント 病院に勤務する医師の年収は平均すると約1,500万円 [1] 、世間一般には「医師の年収は多い」と認識されています。実際、給与所得者の平均給与は432万円 [2] 。ともすると「医師の年収は高すぎる」といった批判が出ることもあるかもしれません。 しかし、その1,500万円という”高額”な平均年収には、それなりの理由があるはずです。その給与を支払う病院経営者の観点から見たときに、医師の年収はどう見えてくるのでしょうか?以下、医師の年収が決まる仕組みを医療機関経営の視点から説明します。 <関連情報> ・医師の年収・給料はどのぐらい?1,855名の医師の最新アンケート調査 ・勤務医の一般的な年収相場とは?転職した医師1,901名の調査結果 ・年収1,800万円以上の医師の求人一覧 病院経
資格か、経験か、人脈か、顧客からの評判か――キャリアにおいて重視するポイントはいくつかありますが、そのうち「資格」はどれぐらいのウエイトを占めているのでしょうか? 一般的に、専門性が求められる仕事ほど「資格」が重視される傾向にあります。医療系では特に顕著で、医師・看護師・薬剤師などの専門職はほとんど業務独占の国家資格となっています。 さらに、医師の場合は医師免許の先に、「内科専門医」や「小児科専門医」などの専門医資格が存在し、若手医師の9割以上が専門医資格の取得を目指しています。 しかし、専門医資格のメリットに関する医師のアンケートでは、「資格は自己研鑽のために取っている」「取得にも維持にもコストがかかっているがそれに見合うメリットは感じない」と考えている医師が多い結果となりました。つまり、メリットが十分でない資格の取得を大半の医師が多くの労力やコストをかけて目指している状況になっていると
2022年10月に実施した医師2,250名への年収アンケート調査結果では、医師の年収の中央値はアルバイト・副業込みで1,700万円、主たる勤務先のみで1,300万円という結果となっていました。 こうした年収の状況は、内科や外科、精神科など診療科によってどのように異なってくるのでしょうか?アンケートで調査した医師の年収を診療科別にまとめました。 診療科別での医師の年収比較 医師の診療科別での年収の中央値(アルバイト・副業含む)と、年収2,000万円以上の割合をまとめたのが下表になっています。なお、調査した年収データは「1,400~1,600万円」など度数分布のデータとなっているため、200万円区切りの階級値での表示となっています(年齢についても同様)。 年収の中央値で見ると1,900万円が最も高くなっており、消化器内科、消化器外科、脳神経外科、泌尿器科、整形外科、麻酔科、救命救急、リハビリテ
医師では、特に研究職でなくても医学論文を読むことや自ら執筆することが広く行われています。こうした医学論文への関わりは医師のキャリアにとってどのような意味をもつのでしょうか?医師1,412名のアンケート結果を紹介します(回答者の属性)。 医師は医学論文をどれぐらい読んでいるのか? 医師は普段医学論文をどのぐらい読んでいるのでしょうか?その頻度について質問したところ、回答は下図のようになりました。 「日常的に読んでいる」が25%、「ときどき読んでいる」が42%、「あまり読んでいない」が25%、「全く読んでいない」が8%という結果となっています。 また、1ヶ月で読む論文の本数については下図のようになりました(「全く読んでいない」医師を除く)。 「0本以上2本未満」が28%と最も多く、「2本以上4本未満」が27%と次いで多くなっています。中央値は3本/月となっています。 一方で、「10本以上」とい
医師不足地域になぜ医師は集まらないのか?―転職データとアンケートから読み解く、医師の偏在の背景と対処法― 医師不足の問題が声高に叫ばれるようになり10年ほど経ちます。現在は一時期ほど「医師不足」という言葉は聞かなくなりましたが(下図参照)、それはその問題が解決されたことを意味しているわけではありません。実際に総務省の平成27年の調査※1でも、二次医療圏別の医師の地域偏在はむしろ拡大していることが指摘されています。 医師不足は、①医師の絶対数の不足、②特定の診療科の医師の不足(診療科別の医師の偏在)、③特定の地域での医師の不足(地域別の医師の偏在)の3つの問題に切り分けられます。このうち、今回は主に③地域別の医師の偏在について取り上げます。 特に考えたいのは、「医師の転職は地域の医師の偏在問題に対して、どのような影響をもたらしているのか?」という問題です。これに関して、以下現状を整理しつつ検
勤務医でも年収2,000万円以上になれる?紹介会社を利用して転職した医師の年収データ1,901件の調査結果 医師の年収は一般的に高いとされます。一方で、「開業医の年収は高いけれども勤務医は高くない」といった話があったり、最近では勤務しているにも関わらず無給となっている「無給医」について話題になってもいます。 それでは、勤務医の年収は一般的にどれぐらいなのでしょうか?年収2,000万円以上の医師はどれぐらいいるのでしょうか?また、診療科や年代、地域によってどのように違ってくるのでしょうか?株式会社メディウェルの紹介サービスを利用して転職した医師の年収データ1,901件(全診療科計)をもとに、勤務医の年収事情について調査しました。 医師の年収は平均値で1,488万円、中央値で1,500万円 調査した医師の年収の概況は、下表のようになっています。 平均値で1,488万円、中央値で1,500万円と
調査した医師の勤務先の状況 まず、アンケートに回答した医師の勤務先の状況は以下のようになっています。 以下、医療機関(病院・クリニック)で働いている医師を対象に勤務の状況について深堀りして見ていきます。 医療機関(病院・クリニック)の診療・業務の状況 医療機関で働いている医師を対象に、新型コロナウイルスの感染拡大や外出自粛の中での主な勤務先の診療・業務の状況について質問したところ、結果は下図のようになりました。 「通常通り営業」が51%と最も多く、次に「一部の診療や業務に制限がかかっている」が43%と多い状況です。「勤務時間を短縮している」(4%)、「全面的に休業中」(2%)は少ない結果となりました。 これを医師の勤務先別で比較すると下表のようになっています。 大学病院では「通常通り営業」(29.1%)よりも「一部の診療や業務に制限」(67.3%)が多い状況となっています。これは、大学病院
新専門医制度への関与状況 新制度へ移行して3年が経過した中、専攻医や指導医など、新専門医制度に何らかの形で関わっている医師はどれぐらいいるのでしょうか?医師の回答は以下のようになりました。 「関わっている」が44%、「関わっていない」が56%という結果となっています。 さらに「関わっている」医師の内訳は下図のようになっていました。 「専攻医」が24%、「指導医」が33%、「専門医更新」が41%という状況です。また、2%の「その他」では、「専門医試験での評価」や「試験問題作成」などの回答がありました。 新専門医制度になって良かった点 新専門医制度に何らかの形で関わっている医師に、「新専門医制度になって良かった点」について質問したところ、以下のような回答がありました(一部紹介)。 特にない 特にないが、若手の先生が取りにくくなった影響ですでに取得している我々の優位性が増すという意味不明な状況に
医師の連携先として最も多い診療科 上位20科目 連携する他科で最も多い診療科について医師に調査を実施したところ、回答の多かった上位20科目は下表のようになりました。 最も多かったのが一般内科で、次いで、循環器内科、消化器内科の内科系科目が続きます。外科系では整形外科が最も多く、次いで消化器外科が多い状況となっています。 各科の医師が最も連携することの多い診療科 麻酔科であれば外科系と連携することが多いなど、医師自身の診療科によって連携先の診療科も異なると考えられます。 そのため、医師自身の主たる診療科別に、連携することが最も多い診療科を集計した結果が下表となります(細かいためクリックで拡大してご確認ください)。 消化器外科、呼吸器外科はそれぞれ対応する内科との連携が多い、眼科では内分泌・糖尿病・代謝内科との連携が多い、精神科では一般内科との連携が多いなど、診療科別に傾向が分かれていることが
厚生労働省で行われている医師の働き方改革検討会では、地域医療に従事する医師について、残業時間の上限を緩和する案が提案されています[1]。この案では勤務終了から次の勤務までの間に一定の時間を設ける「勤務間インターバル」の義務化と引き換えに、過労死水準とされる月80時間以上の残業時間が認められることになります。 ※残業時間は最大で年720時間を上限とするという罰則付きの規制が2019年4月から始まりますが、医師の場合は特殊として厚生労働省で議論が進められ、2019年3月までに今後の枠組みを固めることとなっています(日本経済新聞、2018年8月26日記事)。 過労死水準以上の残業時間が認められることについて、検討会の議論では、 ・現状としては長時間労働の医師によって医療システムが成り立っており、一般労働者と同じ規制を当てはめると崩れてしまう。経過措置はやむなしと考えざるを得ない。 ・地方の医療機
医師の79%がヒヤリ・ハットの経験あり 医師が勤務中にヒヤリ・ハットを経験した割合について調査したところ、下図のようになりました。 実に79%の医師がヒヤリハットの経験が「ある」という結果となっています。 医師の経験したヒヤリ・ハットの例 多くの医師が経験したことのあるヒヤリ・ハットですが、その具体例としてはどのようなものがあるのでしょうか?自由回答では下記のようなものが寄せられました(一部紹介)。 処方・投薬のミス 処方ミス。似たような薬剤名が隣にあって、間違えてそれを入力してしまった。 (60代男性、一般外科) 処方したと思っていた薬剤が実際には投薬されていなかった。 (50代女性、精神科) 処方した薬剤が禁忌薬だった (60代男性、一般外科) 糖尿病薬の誤薬により低血糖 (50代男性、精神科) 処方量間違いのヒヤリ・ハット (40代男性、小児科) 患者の取り違え 違う患者へのオーダー
常勤先を退職したことのある医師は約7割 医師のうち、これまでに常勤先を退職した経験の有無について質問したところ、以下のような結果となっていました。 「ある」が69%となっており、約7割の医師がこれまでに退職した経験ありという結果です。 以下、退職経験のある医師を対象に退職事情について見ていきます。 医師の退職理由 医師に過去に常勤先を退職した理由について質問したところ、「医局人事から離れる」「職場でのパワハラ・理不尽な対応」「給与・条件の問題」「人間関係・方針の不一致」「勤務環境・労働負荷」「キャリアアップ・資格取得」「出産・育児・介護など家庭の事情」「条件の良い転職先が見つかった」「転科・開業などのキャリアチェンジ」「仕事のやりがい」などの回答が多く寄せられました。 医師からの自由回答(一部)は以下のようになっています。 医局人事から離れる/医局を辞める 医局人事から脱却するため。 (3
日々診療や研究、教育など様々な業務に携わる中で、多くの医師が何らかのスキル上の課題を感じています。一方で、そうしたニーズに対して医師向けの知識・技術習得を支援するウェブサイトやコンテンツ、サービスも少なからずあります。 医師はどのようなサイト・サービスを活用してスキルアップや学習に活かしているのでしょうか?2023年8月~9月にかけて実施した医師のアンケート自由回答を集計したところ、下表のようになりました。 m3の利用が最も多く、次いでケアネットが多くなっています。他には学会医療団体のサイト・セミナー等が回答として多くありました。 以下それぞれのサービスの詳細について紹介します(※医師転職研究所調べ)。内容は2024年2月時点のものとなりますので予めご了承ください。 m3 エムスリー株式会社が運営する言わずと知れた医療情報サイトで、32万人以上の医師が登録しており、医師向けのニュースや臨床
他の医師はどんな理由で転職しているのか? 医師転職ドットコムを運営するメディウェルでは、年間3,000名以上の医師から転職の相談をいただいています。相談いただく医師の中には、「転職することや時期は既に決まっていて転職先を早く探したい」という人もいれば、「転職すべきかどうか悩んでいる」という人もいます。 「転職したら現状を改善できるのだろうか?」 「転職は自分の将来のキャリアにどう影響するのだろうか?」 「今は本当に転職すべき状況なのだろうか?」 転職は医師の人生を変える一大事であり、特に初めての場合、どうすべきか悩むのは当然といえます。そのような時、やはり役に立つのは他の人の事例です。以下ではメディウェルで実施した調査をもとに「他の医師はどんな理由で転職しているのか?」について検証していきます。 医師の転職理由で最も多いのは「家庭・生活事情」 医師の転職理由について、医師転職ドットコム利用
病気やケガは昼夜・休日問わず発生し状態も変化していきます。そのような患者のタイミングに合わせるため、医師には実際に診療に従事している時間以外に、オンコールや当直といった「待機」の時間も必要になってきます。 しかし、オンコールや当直は労働時間にみなされない場合もあるなど、実働時間に比べて待機の時間に対する法律や報酬の面での評価は相対的に低くなっています。果たして、この状況は適切なのでしょうか?オンコールや当直の待機の負担について勤務医はどのように感じているのでしょうか?以下では、これに関して研究した最近の論文を紹介します。 オンコールや当直「待機」の時間は実働時間以上に医師の勤務意欲を低下させる 医療経済研究(医療経済学会雑誌/医療経済研究機構機関紙)に掲載されたこの論文[1]では、所定外の労働時間を実働時間と待機時間に分け、また待機時間の中でも当直とオンコール業務に分けて、それぞれの医師が
医師の仕事は全国さまざまな地域でありますが、都会で勤務するのと郊外や地方で勤務するのとではどのような違いがあるのでしょうか?医師のアンケートの自由回答[1]から、各地域のメリット・デメリットについて紹介します。 都市部の勤務で医師が感じるメリット・デメリット メリット(良い点) 都市部なので交通の便が良い (40代男性、消化器外科) 都会ではあり、文化的な生活を送っている人か多く、こちらの説明に対する理解度かいい (60代男性、消化器内科) 都会的で洗練されている (30代男性、呼吸器外科) 都会であり交通、買い物などが便利 (40代男性、内分泌・糖尿病・代謝内科) 様々なバックグラウンドの方が受診してくれるので飽きない (40代女性、耳鼻咽喉科) 地下鉄があり時間の遅れがほとんどない (40代男性、精神科) 周囲に紹介先の高次機能病院が多い (40代女性、血液内科) 公共交通機関で乗り換
山崎豊子原作の『白い巨塔』に描かれるように、かつて大学医局の力は強大で、特に教授の権威は医師にとって絶対的ともいえるような時代がありました。しかし、2004年の新医師臨床研修制度の開始などをきっかけに、大学医局に属さずに医師として勤務するという働き方も増えてきました。 医師にとって、今の大学医局はどのような存在に映っているのでしょうか? 株式会社メディウェルでは、2019年4月~5月にかけて「大学医局」について医師へのアンケート調査を実施し、合計1,580名の医師から有効回答を得ました。結果の概要は以下のようになっています。 <結果の概要> 大学医局への現在の所属状況では、「所属している」が46%、「所属していない」が54%で、現在所属していない医師のうち79%は過去に医局に所属していたことがあり、所属したことのない医師は21%だった。 大学医局に入ろうと思った動機・きっかけでは「それが当
医師は、学会や研修会・セミナーなどに参加する頻度が比較的高い職種です。背景には、研究活動や医師としての研鑽の機会になるといったことに加え、専門医資格の取得や更新でも学会への参加が必要となるということが挙げられます。 しかし、新型コロナウイルスの流行に伴い、医師の参加する学会や研究会でも相次いで中止やオンライン化の措置が取られました。 一部取り入れられつつある、学会やセミナーのオンライン化への移行について、医師はどのように感じているのでしょうか?2020年8月に実施した医師1,846名のアンケート結果を紹介します。 「オンライン化をした方がよい」が半数以上―「対面の方がよい」は1割未満 学会や研修会・セミナーのオンライン化の是非に関する医師の回答は、以下のようになりました。 「全てオンライン化するのがよい」が19%、「多くの場合でオンライン化した方がよい」が36%と、合計55%の医師が学会や
「医師」と一括りに言っても、診療科によってその役割や業務内容は大きく異なります。内科、外科、麻酔科、産婦人科、精神科など診療科が違えば、仕事上の判断や優先順位も変わります。それでは、診療科によって「専門医」の価値や重要性に関する認識はどのように変わってくるのでしょうか? 2018年3月~5月にかけて実施した専門医の取得理由やメリットに関するアンケートでは、診療科別での専門医資格のメリットや、自身のキャリア上重視していることなども調査しました。以下にその結果について紹介します。 目次 1.専門医を重要とみなす医師が多い診療科、少ない診療科とは? 2.各診療科の医師がキャリアにおいて重視していることは? 3.<診療科別>専門医に関する自由回答 3-1.内科・総合内科 3-2.消化器内科 3-3.呼吸器内科 3-4.循環器内科 3-5.神経内科 3-6.内分泌・糖尿病・代謝内科 3-7.総合診療
「オンライン化は難しい・不可能」が8割弱―医師の担当業務のオンライン化の可能性 現在の担当業務が全くオンライン化していない医師を対象に、今後のオンライン化への可能性について調査した結果は以下のようになりました。 業務のオンライン化が「可能だと思う」は9%、「恐らく可能だと思う」は11%、「可能かもしれないが難しいと思う」が51%、「不可能だと思う」が27%となっています。 「難しい」「不可能」を合わせると78%となり、担当業務のオンライン化に関する見通しは、多くの医師にとってまだまだ厳しいようです。 医師が担当業務のオンライン化を「難しい」「不可能」と考える理由 担当業務のオンライン化が「難しい」「不可能」と回答した医師にさらにその理由を尋ねたところ、自由回答として以下のようなものがありました(一部紹介)。 細隙灯検査、眼底検査などの主な検査がオンラインでは難しい (眼科、担当業務:外来)
医師の働き方改革に関する議論が厚生労働省で進められていますが、多くの勤務医が負担に感じているのが夜間の当直勤務となっています※1。そこで、株式会社メディウェルでは、2017年10月~11月にかけて、会員医師向けに当直に関するアンケート調査を行ないました。以下に調査内容とその結果について公表します。 <結果の概要> 【医師の当直回数】 ・医師の当直回数は平均で月2.5回。このうち当直なしが約1/4を占めており、当直ありの医師に限れば、平均で月3.5回当直をしている。 ・診療科別では産科・産婦人科と救命救急科で当直回数が多く、眼科と腎臓内科で当直回数が少ない。当直月7回以上の医師の割合は、産科・産婦人科で25%、救命救急科で35%となっている。 【当直時・当直前後の状況】 ・当直時の睡眠時間は平均4.9時間となっており、内訳では5~7時間の医師が約半数を占める。 ・当直前は95.4%が通常勤務
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