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中東情勢
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ポール・クルーグマン教授が、インフレ論争についてCNNのつまらない質問に答えさせられて、少しかわいそうだ。 短期金利がゼロの環境では、お金を使おうというインセンティブがあまりなくなり、別の形の貯蓄に向かうだけになる。 過去15年間、貨幣の量をインフレのドライバーとする考えは完全に死んだ。 すべての貨幣集計量がインフレ上昇を伴うことなく急拡大した。 金利が極めて低く、基本的にこの状況では貨幣を増発すれば流通速度が低下したためだ。 クルーグマン教授がCNNで、流動性の罠や貨幣数量説について話した。 教授が言いたいのは、単純にマネタリーベースやマネーサプライが増大することでインフレが起こると心配する必要はないということだ。 "A combination of libertarian derp and techno babble."@paulkrugman remains unconvinced
グリーンライト・キャピタルのデービッド・アインホーン氏が、FRBの金融政策を批判し、市場に不法・奇妙な事象が散見されると書いている。 実際のところ、FRBは非対称なインフレ政策を採っている: FRBは、株式市場と社債保有者経済を助けるために、ダウンサイドでは先回りしたがる。 どんなに株式市場経済が過熱しようとも、上昇時には後手に回る方がよいとしている。 アインホーン氏が第1四半期の投資家向け書簡で、FRBの金融政策を批判した。 打消し線は原文のママである。 FRBが実体経済より金融市場を優先しているとあてつけているのだ。 そして、とにかく金融緩和を続けたいと願っていると観察している。 「FRBは、異常に高いインフレが一過性のものと信じていると示してきた。 FRBはどうやってわかるんだ? 物価上昇には『一過性』というラベルがついているものなのか?」 長らくインフレから遠ざかってきたことで、F
PIMCOのティファニー・ウィルディング氏が、一部で過剰なインフレ懸念が語られる中で、もう1つの大きなリスクが看過されていると指摘している。 現在の需給ギャップに比べて歳出の規模が大きいとしても、1970年代型のインフレが再燃する現実的なリスクは比較的低いとPIMCOでは考えています。 過去50年にわたって米経済の構造が変化し、特に労働者の交渉力が顕著に低下したことで、歴史が繰り返される可能性は低くなっています。 ウィルディング氏が自社のブログで、市場の一部で聞かれるインフレ脅威論が行き過ぎたものとの考え方を示した。 同氏の考えは、伝統的なフィリップス曲線の考えを踏まえたものであり、米経済の構造変化によりインフレが起こりにくくなっているとするものだ。 インフレをめぐる議論が面白くなってきた。 ワクチン接種にともなう経済再開が現実になっていく中、本当にインフレになるのかとの議論が差し迫ったも
ローレンス・サマーズ元財務長官(現ハーバード大学教授)が、米経済政策について複線的な見方を呈示し、あわせて経済学者の姿勢に厳しい注文を付けている。 点火しようとしていたものが燃え上がったようなものだ。 私が心配を募らせているのは、米国がインフレになるか、かなり劇的な財政・金融政策の衝突を迎えるかだ。 サマーズ氏がBloombergで、バイデン政権とFRBの経済政策が米経済の過熱を引き起こす可能性について心配を募らせている。 同氏は、現在のマクロ経済政策を「過去40年で最も無責任」と批判し、「頑なな民主党左派と、頑なで完全に不合理な共和党の態度によって動かされている」と解説した。 財務長官経験者であるサマーズ氏は、与野党でどのような取引がなされ政策が決定されたか、理解していると話す。 その一方で、それが大きなリスクを生み出していると指摘する。 今回のサマーズ氏の発言で最も優れているのは、同氏
ブリッジウォーター・アソシエイツのレイ・ダリオ氏が、長期債務サイクル終期に見られる現象を解説し、起こりうる「貨幣的インフレ」について警告している。 サイクルの終盤になると、多くの債務が発行されマネタイズされる。 これが長期債務サイクルの終わり近くだ。 それが一連の問題を生む。 ダリオ氏がBloombergで、長期債務サイクルの終期に起こることを警告している。 同氏の予想が当たるかどうかは別として、これまで抽象的にしか理解されてこなかった同氏の考え方が徐々に具体的なイメージを帯びてきている。 たくさんの債務が発行され、それらが良いリターンを与えないと、インフレのために債券は(実質)マイナス・リターンになる。・・・ これら債券に対して十分な需要がなくなる。 これが起こると、今起こっているように、金利が上昇し、中央銀行はジレンマに陥る。 この天才の表現は抽象的・天才的であるがゆえに、正しい理解が
グッゲンハイム・パートナーズが、インフレ見通しについて公表している。 同社スコット・マイナード氏の説明と同一のものだが、コンセンサスと異なる見方になっており見直しておく。 今後数年インフレは概して控えめに留まり、FRBは2%物価目標に未達だった累積分を理由に、金融引き締め開始を遅らせることを正当化できるだろう。 グッゲンハイムが自社ウェブサイトで、米インフレは、足元のベース効果による上昇を除けば、中期的にさほど高くまで上昇しないとの見方を示した。 コアCPIの推移などを材料に、基調的なインフレは加速でなく減速していると主張している。 私たちの考えはコンセンサスとは異なるが、 1) 今後数か月の対前年の数字の持つベース効果によるノイズを抜け 2) 2020年の経済収縮の遅延効果がコア・インフレの循環的な品目に現れる ようになれば、正当性が証明される。 コンセンサスに反する予想にも躊躇しないの
グッゲンハイム・パートナーズのスコット・マイナード氏が、市場が誤った織り込みをしている点を2つ挙げ、債券・株式の方向性を予想した。 歴史のパターンでは、景気後退が終わった後 – 私は景気後退は終わったと思っている – その後12か月ほどでインフレは、リバウンドに関係する当初の急騰の後、実際に低下している。 それが変わるという理由は見当たらない。 マイナード氏がBloombergで、今後のインフレの行方を占っている。 近時にインフレが上昇するというのは市場のコンセンサスであり、理屈通りベース効果の結果だ。 パンデミックの初期の1年前に強いデフレだったから、足元の対前年同月比は自然とインフレ率が高まることになる。 これは一過性の上昇であって、基調的なインフレ上昇ではない。 「私たちは多くの調査・分析から、3-6か月のうちにベース効果が均されてくると、PCEの構成品目の多くがマイナスになると予想
レイ・ダリオ氏のSNS投稿 第4弾: 長期債務サイクルで起こるであろう展開と資本家を取り巻く環境、その局面で採るべき投資戦略について語られている。 歴史と論理が示すのは、中央銀行が、経済環境に照らして望ましい以上に金利が上昇することにつながる供給/需要の不均衡な状況に直面すると、お金を増発し債券を買い、『イールドカーブ・コントロール』を行って債券利回りにキャップを付し、現金の価値を低下させることだ。 これが、現金保有を悲惨なものに、借金をすばらしいものにする。 ダリオ氏が自身のSNSで、これから先進国の多くが歩むであろう道のりを予想した。 (日本はすでに到達している。) パンデミック対応でなされた前例のない規模の金融・財政政策は、グローバル化へのブレーキと相まって、この数十年見られなかったインフレ要因を突きつけている。 また、パンデミックが去り、いつか経済が再開するなら、それは実質金利を押
今回も、何とも切ない計算結果が並んでいる。 就職してすぐに貯蓄を始めようにも、普通に自力で頑張っているサラリーマンなら、額面より多くの貯蓄が必要になる。 就職時すでに過酷な状況は、スタートが遅れるほどさらに過酷になっていく。 これはアメリカ人にとっても同じことだろう。 (アメリカ人の場合、学生ローンを使っている人も多く、そういう人はとても過酷だ。) CNBCのメッセージは簡潔: 貯蓄は複利の力の活用を可能にする。 つまり、リターンを得るだけでなく、リターンに対するリターンも得ることができる。 今すぐ貯蓄を真剣に考えることが、後のアーリー・リタイアの第1歩だ。 以上は社会保障の話題ではなく、投資の話題である。 例によって、日本人にとってもう少し現実的な算数に読み替えた方がいいだろう。 ポイントは2つ: 共稼ぎをしよう: 上表の必要貯蓄額は、はっきり言って現実的でない。 しかし、夫婦で共稼ぎを
ロバート・シラー教授が、インフレにかかわるナラティブを紹介し、インフレは再び起こりうると警告している。 あなたや私のような人はインフレの話をするが、国民はあまり意識していない。 誰も心配しないから、私は「静かなインフレ」と呼んでいる。 それが起こった時、顕在化し、変化が起こるのだろう。 シラー教授がダブルライン・キャピタル主催の座談会(2月25日)で、インフレにまつわるナラティブについて話している。 ファンダメンタルズでインフレ要因がかつてなく増えているのに、インフレが来るとのナラティブが必ずしも広まらない。 「あまり意識していない」、「誰も心配しない」との指摘は、市場参加者からすると奇異に感じるかもしれない。 しかし、よくよく考えると、みんな自分の生活にインフレが戻るのを現実に感じ取っているわけではない。 市場参加者がヒシヒシと意識するのはもっぱら期待インフレ率の上昇であって、実績のイン
予想はしていたが、とても驚くべきことだ。 通常は、株を多くするほど、市場が悪い時にお金が無くなるのではと思うものだ。 しかし、今日の株式と債券の間のインカム差は大きく、債券に頼ればお金が無くなる確率を上げてしまうんだ。 年5万ドル取り崩しの場合、株式の比率を下げていく(=債券の比率を上げる)にしたがい、資金枯渇の確率は単調減少する。 つまり、債券が多いほど無一文になるリスクは減っていくことになる。 しかし、このシミュレーションで注目すべきなのは、年4万ドル取り崩しの場合だ。 この場合、資金枯渇の確率が最小となるのが75:25のあたりとなり、そこから反転上昇する。 言い換えれば、あまり株式の比率を下げ(=債券の比率を上げる)すぎると、無一文となるリスクが逆に高くなってしまうのだ。 シーゲル教授はコロナ・ショック後、さかんにインフレ・リスクの高まりを警告してきた。 コロナ・ショックに対処するた
スイス人著名投資家マーク・ファーバー氏が、インフレと国際・国内政治の関係を遠慮することなく語っている。 私の友人の何人かは・・・米中戦争が不可避と確信している。 2年ほど前まで、そうした結末はほとんど起こりえないと考えていた。 しかし、最近の出来事で私は、世界最大の経済(米・中・露・印とその同盟国)間の対立の可能性が高まっているとの心配を募らせている。 ファーバー氏が月次の書簡で、国家間の対立の深刻化を心配している。 何が同氏を心配にさせているのか。 国際政治における「最近の出来事」だけではない。 むしろ経済の要因が強く効いているようだ。 ファーバー氏はある友人の言を紹介し、それに同意する。 「『インフレは常に戦争とともに起こる。 ハイパーインフレは、しばしば戦争の始まりまたは終わりに、原因または結果またはその両方として起こる。 これまですでに明らかなのは、オリガルヒが利益を得る限り、米国
Daily Journal年次総会でのチャーリー・マンガー氏の発言の第5弾: ロビンフッドに代表される新興証券会社に対する批判。 こうしたことは、たくさんの人が流動性の高い株式市場を利用して競馬のようなギャンブルをやろうとする時に起こることだ。 それが今株式市場で起こっており、新たなたくさんのギャンブラーたちから手数料ほかの収入を得る者がその狂乱を煽っている。 もちろん、極端な状態になれば、ショートスクイーズのようなことも起こる。 マンガー氏がDaily Journalの年次総会で、GameStop騒動についてコメントを求められ答えた。 社会に投機熱が高まっていることの1つの表れだという。 GameStopをはじめとするショート・スクイーズでは清算機関が大きなリスクに晒されたとも指摘している。 ここから、マンガー氏は、ロビンフッドに代表される新興証券会社への厳しい批判を繰り返した。 競馬の
かつて債券王と呼ばれた老投資家が、ポジション・トークを巧みに弄してGameStop株で莫大な利益を得ていたことが明らかになった。 GameStopのショート・スクイーズを仕掛けるという戦略は良いものだった。 私は株価が数日のうちに10、20、30、40、100、200、300、400ドルと上昇するなんて全く予想していなかった。 グロス氏がCitywire Selectorのポッドキャストで、参戦前の認識を語っている(Business Insider報)。 予想できないペースの急騰だったため、同氏の参戦は結果的に早すぎる参戦になった。 GameStop株がまだ100-150ドルのところでかなりの額をショートしたのだという。 その後、株価は上昇、1月28日の日中には481.99ドルの高値をつけるほどだった。 このベテラン投資家をして、夜も眠れない状況に追いやったという。 同氏の損失は10-15
ジム・ロジャーズ氏は、今後もさらにバブルが膨張を続ける可能性があるとし、新たな投資家が参入することの危うさを指摘している。 今の米国は老人でいる方がよい時代だ。 老人ならこの貨幣増発と財政支出の恩恵が受けられる。 でも、若者でいるには良い時代じゃない。 ロジャーズ氏がロシア国営RTで、米国の大規模な拡張的金融・財政政策を批判した。 バイデン大統領やイエレン財務長官にはこうした政策を選択してきた長い歴史があるとし、今後も継続することに危機感を示した。 今でこそ打出の小槌のようにお金が湧いてくるものの、そのつけは先の世代にのしかかるからだ。 将来の問題は別として、現在の政策は足元でスリリングな展開を助長している。 様々なバブルについての書籍・私の経験からすれば(現在のバブル膨張は)続く可能性がある。 まだ完全なバブルではなく、世界にはまだ上がっていない株も多い。 ロジャーズ氏は、現状が「まだ本
元ドイツの中央銀行総裁・ECB理事で現UBS会長アクセル・ウェーバー氏が、コロナ・ショックによるインフレ昂進の可能性を指摘し、社会や投資への影響を説明している。 経済モデルがインフレ予想において不正確であることには定評がある。 コロナウィルスはさらに課題を複雑にした。・・・ 経済の予想者が過去50年間のデータを用いてモデルを較正したとしても、現在の経済状況はその間に先例がない。 だから、現在低インフレが予想されているからといって、インフレが実際に低いままである保証はない。 ウェーバー氏がProject Syndicateで、長い間鳴りを潜めていたインフレがついに来るかもしれないと述べている。 タカ派エコノミストの心配は、コロナウィルスという全く予想していなかったイベントで顕在化するのかもしれない。 長い間世界の先進国でディスインフレが続いている。 それにはもっともな原因があり、金融・財政刺
ウォートンの魔術師ジェレミー・シーゲル教授が、株高を支える流動性供給がいつまで続くかについてイメージを語っている。 市場は現在、私たちが8-9か月ほど前に予想した通りの展開をしている。 重要なのはインフレの脅威であり、ついに注目され始めている。 シーゲル教授がウォートン・ビジネス・ラジオで、パンデミック開始時から貫いてきた強気シナリオに自信を示した。 教授は従来から、株価が先(パンデミック後)を見ると指摘、さらに政策により注入されたマネーサプライがリスク資産を押し上げると予想してきた。 世間ではバブルが囁かれているが、シーゲル教授からすれば1年ほど前から予想された展開なのだ。 バイデンの刺激策はまだ議会を通過していないが、たぶん少し削られて通過するだろう。 さらなる刺激策でさらなるインフレとなろう。 これは株式にとっては素晴らしく、債券にとっては悲惨なことで、これが実現しつつある。 一方、
ジム・ロジャーズ氏が、次の弱気相場が人生最悪のものになるとの従来の予想を継続し、その下げ幅について数字を挙げている。 私は以前この映画を見たことがある。・・・ 新たなプレーヤーが参加してくる。 ビットコインも1つの兆候だ。 最近のショート・スクイーズも。 ロジャーズ氏がStansberry Researchのインタビューで、中年以上の世代の多くが感じつつある既視感について共有している。 40代以上の人たちならドットコム・バブルや米住宅バブルとその後の展開について記憶があるはずだ。 50代以上なら日本の1980年代終わりのバブルも知っているだろう。 ロジャーズ氏は、さまざまな兆候が再び繰り返されていると指摘する。 そして、過去を見る限り、多少の差こそあれバブルは弾け「たくさんの人が大金を失う」と述べている。 次の弱気相場は私の人生、あなたの人生で最悪のものになる。 50%、60%(の下げ)。
ブリッジウォーター・アソシエイツのボブ・プリンス、レイ・ダリオ、グレッグ・ジャンセンの3氏が「2021年の世界見通し」という文書を公表したが、これが題名から想像するイメージととてもかけ離れた内容で面白い。 これらの調査を通して、国が許容できる経済状況を保つのに必要なすべての段階を踏まざるを得なくなるにつれ、すべての金融資産のタイプにおいて繰り返し富の破壊が起こっていることを確認した。 ブリッジウォーターの「見通し」に書かれている。 読めば読むほど、運用会社による見通しというよりは何かの黙示録のように感じられる読み物だ。 同社では、金融政策が行き着いて効かなくなることで、新たなパラダイムが近づいていると考えている。 そこで何が起こるのかを知るため「過去200年間におけるパニックとリフレ、500年間における帝国と準備通貨の興亡」を調べたという。 (いつものダリオ節の根拠となっている調査だ。)
ブリッジウォーター・アソシエイツのボブ・プリンス共同CIOが、同僚レイ・ダリオ氏が思い描く世界市場の構図についてわかりやすく解説している。 現在、世界で大きな富のリバランスが起こっている。 それは、西半球と東半球、アジアの間のリバランスであり、資産保有者と債務者の間のリバランスだ。 私たちが言っているのはその一部だ。 プリンス氏がBloombergで、ダリオ氏の「現金はゴミ」発言について尋ねられている。 同氏がまず語ったのは、現在起こりつつある大きな絵だった。 慢性の双子の赤字に苦しむ米国から経常黒字に支えられた債権国へのマネーの流れである。 プリンス氏は、現金のリターンに注目すべきと話す。 現金のリターンは名目ではゼロだが、インフレがあれば実質ではマイナスになる。 プリンス氏は、現在「大きな富の破壊が起こっている」という。 これは、資産保有者を苦しめ、債務者に恩恵を及ぼす。 Tビルや現金
バブルの研究家として有名なGMOのジェレミー・グランサム氏が、いつになくピンポイントで悪い予想を断言している。 このレベルの明白な超熱狂に達した場合、バブルは常に例外なく、数年ではなく、数か月のうちに壊れるものだ。 いつもだ。 この絶頂近い水準は維持できない。 グランサム氏がBloombergで、とても差し迫ったバブル崩壊の予想をしている。 今後数か月のうちに現在の市場の熱狂が限界を迎え、バブルが弾けるというのだ。 近年グランサム氏がこれほどまでに具体的かつ不吉な予想を語ることはなかった。 バブルの研究家の経験則を信じるなら、投資家はリスク・シナリオのウェイトを増やしておくべきかもしれない。 維持できない理由は、みんなが最後の賭け金を賭けてしまったためだ。 オール・インしてしまったんだ。 それ以上何ができるだろう? もうお金を借りれないし、リスクも取れない。 すでに投資家が賭けられるお金を
ウォートンの魔術師ジェレミー・シーゲル教授が、好調な米市場の背景にあるロジックを解説し、2000年を髣髴とさせる不吉な指摘をしている。 一番重要なことから話そう。 それは、12月半ばにはとても予想していなかった、民主党による上院過半数だ。 そして、もっと驚いたことに、今ウォール街がこれにとても前向きに反応している。 シーゲル教授は今年初めてとなるウォートン・ビジネス・ラジオで、ジョージア州上院選決選投票についてコメントした。 民主党が両議席を獲ったことで議席数は50対50となった。 上院議長である副大統領を合算して、民主党が実質過半数を獲得、あまり予想されていなかったトリプル・ブルーが実現することとなった。 シーゲル教授は以前から、民主党やバイデン次期大統領の掲げる政策には市場への影響から見て2つの要点があると説明してきた。 財政刺激策: 市場にポジティブ 増税: 市場にネガティブ まだ民
1つは、バブルの兆候がどんどん揃ってきていることだ。 金融緩和、悪いニュースへの無反応、高バリュエーションの正当化、IPO・暗号資産の活況、新規投資家の大量参入などはその最たるものだ。 これらすべてに共通する点が 「This time is different.」(今回は違う) のさまざまな現れである点だ。 市場は過去のようには回帰しない、そういう信仰が背景で芽生えたのだろう。 悪意があったわけではなかろうが、主因に慢性的な金融緩和依存があったのは否定できまい。 あるいは、金融緩和以前に、超長期の金利低下サイクルだと主張する人もいるかもしれない。 いずれにしても、物語は1980年前後のボルカー・ショックから始まった。 ボルカーはFRB議長に就任すると、猛威を奮っていたインフレを強力な金融引き締めにより退治した。 インフレと金融引き締めで金利は高位にあったが、ここから40年近く続く金利低下サ
アリアンツ首席経済アドバイザー モハメド・エラリアン氏が、2020年の相場、自身の投資を振り返り、ずいぶんとレベルの高い敗北宣言を述べている。 流動性は大きな影響を及ぼす。 誰かが地下室でお金を刷って使おうとしていたら、注目すべきだ。 エラリアン氏がBloombergで、2020年に学んだことを3つ挙げた。 流動性の影響力のほか、不十分なセーフティ・ネット、差し始めた希望の光を挙げている。 振り返ると、ファンダメンタルズにより少なく、テクニカルにより多く注意を払うべきだった。 私は早くエグジットしすぎた。 エラリアン氏は、率直に今年の自分の予想が十分に当たらなかったことを懺悔した。 別に、同氏が予想者として劣っているわけではない。 実際、コロナ・ショックがまだ市場で顕在化していない頃、エラリアン氏は、下げても押し目買いをすべきでないと極めて有用な予想を述べている。 3月下旬に市場が上昇に転
中央銀行を気候変動に注目させるのには主に2つの理由がある: 金融安定と市場の失敗だ。 しかし、背景にある経済的・政治的論理は、特に欧州において、弱い。 Gros氏がProject Syndicateで、中央銀行が特定の政治課題への後押しをしようという動きに異を唱えている。 ECBは、気候変動に代表される環境問題の改善、持続可能な経済活動に資する、いわゆるグリーン債の買入れ等を拡大しようとしている。 勘違いしてはいけない。 Gros氏は環境問題に対処するのがダメと言っているのではない。 中央銀行が過度にメリハリをつけることに危うさを感じているのだ。 とりわけ、何を善とし何を悪とするのか、何を取り上げ何を取り上げないのか、中央銀行が判断するのは適切でないと主張している。 Gros氏はECBの論理に反論する。 市場も政治も、こうした問題について中央銀行をさして必要としていないという。 金融安定:
ブリッジウォーター・アソシエイツのレイ・ダリオ氏が、「お金と信用の洪水」による市場サイクル消滅の可能性に言及した。 現在、お金と信用の洪水の中にあり、それが資産価格を押し上げ、私たちが通常のことと信じてきたシステムを不可能にするように富を分配している。 それが私たちのお金と信用の価値を脅かしている。 ダリオ氏がredditで、ブレぶれることなく投資と経済の見方を繰り返した。 きつい言い方をすれば、現金はゴミ、そして債券もゴミと言いたいのだ。 SNSでのQ&Aだが、ダリオ氏の発言はテキスト・ベース。 テレビやビデオでの口頭の発言よりは、丁寧に語られている。 そこには同氏の本心が垣間見える。 最もありそうなことは、洪水が引かないこと。 だから、これら資産は、価値が減っていくお金の尺度で計測すると下落しない。 この発言の意味することは重い。 ダリオ氏は、リスク資産の名目価格が下がらないと予想して
エコノミストのデービッド・ローゼンバーグ氏が、FRB議長出身で財務長官となったウィリアム・ミラーを引き合いに出し、これから起こることについて推測した。 ジャネット・イエレン(次期財務長官)が金投資にとって良いか悪いかははっきりしない。 ここで話したいのは、財務省がFRBと結ぼうとしている同盟のことだ。 私が金の買いを言っているのは、前回FRB議長出身の財務長官が1970年代終わりのウィリアム・ミラーだからだ。 大規模なリフレが起こり、金がそれに対する素晴らしいヘッジとして機能した。 ローゼンバーグ氏がCNBCで、金投資を奨める理由を話した。 ウィリアム・ミラーはカーター政権下の1978年3月から1979年8月までFRB議長を務めた。 退任後の同8月に財務長官に就任している。 FRB議長としてインフレ抑制を成し遂げることができなかった。 ミラーの後任は、経済・市場に大きなショックを与えながら
ジム・ロジャーズ氏が、日本株について強気スタンスを続ける一方、日本について暗い将来が待っていると話している。 これは予想ではないが、日本株が今回、史上最高値まで戻っても驚かない。 黒田総裁が貨幣増発・資産買入れ、刷って買ってしているうちは、すばらしい時間になる。 ロジャーズ氏がBarron’sで、引き続き日本株に強気であると話した。 ロジャーズ氏は数年前、日本株に弱気な見方を示し、日本株へのエクスポージャーを閉じている。 その後、日本に対して弱気な見方の著書を数冊出版し、これが新たなファンを生み、多くのアンチを生み出した。 出版がひと段落した今年初め、今度は日本株への投資を再検討すると報じられた。 実際、日本株ETFを通じて日本株に投資しているという。 日銀の黒田総裁は毎日出勤すると、無制限に貨幣を増発し株式・債券・ETFを買い入れると言っている。・・・ 黒田総裁は私よりお金を持っているか
キニコス・アソシエイツのジム・チャノス氏が、経済政策がもたらした危うい市場環境を理由に、現在を「詐欺の黄金時代」と呼んでいる。 退屈で単に割高なだけでなく大きな問題を抱えているように見える様々な企業が見られる。 市場はそれをほとんど気にかけていない。 そういう企業が2020年にはしばしば最良のパフォーマンスを上げた。 チャノス氏がBloombergで、企業の中身とは関係ない動きをする株式市場について警戒した。 これには中央銀行が果たした役割が大きいという。 ゼロ金利もさることながら、市場心理に与えた影響が大きかったという。 「投資家はFRBプットを与えられていると感じることで、ダウンサイドがない、あるいはほとんどないと感じる状況に戻ってしまった。 これは危険な危険な状況だ。 以前もあったことで、2007年のピーク、2000年のピークだ。」 かつてグリーンスパン・プットとバーナンキ・プットが
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